シャープと、パイオニア、資本・業務提携…の巻

液晶国内最大手のシャープと、音響映像（ＡＶ）機器大手のパイオニアは２０日、資本・業務提携すると発表した。


シャープがパイオニアの第三者割当増資４１４億円を引き受け、議決権比率で１４．６９％を保有する筆頭株主となる。



ディスプレー技術に強みを持つシャープと音響分野で評価が高いパイオニアが技術を補完しあい、次世代ＤＶＤやカーエレクトロニクスなどデジタル分野で共同開発を進め、激しさを増す国際競争を乗り切る考えだ。



シャープの片山幹雄社長とパイオニアの須藤民彦社長が２０日夕、東京都内のホテルで記者会見し、提携内容を発表した。


資本面では、パイオニアが１２月に第三者割当増資を実施。


シャープもパイオニアに、議決権比率で０．９１％に相当する１９７億円分の自己株式を割り当てる。


経営統合の可能性については、両社長とも


『現在のところ、考えていない』

と否定し、これまで通り独立した経営を行う考えを表明した。



パイオニアは先端技術を持ちながら、販売力の不足で収益が悪化。


業績不振を打開するため、他社との提携を模索してきた。

シャープに資本参加してもらうことで、低迷が続く経営の立て直しを図る。



業務面では、技術を相互利用しての新製品の共同開発のほか、部品や製品の相互取引も拡大する。


片山社長は会見で


『我々が作る最先端の薄型テレビにパイオニアの音響技術を組み込めば、大きな相乗効果が生まれる。１足す１が３にも４にもなる提携だ』


と意義を強調した。


パイオニア側も


『プラズマだけだった（我が社の）薄型テレビのラインアップに、（シャープの主力の）液晶を加えることができ、新たな可能性が広がる』


（須藤社長）と、提携効果への期待を表明した。



薄型テレビ市場は現在、８対２の割合（金額ベース）で液晶がプラズマを上回っている。


最大手のシャープとパイオニアの提携によって、液晶のシェアがさらに拡大する可能性が高い。


ただ、プラズマには、速い動きでもぶれないといった長所もある。パイオニアもプラズマの生産は続ける考えだ。


薄型テレビなどの価格下落が響き、電機業界の競争は国境を超えて激化している。


生き残りを目指し、日本ビクターとケンウッドが経営統合に向けて基本合意するなど、業界内の再編の動きが本格化している。



シャープの片山社長も２０日の会見で



『必要な技術を、すべて自社だけでまかなうと膨大な時間と人材が必要となり、勝機を逸することになる』


と述べ、電機メーカーの提携や統合は今後も避けられないとの見通しを示した。




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