サラリーマンの生態図鑑とライフワークへの誘い -4ページ目

【Jobvite調査】ソーシャル・ネットワーク経由で転職を果たした米国人の数が2,200万人に

一体、何時から 働く事が、 
こんなにも、しんどい事になってしまったのか?

現代人は、ストレスに苦しみ、押し潰されそうになりながらも、
何とか頑張っています。 

その苦しみの源泉を見つけ、明るいものに変えていくには、
私たちが嫌がり、避けたがる、
自己分析=自分の心との対話=自分を深く知る
ことでしか成し得ないのではないかと愚考をしています。

そして、それは、就職をする時、転職をする時、
人生の転機に臨む時にこそ必要なのでないかと。

サラリーマン諸氏がより良く、安らぎを持って生きる為の、
選択肢を提供して行きたいと思っています。

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  SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)はもはや友人や家族とつながるためだけのものではない。仕事を見つける有用なリソースでもあるのだ。ソフトウェア・メーカーJobviteが11月16日に発表した調査結果によれば、ソーシャル・ネットワークのコネクションを活用して現在の職を得た米国人の数は2,200万人を上回るという。2010年の数字と比べて、770万人(もしくは53%)も増えた計算になる。



 今回の調査は1,200名を対象としたもので、そのうち69%は「求職者」に分類される。ここで言う求職者とは、新しい仕事を積極的に探している、あるいはチャンスがあれば転職したいと思っている層を指す。



 調査結果に基づき、Jobviteのリサーチャーらは1,840万人の米国人が「Facebook」経由で、1,020万人が「LinkedIn」で、800万人が「Twitter」で現職に就いたと見積もった。これらの数を足しても2,200万にならないのは、一部の回答者が今の職を得るきっかけとなったネットワークとして複数の選択肢を選んだからだ。



 回答者の86%は、何らかのソーシャル・ネットワークでプロフィールを公開していた。最も多かったのがFacebookアカウント(84%)で、これにTwitter(39%)、LinkedIn(35%)が続く。31%は、3つのSNSすべてでプロフィールを作成していた。



 Jobviteによれば、”スーパー・ソーシャル”求職者とでも呼ぶべき、大規模なソーシャル・ネットワークを駆使した転職希望者は、小さなネットワークしか持たない人々よりも頻繁に求人紹介を受けられたという。例えば、Facebookのネットワークから仕事を斡旋してもらったと答えた調査対象者は16%だったところ、”スーパー・ソーシャル”なFacebookユーザーは25%が転職の推薦を受けていた。LinkedInでもTwitterでも同じ現象が見られ、前者では通常のユーザーと”スーパー・ソーシャル”利用者の求人紹介率はそれぞれ9%と48%、後者は6%と32%となった。



 Jobviteの社長兼最高経営責任者(CEO)であるダン・フィニガン(Dan Finnigan)氏は16日に声明を出し、「われわれが最近実施した全国調査から、ソーシャル・スキルの高い求職者はほかの転職希望者より有利な立場におり、同スキルを身につければ成功につながることがわかった」と述べた。「新しい仕事を見つける最大のきっかけは依然として他者による紹介や推薦だが、今日の転職活動におけるオンライン・ソーシャル・ネットワークの役割は次第に重要度を増している」(フィニガン氏)。



 またソーシャル・ネットワークは、職探しの情報源であったり、仕事を斡旋(あっせん)してもらう場であったりするのみならず、雇用主が被雇用者の情報を取得するツールでもある。実際に多くの組織では、採用候補者について調べるためにSNSをチェックすることが当たり前になっているという。



(John P. Mello Jr./PC World米国版)



「この記事の著作権はCOMPUTERWORLDに帰属します。」




転職を決心する瞬間、そのとき考えるべきことは ~経済評論家・ 山崎元の転職原論(9)

一体、何時から 働く事が、 
こんなにも、しんどい事になってしまったのか?

現代人は、ストレスに苦しみ、押し潰されそうになりながらも、
何とか頑張っています。 

その苦しみの源泉を見つけ、明るいものに変えていくには、
私たちが嫌がり、避けたがる、
自己分析=自分の心との対話=自分を深く知る
ことでしか成し得ないのではないかと愚考をしています。

そして、それは、就職をする時、転職をする時、
人生の転機に臨む時にこそ必要なのでないかと。

サラリーマン諸氏がより良く、安らぎを持って生きる為の、
選択肢を提供して行きたいと思っています。

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● 転職の基本は「猿の枝渡り」



転職するか・しないか、最後の決断は誰にとっても悩ましい。決断のポイントの前に転職の基本を説明しておくと「次の入社が確実に決まるまで、現在の会社を辞めるアクションを一切起こしてはいけない」ということを肝に銘じて欲しい。



仕事と生活のリスク管理上当然のことなのだが、この基本が守れない人が少なくない。自分は今勤めている会社を辞めるかも知れないと臭わせたり、実際に我慢しきれずに辞めてしまったりするのだ。前者は全く余計な行動だし、自分に関心を惹こうとしているようで大人として見苦しい。後者は、後のことを考えるといかにも不利だ。



