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地球環境に営みをしているのは人間だけじゃない
人類のエゴで壊してはいけない
いつもダイビングで
お世話になっているホンダワラ
気泡が入ってる粒は本当にカワイイ
大切にして行こう
生物多様性を維持して行かねば
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多摩川で“被災魚”続々 おさかなポスト、パンク寸前 ～産経新聞
首都圏を流れる多摩川で外来種の放流行為を防ごうと、飼育放棄された魚を引き取る水槽「おさかなポスト」に、東日本大震災後、飼育できなくなったとして捨てられる“被災魚”が殺到している。届いた魚は震災から２週間で４千匹を超えた。おさかなポストに届く魚は年平均１万匹だが、震災後にその半分近くが届いたことになる。おさかなポストの会代表の山崎充哲さんは「このままではおさかなポストがパンクしてしまう」と訴えている。
「地震で池が割れてしまった。何とかしてください」。山崎さんのもとに神奈川県茅ケ崎市の男性から電話が来たのは震災翌日の１２日。１３日に男性宅に駆け付けると、コンクリート製の池にひびが入り、水が漏れてからっぽの状態だった。飼育されていたコイ８匹を引き取ったが、同じような問い合わせが相次いだ。
引き取りを希望する人は、被災地の福島県南部のほか、群馬や栃木など北関東が中心。発泡スチロールの箱に詰められ宅配便で送られてくることもある。コイや金魚のほか、グッピーやエンゼルフィッシュなどの熱帯魚も多いという。
池や水槽が地震で壊れたほか、計画停電で水槽のヒーターが止まるため熱帯魚が飼育できないという理由もあった。「地震で水槽が倒れて危険」「水がこぼれて漏水トラブルになった」と飼育をやめるケースもあり、稲田公園（川崎市）に設置されているおさかなポストの前に、震災後に放置された水槽は２５個になった。
飼育可能な魚は引き取りを希望する小中学校などに渡しているが、すでにおさかなポストの水槽はいっぱいだ。水槽を増やそうにも、想定外の魚の数に対応できない状況だという。引き取り希望者からの問い合わせは続いており、今後も届けられる魚は増加する見込み。山崎さんは「被災地で飼育できる状況にない魚の面倒は見たいが、単に飼育放棄で届けるのはやめてほしい」と訴えている。
＜福島第１原発＞海洋生物を調査へ 東電 ～毎日新聞
東京電力福島第１原発周辺の海水で、放射性物質が高濃度で検出され続けているのを受け、東電は１日までに、海藻や魚介類など海の生物の汚染についても調査する方針を決めた。炉心から発生するとみられる汚染水の外部への漏えい源が判明せず、海への放出が止まらないためだ。政府も汚染の広がりを懸念して沖合の調査地点を増やすなど監視の強化に乗り出した。【日野行介、足立旬子】
経済産業省原子力安全・保安院と東電は１～４号機用の南放水口から南に３３０メートルの地点で３月３０日に採取した海水から、法令限度の４３８５倍にあたる１立方センチ当たり１８０ベクレルの放射性ヨウ素１３１を検出。半減期が約３０年と長いセシウム１３７も４７ベクレルを検出した。いずれも事故後、最高の数値で、通常は放射性廃棄物として処理される原子炉冷却水とほぼ同じ濃度だった。
ヨウ素は同２５日に約１２５０倍と急上昇した。２７～２８日にいったん下がったが、２９日以降再び上昇した。さらに、５、６号機用の北放水口から北に３０メートルの地点でも、２６日以降ヨウ素の数値が上昇し、３０日午前には１４２５倍となった。
保安院の西山英彦審議官は３月３１日の会見で「第１原発の半径２０キロ以内は避難区域に指定されて漁業は行われていない。放射性物質は潮流に流され、海で拡散して薄まる」との見解を重ねて示す一方、沖合１５キロでの調査地点を３カ所増やす方針を示した。
東電と福島県は事故前から年に４回、農産物のほか、ワカメやタコなど海の生物に含まれる放射性物質の濃度を測定している。セシウム１３７やプルトニウムなど、原発事故で放出される代表的な放射性物質の有無を調査しているが、通常時は検出限界以下か微量しか検出されない。
今回高濃度での検出は止まらず、海水から除去するのも事実上困難だ。環境への影響を懸念した東電は、海藻や魚介類などを採取し、中に含まれる放射性物質を調査することにした。
◇ホンダワラは１週間で放射性物質検出
海の生物で注目されるのは、沿岸の岩場で生息する海藻「ホンダワラ」だ。海水から放射性物質を吸収しやすく、１週間ほどで放射性物質が検出される。汚染分布を詳しく調べれば、排出源の特定にもつながる可能性がある。日本原子力発電敦賀原発１号機（福井県敦賀市）の廃液たれ流し事故（８１年）では、付近のホンダワラから高濃度の放射性物質が検出されたのを機に事故が発覚した。
野口邦和・日本大専任講師（放射線防護学）は「魚は回遊するため参考になりにくいが、同じ場所にとどまるホンダワラは汚染を判断する指標になる。高濃度での検出が今後も続けば、『拡散して薄まる』と言い続けているだけでは不安を払拭（ふっしょく）できない。海産物への風評被害を防ぐためにも調査を急ぐべきだ」と指摘する。
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