『再び我が子を抱けてうれしい』
福岡市東区で06年8月、飲酒運転の車に追突される事故で3人の子どもを亡くし、新たに女児を出産した大上かおりさん(30)が21日、同市内の病院を退院した。
特別の愛(いと)おしさを込めて『愛子』と名付け、近く出生届を出すという。
『再び我が子を抱けてうれしい』
と喜びを語った。
出産は16日未明。
亡くなった3人の子どもたちの写真を飾って臨んだ。
本格的な陣痛が始まってから約2時間半かけて生まれたときには、涙がこぼれて言葉が出なかったという。
『(3人の子どもたちに)愛子ちゃんを抱かせてあげたかったという気持ちが強く、苦しい思いと、出産の喜びをあわせて感じた』
事故以来、かおりさんと夫の哲央さん(34)は、3人の子どもたちを失った現実を受け止めきれないまま、つらい毎日を過ごしてきた。
そんななかで授かった新しい命。哲央さんも
『本当に生きていく光が見えてきた。3人の大きな存在を伝えながら育てていきたい』
と笑顔を見せた。
特別の愛(いと)おしさを込めて『愛子』と名付け、近く出生届を出すという。
『再び我が子を抱けてうれしい』
と喜びを語った。
出産は16日未明。
亡くなった3人の子どもたちの写真を飾って臨んだ。
本格的な陣痛が始まってから約2時間半かけて生まれたときには、涙がこぼれて言葉が出なかったという。
『(3人の子どもたちに)愛子ちゃんを抱かせてあげたかったという気持ちが強く、苦しい思いと、出産の喜びをあわせて感じた』
事故以来、かおりさんと夫の哲央さん(34)は、3人の子どもたちを失った現実を受け止めきれないまま、つらい毎日を過ごしてきた。
そんななかで授かった新しい命。哲央さんも
『本当に生きていく光が見えてきた。3人の大きな存在を伝えながら育てていきたい』
と笑顔を見せた。
肥満はソーダ類が原因、米団体、容器に警告記載を要求…の巻
夜の『ツンデレNEWS』はじまるよ~☆
『肥満はソーダ類が原因、容器に警告記載を要求 米団体』 CNN
米国人の肥満が増えた主原因に清涼飲料水のソーダ類が挙げられるとして、米国の消費者団体公益科学センター(CSPI)が、清涼飲料水の容器に警告を記載するよう、ロビー活動を続けている。
同団体は
『ソーダはジャンクフードそのもの』
として、学校現場からのソーダ追放運動なども展開している。
米農務省の統計によると、20世紀半ばの米国人は、ソーダ類の4倍量の牛乳を飲んでいたという。
しかし、現在ではその割合が完全に逆転。これと呼応するかのように、米疾病対策センター(CDC)の統計によれば、肥満の割合は30年前から倍増し、10代の若者に限れば3倍になっている。
ハーバード大学の内分泌学者デイビッド・ルドウィッグ博士も、ソーダ類が肥満の元凶だと唱える。
同博士は2001年に米医学誌ランセットで、甘い飲料水が体重の増加と密接に関連しているとの研究報告を発表し、多くの肥満研究者に引用されている。
研究者や医師らがソーダ類を問題視する理由として、飲み物と食べ物では体の反応の仕方が違うことが挙げられる。
熱量が同じ量だとしても、飲み物を摂取した場合は咀嚼(そしゃく)が必要な食べ物よりも、糖分の吸収速度が速く、血糖値が急上昇する。
その結果、血糖量を下げる働きのあるインスリンなどが大量に放出され、この影響で血糖値が急降下し、さらに空腹感が増してしまう。
このことから分かる様に、同じ熱量のハンバーガーとソーダ類を食べたとしても、摂取熱量は同じであるにもかかわらず、ソーダ類の場合は満腹感が得られにくいばかりか、空腹感が促進される可能性がある。
CDCなどの統計によれば、米国人が1日に摂取する熱量のうち、約10%がソーダ類由来となっている。
ルドウィッグ博士は、減量の最初の段階は
『砂糖を多く含むソーダ類をやめて、水やダイエット用の飲料に変えること』