会社を辞めてしまうと、仕事のキャリアに空白が出来て人材価値が下がる、次の入社の際の給与交渉で無収入状態は不利だし、無業状態が続くと焦りが出て転職活動に悪影響を与える、といった不利がある。



また、「辞めたい」あるいは「辞めるかも知れない」と一度口にした人は、組織の中で信用を失い、価値が下がる。使う側は、辞めるかも知れない社員に重要な仕事を任せないだろうし、仕事上の重要な情報を伝えるのも躊躇するようになる。



筆者はよく「転職の基本は猿の枝渡りだ」と説明する。猿は次の枝を握ってから、現在掴んでいる枝から手を離すというのが主な理由だが、ついでに地上に落ちた猿は弱いということも併せてイメージしておこう。



● リスクとリターンで判断する



転職の決断には、必ず何らかの不確実性が伴う。しかし、転職に限らず「現在よりも『絶対に』良くなるのでなければ○○しない」といっていると、人生で重要なことは何も決められない。転職は、大まかでも確率を一緒に考えて、投資の世界でリスクとリターンを考えるように決めなければならない。



転職先の職場のことが完全に分かることはあり得ないし、転職後の自分の気分にも不確実性がある。しかし、現在の職場についても、将来の会社の盛衰、自分や上司の人事異動など、不確実なことは山ほどあることも考えなければならない。一般に、後者を軽視しがちな傾向があるし、自分が決めたことで後悔したくないという心理が働くので、現状維持に過大なウェイトが掛かりがちになることが多いかも知れない。



また、逆に、今の職場が嫌だと思っていると、次の職場を過度に美化して、早く転職を決めたいという心理になることもある。現在の自分が、どちらの偏りを持っているのかを考えて、意識的に気持ちをリセットしよう。



二つの職場をできるだけ公平に較べることが大事だし、完全にはそれが出来なくても、そうしようと努めたことが転職してもしなくても、自分の決定に対する納得の源になる。



考慮すべき要素は人それぞれだが、一般的には、



(1)その転職がもたらす自分の人材価値への影響はどうか、

(2)二つの仕事はどちらが自分の価値観に合っているか、

(3)働くための組織の環境はどちらがいいか、

(4)経済的にはどちらが勝るか、



といった点がポイントだ。



大雑把な質問で言い換えると、



「仕事のスキルはどっちの会社にいる方がアップするか?」、

「どっちの会社の仕事が誇らしいと思うか?」、

「どっちの会社の方が自分をフェアに評価してくれそうか?」、

「損得を年収換算するとどれくらいか?」、



といったところか。



若い読者に対して、敢えて一点だけに絞るなら、(1)だけを集中的に考えるのがいい場合が多いと言っておこう。自分の仕事のレベルを上げることが出来れば、それを後からお金や時間や自由に換えることが可能だから。



● 転職の相談相手



転職は基本的に自分で決めるものだが、自分の頭の整理のためにも相談相手が欲しい場合がある。こうした場合、どうすればいいか。



理想的な相談相手は「同業他社の優れた先輩」といったところだろうか。



絶対にやってはいけないのは、自分の会社の同僚や上司に相談することだ。情報が漏れる危険があるからということもあるが、相手が秘密を守ってくれるとしても、相談された側は、友人の秘密を守るべきか、それとも会社の為に友人の状況を然るべき相手に報告すべきかという問いに晒される。人間として、相手を「試す」ようなことはすべきでない。



妻や夫といった家族も、生活上の利害が絡むし、相談者と距離が近すぎて、あまり適当な相談相手でないことが多い。



尚、採用の面接をしていて好感触を伝えると、「それでは家に帰って妻(夫)とよく相談して、お返事します」と答えられて脱力することがある。妻や夫の賛否で自分の仕事を決めるという説明はいささか恥ずかしい。



● 転職の失敗は後からリカバーできる



今の会社か、転職先か、どちらかの方が「良さそうだ」という暫定的な結論が出ても、踏ん切りが付かないことがある。特に、一回目の転職については、転職自体の経験がないので、「良いだろう」と思っても決めきれない人が時々いる。



こうした人には、転職の失敗(転職しないことの失敗も含めて)は、後から十分取り返しが利くということを言っておきたい。転職に失敗した場合、人生の中の1、2年の貴重な時間をある意味で無駄にすることは事実だが、その後にまた転職することは十分出来る。



仕事の内容さえ十分確認して転職していれば、それほど人材価値を落とさずに再び転職が可能な場合が多い。



人生の時間は貴重だが、チャンスは何度か自分で作ることが出来る場合が多い。



● 「やる気」と「健康」があれば大丈夫



実は、若い頃の筆者は、当時、転職が一般的でなかったこともあって、最初の転職にあたっては大いに悩んだ。その時に、自分なりに考えに考えて得た結論は「もし、この転職で失敗しても、健康で働く気さえあれば、元より得ではなくとも、人生は何とかなるのではないか」という大雑把な割り切りだった。



