■自然災害に対応した住宅
地震や台風など自然災害が多い日本、住宅を建てたり選んだりする場合にも考慮する必要がある。
地震対応では“耐震”“免震”“制震”の３構造があり、大きな揺れに建物構造は対応している。
ただ、建物には設備もあるため、それらも対応させる必要がある。
災害でインフラが遮断された場合、一時的にも被災生活ができるように発電機や貯水槽などが役立つ。
水害では、国土交通省が策定した『水災害リスクを踏まえた防災まちづくりのガイドライン』は、建築物の水災害に対する脆弱性を小さくし、洪水の恐れのある地域の浸水対策も重要としている。
具体的には、敷地のかさ上げや耐水性の向上、止水板の設置、修復容易な建材使用、電気設備などの高置設置。
砂利やコンクリートで床下を密閉する地熱床システムも有効である。
国土交通省の『ハザードマップポータルサイト』は、地域の洪水、土砂災害、高潮、津波のリスクが公表されているため参考にするといい。
知らんけど。
【俺の経済新聞 ２０２３年１月１日】
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