と述べ
『ソーダ類をやめれば、体重は落ちる』
としている。
CSPIのマイケル・ジェイコブソン会長は
『ソーダ類はカロリーだけで、栄養も何もないジャンクフード。食事の中の爆弾だ』
と強く批判し、清涼飲料水の容器に警告を記載するよう、政府に働き掛けている。
■おじぃちゃんは、メロンソーダが好きよ。
では★
『肥満はソーダ類が原因、容器に警告記載を要求 米団体』 CNN
米国人の肥満が増えた主原因に清涼飲料水のソーダ類が挙げられるとして、米国の消費者団体公益科学センター(CSPI)が、清涼飲料水の容器に警告を記載するよう、ロビー活動を続けている。
同団体は
『ソーダはジャンクフードそのもの』
として、学校現場からのソーダ追放運動なども展開している。
米農務省の統計によると、20世紀半ばの米国人は、ソーダ類の4倍量の牛乳を飲んでいたという。
しかし、現在ではその割合が完全に逆転。これと呼応するかのように、米疾病対策センター(CDC)の統計によれば、肥満の割合は30年前から倍増し、10代の若者に限れば3倍になっている。
ハーバード大学の内分泌学者デイビッド・ルドウィッグ博士も、ソーダ類が肥満の元凶だと唱える。
同博士は2001年に米医学誌ランセットで、甘い飲料水が体重の増加と密接に関連しているとの研究報告を発表し、多くの肥満研究者に引用されている。
研究者や医師らがソーダ類を問題視する理由として、飲み物と食べ物では体の反応の仕方が違うことが挙げられる。
熱量が同じ量だとしても、飲み物を摂取した場合は咀嚼(そしゃく)が必要な食べ物よりも、糖分の吸収速度が速く、血糖値が急上昇する。
その結果、血糖量を下げる働きのあるインスリンなどが大量に放出され、この影響で血糖値が急降下し、さらに空腹感が増してしまう。
このことから分かる様に、同じ熱量のハンバーガーとソーダ類を食べたとしても、摂取熱量は同じであるにもかかわらず、ソーダ類の場合は満腹感が得られにくいばかりか、空腹感が促進される可能性がある。
CDCなどの統計によれば、米国人が1日に摂取する熱量のうち、約10%がソーダ類由来となっている。
ルドウィッグ博士は、減量の最初の段階は
『砂糖を多く含むソーダ類をやめて、水やダイエット用の飲料に変えること』
と述べ
『ソーダ類をやめれば、体重は落ちる』
としている。
CSPIのマイケル・ジェイコブソン会長は
『ソーダ類はカロリーだけで、栄養も何もないジャンクフード。食事の中の爆弾だ』
と強く批判し、清涼飲料水の容器に警告を記載するよう、政府に働き掛けている。
■おじぃちゃんは、メロンソーダが好きよ。
では★
シャープと、パイオニア、資本・業務提携…の巻
液晶国内最大手のシャープと、音響映像(AV)機器大手のパイオニアは20日、資本・業務提携すると発表した。
シャープがパイオニアの第三者割当増資414億円を引き受け、議決権比率で14.69%を保有する筆頭株主となる。
ディスプレー技術に強みを持つシャープと音響分野で評価が高いパイオニアが技術を補完しあい、次世代DVDやカーエレクトロニクスなどデジタル分野で共同開発を進め、激しさを増す国際競争を乗り切る考えだ。
シャープの片山幹雄社長とパイオニアの須藤民彦社長が20日夕、東京都内のホテルで記者会見し、提携内容を発表した。
資本面では、パイオニアが12月に第三者割当増資を実施。
シャープもパイオニアに、議決権比率で0.91%に相当する197億円分の自己株式を割り当てる。
経営統合の可能性については、両社長とも
『現在のところ、考えていない』
と否定し、これまで通り独立した経営を行う考えを表明した。
パイオニアは先端技術を持ちながら、販売力の不足で収益が悪化。
業績不振を打開するため、他社との提携を模索してきた。
シャープに資本参加してもらうことで、低迷が続く経営の立て直しを図る。