転職するにしても、しないにしても、自分で決定することを恐れていてはつまらない。



【筆者紹介】

山崎 元(やまざき はじめ):経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員。58年北海道生まれ。81年東京大学経済学部卒。三菱商事、野村投信、住友信託銀行、メリルリンチ証券、山一證券、UFJ総研など12社を経て、現在、楽天証券経済研究所客員研究員、マイベンチマーク代表取締役。



※この記事は、リクルートエージェントのウェブサイト「転職成功ガイド」に掲載された内容をjapan.internet.com 編集部が再編集したものです。リクルートエージェントの転職支援サービスについては http://www.r-agent.co.jp/ をご覧ください。



「この記事の著作権はjapan.internet.comに帰属します。」




【解説】IT担当者が注目する、これから急成長する分野ベスト3

一体、何時から 働く事が、 
こんなにも、しんどい事になってしまったのか?

現代人は、ストレスに苦しみ、押し潰されそうになりながらも、
何とか頑張っています。 

その苦しみの源泉を見つけ、明るいものに変えていくには、
私たちが嫌がり、避けたがる、
自己分析=自分の心との対話=自分を深く知る
ことでしか成し得ないのではないかと愚考をしています。

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 米国のIT担当者の間では、クラウド・コンピューティング、セキュリティ、モバイルが、今後数年間にわたって最も成長性の高い分野だと考えている人が多いことが、IT人材会社の米国Modisが最近実施した調査でわかった。



 Modisが米国のIT担当者を対象に、IT職とIT業界に関連する問題について実施したこの調査(回答者502人)で、「今後数年間にわたって最も成長性が高い分野は何か」という質問に対し、回答が集中した項目はなかったが、クラウド・コンピューティングの回答率が29%、セキュリティが21%、モバイルが18%で、これらが上位3つを占めた。



 これらの技術は相互に関連していると、Modisの社長を務めるジャック・カレン(Jack Cullen)氏は語った。企業はモバイル・デバイスにサービスを提供するためにクラウドの導入を進めており、それに伴ってデータのセキュリティ確保がきわめて重要になっていると、同氏は説明した。

 「セキュリティは、モバイル・アプリケーション運用やモバイル戦略の前提として真っ先に考えなければならないことの1つだ」とカレン氏。企業はまず最初に、クラウド・コンピューティング環境で情報セキュリティをどう実現するかを検討する必要があるという。

 「モバイル・デバイスを狙ったハッキング攻撃への不安が高まっていることから、セキュリティの重要性が大きくなっている」とカレン氏は語った。例えば、企業は、「営業担当者にどのようなアクセス権限を与えるか」、「どのデータを保護すべきか」、「タブレットPCやスマートフォンからのアクセスが許容できないほど機密性の高い情報はどれか」などを検討しなければならない。



 ハードウェア・メーカーやオンライン小売業者など、多数の企業がモバイル・デバイスを市場に投入しているため、これらの問題に答えを出す必要性は今後ますます高まることになる。



 「GoogleとAppleの競争は、この傾向に拍車をかけるばかりだ」(カレン氏)



■現在の仕事に満足しているも、約25%は転職には前向き



 Modisの調査では、IT担当者の転職に関する考えに対する質問も盛り込まれている。回答者の64%は、現在の仕事に満足しており、転職するつもりはないと答えた。約4分の1の回答者は、適当な職を提示されたら転職すると答えている。



 新しい仕事を求めることに慎重な姿勢が見られるが、これは一つには、景気低迷期に職を維持した人は、仕事の安定を重視することを示していると、カレン氏は述べた。



 「人々は今、非常に不安だと思う」とカレン氏。「米国経済は、ほとんどの人にとって未経験の景気後退に陥り、それをくぐり抜けたものの、先行きは依然として不透明だ。人々は職の安定に高い価値を置くようになっている。仕事を失うおそれのある賭けに出ることには消極的だ。安定志向が今のキーワードと言えるだろう」



 2012年のIT雇用も不透明な状況になりそうだ。これは金融/証券市場のパフォーマンスと結びついていると、カレン氏は語った。Modisの調査では、回答者の65%が、2012年のIT部門のスタッフ数は横ばいになると予想していることがわかった。一方、11%は大幅な増員を、17%は若干の増員を予想しているという。



 「雇用主の採用意欲は、ウォール街の動向に大きく左右される」とカレン氏。株式市場が活況であれば、金融機関が融資に積極的になるため、企業はIT投資資金や、システムを運用するスタッフの採用資金を調達しやすくなると、同氏は説明した。さらに同氏は、ITは企業に競争優位をもたらすため、「今日においては、IT投資に回せる現金を持つことが、すべての企業にとってきわめて重要になっている」と述べた。



(Fred O'Connor/IDG News Serviceボストン支局)



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