おじぃちゃんの事件簿 -88ページ目

中2女子生徒にみだらな行為

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※写真中央、埼玉県上尾市大字瓦葺

『中2女子生徒にみだらな行為』


埼玉県警川越署は25日、県青少年健全育成条例違反の疑いで


上尾市瓦葺

無職

永●●二容疑者(27)を逮捕した。


川越署の調べでは、永●容疑者は6月18日ごろ、さいたま市岩槻区のホテルで中学2年生の女子生徒(14)にみだらな行為をした疑いが持たれている。


川越署によると、永●容疑者は4月、インターネットのコミュニティーサイトで女子生徒と知り合ったという。

(::´Д`){のりピー夫妻の写真に心霊の影が!?

『のりピー夫妻の写真に心霊の影!?』

(覚せい剤取締法違反で逮捕された女優の酒井法子容疑者(38)と高相祐一容疑者(41)夫妻。逮捕後、2人の新たな供述が連日報じられているが、それぞれの話には食い違いがある。


今後も事件は展開しそうだが、先ごろ、TBSの報道番組で流された酒井・高相容疑者の写真に幽霊が写っているというウワサが流れ、ネット上で話題となっている…。


問題の写真はTBSの報道、情報番組で使用されている酒井・高相容疑者のツーショット。

昨年撮影されたものだ。


写真には高相容疑者と酒井容疑者の間に女の子の顔のようなものが映っており、さらにのりピーの横にも子供のような人影が映りこんでいる。


『You Tubeにもその写真が放送された「ひるおび!」がアップされています。2人の間に見える顔は確かに不気味ですよね。ネットではいろんな説が出ていて、中には、のりピーと同じ事務所所属で、かつて自殺した人気アイドル・岡田有希子さんの霊ではないかとの説や、TBSが話題づくりのためにあえてそんな写真にしたという説まで出ています』

『もっとも個人的には、赤い髪でサングラスをした高相容疑者がコブクロの大きい方とか言われているのが気になりましたけど』
(芸能ライター)


そこでオカルトライターに聞いてみると…


『幽霊とされる顔を見ると、目が赤くなっています。フラッシュによって赤目になっているんでしょう。ですから実際に子供がいたんだと思います。それをフォトショップでボカシたものの、ボカシ方が甘くて、心霊写真のようになったんじゃないですか』


と話す。


一方、別のオカルトライターは…


『のりピーとダンナの影の映り具合から見て、2人の後ろはすぐに壁だったはず。実際に人がいる空間はなかったのでは』


と心霊写真の可能性ありとする。

写真を見ると、2人以外の部分は加工されているように思われるが、果たして真相は?


テレビで使用された写真だけでも話題となる酒井容疑者。

それだけ注目度が高いということは確かだろう。









(::´Д`){ほん怖~

ワクチン、妊婦・乳幼児らに優先接種

『ワクチン、妊婦・乳幼児らに優先接種』


大流行が懸念される新型インフルエンザ用のワクチンについて、舛添厚生労働相は25日の閣議後記者会見で、妊婦と乳幼児、ぜんそくなどの持病がある人など合計1700万人に優先接種する意向を示した。


国内で製造したワクチンの供給は10月下旬から始まることも表明。


国内供給分では不足する分を海外から輸入する意向も改めて示し、薬事法に基づく

「特例承認」

を初適用し、国内での臨床試験(治験)を簡略化して供給を急ぐ方針を示した。


舛添厚労相は、準備するワクチン量を5300万人分とし、その内訳として…


(糖尿病やぜんそく、心臓や腎臓の慢性疾患など)持病がある人』1000万人


乳幼児600万人

小中高校生1400万人

妊婦100万人

治療にあたる医療従事者100万人

65歳以上の高齢者2700万人(600万人は持病がある人と重複)


などが入るとした。


舛添厚労相は、このうち優先接種の対象として…


「妊婦と乳幼児、持病がある人が計1700万人」


と位置づけた。


計1700万人分は、国内生産量に当たる量だ。


不足分について輸入で補う方針については、専門家から安全性を巡って異論や批判が出ていることを踏まえ…


「副反応(副作用)が出たときのメーカーの免責をどうするか、予防接種法との絡みで難しい問題がある」


と指摘。


免責を求める海外メーカーとの契約交渉が難航していることから…


「将来的には予防接種法の改正も視野に入れて議論する必要がある」


と述べた。


輸入に向けて検討する特例承認は、国内での臨床試験を実施する前に海外でのデータだけで国内使用を承認する例外的な措置。


26日に専門家の会議を開き、正式に決定する。


一方、ワクチン接種の金銭的負担については…


「ワクチン代そのものは基本的には国費の負担にしたい」


と述べた。


接種にかかる経費については今後検討すると述べたが、低額所得者の負担は全額無料とする方針を示した。