〈法案名：架空兵器特許法案〉
〈作成日：2026.11.9〉
〈作成者：hikatarou2〉
〈施行対象次元：AQR次元〉
概要：本法は、AQR次元における架空兵器の運用条件を記したものである。
第1条：架空兵器とは、2026年1月1日までに存在した兵器を除く全ての兵器を指す。例えば、現実に存在する駆逐艦を改装した場合、それは架空兵器として扱われる。
第2条：架空兵器を製造/運用する際は、所定のスタジオ又はプロジェクトにおいて、架空兵器使用判定官（以下判定官と呼称）に対する申請を行い、これを承認されなければならない。又、架空兵器の製造/運用者は、その決定を尊重しなければならない。
第3条：申請する際は、架空兵器の詳細な情報を記したプロジェクト又はスタジオのリンク､申請者が運用する国家の国家ID､ユーザー名、申請年月日（西暦）を記し、それを所定のスタジオ又はプロジェクト内にコメントしなければならない。
第4条：判定官は、以下の基準に則って架空兵器の製造/運用の可否を決定しなければならない。
・第1項：架空兵器を製造する際に使用可能な技術は以下のものに限定される。これを全て満たしていない場合、その架空兵器は製造不能となる。
/1A/架空兵器製造国の保有領域に対応する史実上の国家が有するもの
/1B/西暦2026年1月1日までに実証実験が終了しているもの
/1C/他国から譲渡されたもの
・第2項：架空兵器は、以下の条件を満たした場合にのみ使用が許される。これを全て満たしていない場合、その架空兵器は運用不能となる。
/2A/架空兵器の運用国が、それを運用可能なインフラを保持している。
/2B/架空兵器の運用国が、それを運用するための人員を保有している。
・第3項：架空兵器の情報が、プロジェクト又はスタジオによって詳細に公開されていなければならない。公開されていない場合､その架空兵器は製造/運用不能となる。
・第4項：架空兵器は、科学的な観点から製造/運用可能であると判断できる代物でなければならない。そうでない場合､その架空兵器は製造/運用不能となる。
第5条：判定官は管理者によって定められる。