■ はじめに


日本は、ものづくりが得意な国だと言われてきました。

自動車、カメラ、家電、半導体製造装置。世界で使われる製品を数多く生み出してきました。ところが、パソコンのOS、スマートフォンの基本ソフト、そして今話題の生成AIとなると、世界の主役はアメリカ企業や中国企業が目立ちます。

「日本には技術力があるはずなのに、なぜ世界中の人が使うソフトウェアを作れないのだろう?」

そんな疑問を考えるとき、1980年代から始まった日本発のOS構想「TRON(トロン)」は、興味深い題材です。

パソコン向けのBTRONは広く普及しませんでした。しかし、組み込み機器向けのITRON系技術は、家電や産業機器などの分野で利用されてきました。

つまり、同じTRONでも、活躍した分野と普及しなかった分野があったのです。

【第1章】TRONは、なぜパソコンの主役になれなかったのか?

TRONは、東京大学の坂村健氏らを中心に進められた、日本発のコンピューターアーキテクチャ構想です。コンピューターを用途ごとに使いやすくし、社会のさまざまな機器をつなぐことも視野に入れていました。


その中には、パソコン向けのBTRONや、家電・制御機器などに使う組み込みシステム向けのITRONなどがありました。

当時、パソコンの世界では、アメリカのIBM PC互換機とMicrosoftのMS-DOS、そして後のWindowsが大きな勢力になっていきます。

ここで重要なのは、OSの性能だけで勝敗が決まるわけではない、ということです。

パソコンを買う人は、OSだけを買うのではありません。使いたいソフトが動くか、プリンターや周辺機器が使えるか、困ったときに相談できる人がいるか、といった点も気にします。

利用者が多いOSにはソフト会社が集まり、ソフトが増えると、さらに利用者が増えます。この好循環を「エコシステム」と呼びます。

BTRONが広く普及するには、OSそのものだけでなく、パソコンメーカー、ソフト会社、販売店、利用者を巻き込む大きな仕組みが必要でした。

なお、TRONをめぐっては、1980年代後半に米国との貿易摩擦や通商交渉の話題になったこともあります。ただし、「アメリカに妨害されただけでTRONが敗れた」と説明するのは正確ではありません。普及の難しさには、製品化、互換性、ソフトの数、市場形成など複数の要因が関係していました。

【第2章】それでもTRONは、すべて負けたわけではない

TRONの中でも、ITRONは組み込みシステムの分野で使われてきました。

組み込みシステムとは、家電、自動車、工場の機械など、特定の仕事をする機器の中で動くコンピューターの仕組みです。

たとえば、エアコンの温度制御や、機械の動作を管理する制御装置などがその例です。

パソコンのように画面を見ながら文章を書いたり、ゲームをしたりするOSとは、求められる役割が違います。

この例から分かるのは、日本にOSを作る技術がなかったわけではない、ということです。得意な分野では、きちんと成果を残してきました。

【第3章】日本は「ソフトウェアを売る仕組み」が苦手だった?

