温暖化を止める“太陽電池ビジネス”が好調！

世界的に環境問題への意識が高まるなか、
需要が急拡大している、
太陽電池ビジネスが好調です。



京セラの楽観的なシナリオでは、2016年には、
世界の市場規模が2006年の約15倍、
22ギガワットに拡大する見通しです。

かつて世界1位の座にあった
シャープを陥落させた原料不足問題も解決のメドが立ちつつあります。
原料各社の増産計画はめじろ押し。

チッソ、新日鉱ホールディングス、東邦チタニウムの3社は先月、
合弁会社を設立し、2010年度から太陽光パネルの主要原料のひとつであるポリシリコンを年間 400トン製造することを発表しました。

第2期の投資が終わる2012年度には3000トン体制を確立。
1期、2期を合わせた総投資額は240億円に達することになります。
しかも、将来は1万トン体制を狙う超強気の姿勢です。

　
原料から最終製品まで勢いのある太陽電池ビジネスですが、
ひとつだけ困った問題があります。

「お膝元の日本市場がさっぱり盛り上がらない」（関係者）のです。

太陽光発電協会の発表によれば、2007年度の日本の国内向け出荷量は2年連続の減少を記録するなど、
冴えない状況が続いています。

今後も欧米を中心に市場拡大が続けば、ドイツのQセルズなど欧米勢に引き離される心配があります。

そんななか業界関係者が期待するのが、今年7月7日に開催される
北海道洞爺湖サミットです。

また、欧州では、太陽光で発電された電力を市場価格の約3～5倍で買い上げる制度が確立し、
一気に市場が拡大したとあって、業界の期待が膨らんでいます。

サミット効果で日本市場が回復するか注目です。