津波被災地で肺炎患者増加 海水や大気中の化学物質原因
東日本大震災に被災し、肺炎になる患者が増えている。津波にのまれ、汚染物質を含んだ海水が肺に入って起きる被災直後の重い肺炎「津波肺」。その後は、がれきやヘドロに含まれた化学物質が漂う空気を吸うことによる肺炎が相次ぐ。
津波肺は、海水中の病原性微生物や、船や燃料タンクから漏れた重油などの化学物質が体内に入ることが原因で起こる。２００４年のスマトラ沖大地震で注目されたが、日本では医師にもあまり知られていない。水が入って数日後に急に悪くなることがあるという。
宮城県石巻市にある石巻赤十字病院の呼吸器内科には、３月１１～１８日に通常の約４倍の２６人が肺炎で入院し、５人が亡くなった。矢内勝呼吸器内科部長によると、死者のうち少なくとも１人は津波肺、３人もその可能性があるという。
海水を飲み重い肺炎になった石巻市や同県気仙沼市の患者を付属病院に受け入れている東北大学の貫和（ぬきわ）敏博教授（呼吸器内科）は「通常の抗生剤が効きにくく治りにくい。津波による肺炎がどのくらいあったか調査したい」と話す。
被災して時間がたち、別の肺炎が目立つ。
石巻赤十字病院では、３月１９日～今月５日に１２２人が肺炎で入院し、うち６人が死亡した。肺炎患者は通常の約７倍に上る。津波で建物がなぎ倒された所では、断熱材に含まれる化学物質やカビなどが細かい粒になって浮遊している。免疫力が低い高齢者、糖尿や腎臓などの持病がある人が吸い込むと炎症を起こす。
矢内さんは「現場ではマスクを着け、戻ったらうがいを。居住空間にほこりを持ち込まないよう、靴をスリッパにはきかえるなどの注意が必要だ」と呼びかける。（辻外記子）
放射性物質、北半球全体に拡散…国際機関発表 ～ 読売新聞
核実験全面禁止条約機構（ＣＴＢＴＯ）準備委員会（本部ウィーン）は７日、福島第一原発から放出された放射性物質が太平洋上などを移動しながら拡散し、３月２５日頃までに北半球全体に広がったと発表した。
日本以外で検出された量は極めて微量で、人体や環境への影響はないという。
同原発からの放射性物質は、３月１２日に群馬県高崎市で観測された後、１４日にロシア東部、１６日に米西海岸に到達した。その後、大西洋を越えて、２３日頃にはアイスランドでも検出された。
同委員会では、高崎市など世界６３か所で観測施設を運営している。