では、なぜ世界中の人が使うソフトウェアやサービスでは、海外企業が目立つのでしょうか。

理由は一つではありません。いくつかの構造的な課題が重なっていると考えられます。

● 1. 注文に合わせて作る仕事が多い

日本のIT業界では、企業や官公庁の要望に合わせて専用システムを開発する「受託開発」が大きな役割を持っています。

顧客の仕事にぴったり合わせられるのは長所です。一方、世界中の人に同じ製品を販売し、利用者の声を集めながら改良し続けるビジネスとは、仕事の進め方が違います。

● 2. 失敗を恐れて、大きな挑戦をしにくい

新しいソフトウェアやサービスは、最初から成功するとは限りません。試作品を公開し、利用者の反応を見て、何度も作り直すことがあります。

しかし、失敗を避けることが強く求められる環境では、まだ市場がない製品に大きな投資をする判断が難しくなります。

もちろん、慎重な開発は安全性や品質が重要な分野では欠かせません。問題は、慎重さそのものではなく、挑戦と改善を続ける仕組みを持てるかどうかです。

● 3. 世界標準を作るには、仲間が必要

優れた技術を発明しても、それだけで世界標準になるとは限りません。

開発者が使いやすい道具を用意する。ほかの会社が製品を作れるようにする。利用者を増やす。困ったときのサポートを整える。

こうした活動を積み重ねて、初めて大きなプラットフォームに育ちます。



「良いものを作れば売れる」だけでは足りない時代になったのです。

【第4章】スマートフォンでも、同じことが起きた

スマートフォンの世界を見てみましょう。

日本のメーカーは、携帯電話の時代に高機能な端末を数多く開発しました。カメラ、決済、ワンセグ、おサイフケータイなど、先進的な機能もありました。

ところが、スマートフォンの基本ソフトとアプリの世界では、AppleのiOSとGoogleのAndroidが中心になりました。

ここでも、勝負を決めたのは端末の機能だけではありません。

アプリを作る開発者、アプリを配る仕組み、利用者、通信会社、端末メーカーが一体となったエコシステムが重要でした。

日本企業は優れた端末や部品を作れても、世界中の開発者と利用者が集まるプラットフォーム競争では、主導権を握りにくかったのです。

【第5章】そして今、AIでも同じ問題が起きている

現在、生成AIの分野では、アメリカのOpenAI、Google、Anthropic、中国のDeepSeekなどが世界的に注目されています。

日本にも、NTT、NEC、富士通、Preferred Networksなど、国産AIの開発に取り組む企業や研究組織があります。

ですから、「日本にはAIがない」というわけではありません。

ただし、世界中の人が日常的に使う巨大なAIサービスを育てるには、AIモデルの性能だけでなく、膨大な計算設備、資金、人材、データ、利用者、開発者向けの環境が必要です。

さらに、AIは公開して終わりではありません。利用者の意見を取り入れ、安全性を改善し、便利な機能を追加し、世界中で使えるサービスに育てる必要があります。

ここでも、技術を作る力と、世界規模のサービスに育てる力の両方が問われます。

【第6章】日本は、もう勝てないのか?

私は、そう決めつける必要はないと思います。

日本がアメリカや中国と同じ規模のAIを、同じ方法で作ることだけが正解ではありません。

日本には、製造業、ロボット、医療・介護、農業、物流、ゲームなど、現場に蓄積された知識があります。

たとえば、工場の機械の異常を早く見つけるAI、農作物の生育を支援するAI、介護現場の記録作成を助けるAIなどです。

こうした分野では、AIの性能だけでなく、現場の事情を理解し、安全に使えることが重要です。

海外製のAIを活用しながら、日本独自のデータや技術、サービスを組み合わせる方法もあります。すべてをゼロから作ることだけが国産化ではありません。

一方で、基礎となるAI技術や計算基盤を国内に持つことも、長期的には重要な課題です。

【まとめ】技術を作るだけでなく、世界に広げる力を

TRON、パソコン、スマートフォン、そして生成AI。

それぞれ時代も技術も違いますが、共通していることがあります。

それは、優れた技術を作るだけでは、世界の主役になれないということです。

利用者を増やす。開発者を集める。企業同士が協力できる仕組みを作る。長く改良を続ける。そして、世界中の人に使ってもらう。

こうした活動を続けることが、世界標準のソフトウェアやサービスを生み出す条件になります。

日本は、ものづくりの力を持っています。これからは、その力をソフトウェアやAIのサービスに結びつけられるかが問われるのではないでしょうか。

かつてTRONが目指した未来は、形を変えて、今のAI時代にも問いを投げかけているのかもしれません。

【最後に、あなたはどう思います?】


日本から、世界中の人が毎日使うソフトウェアやAIサービスは生まれるでしょうか?

それとも、日本はこれからも海外のプラットフォームを利用する側にとどまるのでしょうか。

皆さんは、どう思いますか?