1933年~1937年末までは、対中国を見据え工業と陸軍の大強化をおこない、それ以降は外洋の交戦を考え、海軍と航空隊の強化に努めます。

 

とくに、戦艦や空母の建造は早くても2年半以上かかるため、1938年には建造に着手しなくては、欧米列強との開戦に間に合いません。

 

 

 

 

1933年も終わりもあとわずかの時、皇太子殿下ご生誕。

なんともめでたいニュースで、ここまで溜まっていた国民不満度も大きく解消されます。

 

陸軍士官学校事件の勃発に伴い、国民不満度と引き換えに軍規厳粛に努めます。

磯部浅一・村中孝次ら、のちの2.26事件を主導したメンバーをこの時点で銃殺刑に処することにより、陸軍の質が向上し、2.26事件の発生を防ぐことができます。

 

 

 

南満州鉄道の象徴、あじあ号が開通。

 

 

 

全米野球チームとの交流戦。

伝説の名投手との評価がある、かの沢村栄治が投げた試合です。

巨人軍の前進、大日本東京野球クラブができるきっかけとなった出来事でありますが、

しかしこのわずか7年後に、日米が戦争することになるとは、だれが想像したでしょうか?

 

 

日米の民間交流をさておき、首脳会談を開催します。

「サンフランシスコ会談」です。

 

この中で日本は、在米日本移民の土地所有禁止、日本人移民の排除などされた「排日土地法」「米国移民法」の撤廃を求め、

米国は満州国の門戸を解放することを要求します。

 

 

なぜ、日本が満州国にこだわったか?といえば、1に産業、2に対共産主義のためです。1929年の大恐慌により、日本経済は大打撃を受け、主力産業であった生糸の価値下落は、深刻な経済不況をもたらしました。

欧米列強が植民地による関税障壁で貿易を閉ざす中、日本は新たな貿易先を探す必要があったのです。

また、日本の貧弱な経済と狭い国土を鑑み、積極的な移民奨励は当然の政策でした。移民先には中国や満州、米国や南米など数多くありました。

 

 

 

日本、蒙古人を華北から引き離し、独立国家を成立させます。

徳王は、蒋介石ら国民党軍と対立しており、日本側に与した勢力です。

 

この蒙古国は、ソ連の衛星国だったモンゴル人民共和国とは全く別の国で、日本が五族協和の建前のもとに建国した国だったのです。

 

 

そして、蒙古国を北京とその周辺地域に存在していた華北政権と合流させます。

 

 

1936年夏、4年後の東京オリンピックの開催が決定。

この出来事により、インフラと工場建設に大きな補正がかかり、かなり速いペースで建造できるようになりますが、

代償として生産効率(工業力)と、資源生産にペナルティがかかります。

 

 

前畑秀子が、水泳にて金メダルを獲得。白人が世界を支配するこの時代で、有色人種が五輪に出て金メダルを獲得するのは

大変な栄誉です。そもそも、有色人種国家の参加は日本くらいのもので、あとはすべて欧米です。

 

 

1937年に入り、林内閣の成立。

ころころ政権が変わるのが困りもので、そのたびに生産計画の修正が必要になります。

予算計画を立てるだけ立てて解散したため、「食い逃げ解散」、「何もせんじゅうろう内閣」と揶揄された政権です。

 

わずか3か月で解散し、五摂家の血筋を引く近衛家の、近衛政権が成立します。

ちなみに、当時の日本は大体この程度のペースで政権が変わります。

 

 

 

 

高橋是清の引退。史実通りに2.26事件で殺されていなければ、工業力+10%の強力な能力で

日本に貢献してくれますが、それも1937年の夏まで。引退してしまいます。

 

中国の盧溝橋にて、演習中の日本軍に対し、突如中国軍が発砲。

事態の拡大を避けたい現場将校は静観しますが、やまぬ挑発者劇に対し、やむなく応戦を指示。

 

 

「盧溝橋事件が発端となり、日中が戦争になった」というような解釈ができる教科書あったり、

またはそのような認識をしている日本人が多いですが、それは誤解です。

盧溝橋事件のあと、停戦協定が結ばれました。

その後、中国は度重なる協定違反を繰り返し、あまつさえ第一次上海事変の停戦協定を破り大軍を動員したことで、

日本はやむなくこれに応戦、全面戦闘せざるをえなくなったのでした。

 

 

これで、日本は中国と戦争状態になります。

ゲーム的には宣戦布告しますが、史実ではしていませんでした。

なぜならば、宣戦布告することで国際法上、戦争状態となり、米国との通商が途絶してしまうからです。

その事情は中国も同じであり、双方宣戦布告を行わなかったために『紛争』という扱いでした。

 

 

 

中国との戦闘ですが、質の面でいって日本は中国を凌駕しているので、正面衝突では負けることはありません。

ただし、人海戦術をとってくるため、質では補いきれない量でもって押し返されることもあるため、注意が必要です。

 

というか、包囲殲滅をしていかないと、中国には勝てません。

 

 

通州事件の勃発。

日本人居留民の、あまりにもむごい殺され方は当時の新聞でも報道され、

日本人の怒りは頂点に。暴志膺懲をスローガンに、日本人は中国との戦争を指示します。

 

 

事態拡大を避けたい近衛首相の意向もあり、戦闘は中国北部(北支)に限定され、北支事変と呼ばれていました。

しかし、内陸部に拡大するにつれ支那事変と名を変え、全面戦争となります。

 

『支那など3か月もあれば降伏する』とは、当時の陸軍大臣・杉山元の主張でしたが、これは全く根拠なく中国側を侮った発言であり、米国やソ連の支援を得た中国はしぶとく交戦、遅延戦術も交え、史実の戦いは実に8年間にも及びました。

 

 

蒋介石の黄河決壊で、ただでさえインフラの劣悪な中国大陸が、さらに進軍しづらくなります。

もともと農村の支持を得ていなかった国民党政府は、この行為でさらに見放され、戦後の国共内戦で共産党有利の一因ともなりました。

徐州、徐州...人馬は進む。

 

質で勝りつつも数で押してくる中国に対し、迅速な勝利は望ませんが、海上戦闘では日本が圧勝です。

中国海軍ごとき、相手にもなりません。

その勢いのまま、陸軍も中華民国の首都、南京を攻略しました。

 

国民党政府は、重慶へ逃げ延び、徹底抗戦を主張しています。

 

 

国民党の勝機は薄いと判断した共産党、日本軍との正面衝突を避け、戦力温存を図りました。

これは史実通り、戦後は疲弊した国民党を粉砕し、中華人民共和国の建国を果たしています。

 

 

中国の大軍を沿岸に追い詰め、包囲殲滅。

これにより、陸の戦いはだいぶ有利に。

 

 

対外の国民党援助、このルートを断ち切ることができれば対中国戦は優位に運べる上、戦闘ボーナスも生じます。