業務面では、技術を相互利用しての新製品の共同開発のほか、部品や製品の相互取引も拡大する。
片山社長は会見で
『我々が作る最先端の薄型テレビにパイオニアの音響技術を組み込めば、大きな相乗効果が生まれる。1足す1が3にも4にもなる提携だ』
と意義を強調した。
パイオニア側も
『プラズマだけだった(我が社の)薄型テレビのラインアップに、(シャープの主力の)液晶を加えることができ、新たな可能性が広がる』
(須藤社長)と、提携効果への期待を表明した。
薄型テレビ市場は現在、8対2の割合(金額ベース)で液晶がプラズマを上回っている。
最大手のシャープとパイオニアの提携によって、液晶のシェアがさらに拡大する可能性が高い。
ただ、プラズマには、速い動きでもぶれないといった長所もある。パイオニアもプラズマの生産は続ける考えだ。
薄型テレビなどの価格下落が響き、電機業界の競争は国境を超えて激化している。
生き残りを目指し、日本ビクターとケンウッドが経営統合に向けて基本合意するなど、業界内の再編の動きが本格化している。
シャープの片山社長も20日の会見で
『必要な技術を、すべて自社だけでまかなうと膨大な時間と人材が必要となり、勝機を逸することになる』
と述べ、電機メーカーの提携や統合は今後も避けられないとの見通しを示した。
■ では、午後もテンション上げてがんばりましょう☆
シャープがパイオニアの第三者割当増資414億円を引き受け、議決権比率で14.69%を保有する筆頭株主となる。
ディスプレー技術に強みを持つシャープと音響分野で評価が高いパイオニアが技術を補完しあい、次世代DVDやカーエレクトロニクスなどデジタル分野で共同開発を進め、激しさを増す国際競争を乗り切る考えだ。
シャープの片山幹雄社長とパイオニアの須藤民彦社長が20日夕、東京都内のホテルで記者会見し、提携内容を発表した。
資本面では、パイオニアが12月に第三者割当増資を実施。
シャープもパイオニアに、議決権比率で0.91%に相当する197億円分の自己株式を割り当てる。
経営統合の可能性については、両社長とも
『現在のところ、考えていない』
と否定し、これまで通り独立した経営を行う考えを表明した。
パイオニアは先端技術を持ちながら、販売力の不足で収益が悪化。
業績不振を打開するため、他社との提携を模索してきた。
シャープに資本参加してもらうことで、低迷が続く経営の立て直しを図る。
業務面では、技術を相互利用しての新製品の共同開発のほか、部品や製品の相互取引も拡大する。
片山社長は会見で
『我々が作る最先端の薄型テレビにパイオニアの音響技術を組み込めば、大きな相乗効果が生まれる。1足す1が3にも4にもなる提携だ』
と意義を強調した。
パイオニア側も
『プラズマだけだった(我が社の)薄型テレビのラインアップに、(シャープの主力の)液晶を加えることができ、新たな可能性が広がる』
(須藤社長)と、提携効果への期待を表明した。
薄型テレビ市場は現在、8対2の割合(金額ベース)で液晶がプラズマを上回っている。
最大手のシャープとパイオニアの提携によって、液晶のシェアがさらに拡大する可能性が高い。
ただ、プラズマには、速い動きでもぶれないといった長所もある。パイオニアもプラズマの生産は続ける考えだ。
薄型テレビなどの価格下落が響き、電機業界の競争は国境を超えて激化している。
生き残りを目指し、日本ビクターとケンウッドが経営統合に向けて基本合意するなど、業界内の再編の動きが本格化している。
シャープの片山社長も20日の会見で
『必要な技術を、すべて自社だけでまかなうと膨大な時間と人材が必要となり、勝機を逸することになる』
と述べ、電機メーカーの提携や統合は今後も避けられないとの見通しを示した。
■ では、午後もテンション上げてがんばりましょう☆
