ホンダが、人気のバイク
スーパーカブ」の電気自動車(EV)版を開発する方針を明らかにしました。

日本郵政グループや物流大手各社などがガソリン価格高騰や温暖化問題に対応するため、
業務用車両を低燃費車に切り替える動きを強めていて、
二輪のEV車も一定の需要が見込めると判断しました。


カブのEV版を『次世代エコバイク』のシンボルとして、
5年内の実用化を目指します。






カブのEV版は、バッテリー(電池)とモーターで駆動し、
電池は大容量で小型・軽量化に有利なリチウムイオン電池の採用が有力です。

ホンダは独自開発の電気スクーター
ホンダCUV ES」を1994年3月から200台限定で国内の官公庁や自治体などに販売した実績があります。


この電気スクーターは充電装置を内蔵し、
家庭用の100ボルト電源から充電でき、
1回につき8時間の充電で61キロメートルの走行が可能でした。

これらを通じて培ったノウハウを生かせば、
実用的なカブEV版の実現可能性は高いとの判断したようです。


今後はEV版を低コストで開発・生産する手法の可能性を探る一方、
航続距離や電池の安全性などの開発目標を設定します。

すでに8万9000台超の二輪車を所有する日本郵政グループの郵便事業会社が、
EV開発の可能性についてホンダに打診しているようです。


郵便事業会社は仏郵政公社ラ・ポストと提携し、EV利用の共同研究を進める方針を表明するなど、
エコカーへの関心は高まっています。



以前、ヤマハからEVバイクの
Passol-L(パッソルエル)」が発売されました。

都市部でのショートレンジでの用途を前提とし、
性能のいいリチウムイオンバッテリーを使用し、
家庭用100V電源から充電できエンジンを搭載しないので動力部はまったくのメンテナンスフリー。

しかし、2007年にバッテリーの問題でコストが合わず、
発売中止になっていました。


今回のホンダの発表で、
EV導入機運は四輪車に続いて二輪車市場でも高まりそうです。