各社の決算が発表されましたが、今回は明暗が分かれました。
最も好調だったのは総合商社各社でした。

その原因としては、
総合商社が権益を確保している資源の価格が大きく値上がりしているからです。



たとえば、三井物産では資源やエネルギーからの
収益が70%強を占めているし、
三菱商事でも先行投資をしたものが確実に収益として反映されています。
そのため、総合商社大手6社は3年連続で最高益を記録しています。

6社の当期利益を合計すると、4年前は約2200億円でしたが、
今年は何と約7倍の1兆5000億円になりました。

なかでも総合商社のトップ2社である
三菱商事と三井物産は、2009年3月期も利益が伸びるとみられています。

それは、資源である原料炭と鉄鉱石の価格が大幅に値上がったことが要因です。


鉄鉱石については、鉄鋼メーカーとの価格交渉で決まりました。

三菱商事では主力原料のひとつである原料炭の価格が3倍になっているため、
当期利益は 25%も増えて5800億円になりました。

また、集中豪雨にやられたオーストラリアの炭坑が復興すれば、数百億円程度の利益の積み増しも期待できるそうです。

また、三井物産は鉄鉱石の権益を多くもっていますが、
同社の当期利益は12%も増えて、4600億円になります。



伊藤忠商事ではリスクが高いといわれていたアゼルバイジャンの油田に投資したおかげで利益があがっています。

格付け会社のS&P社は、住友商事を除いた大手5社の格付けを引き上げたました。理由は、資源権益の損益分岐点が低いため、長期的に安定するという判断で格付けが上がったのです。


今後は、当期利益が好調なおかげで投資資金にも余裕ができたことから、
三菱商事は2008年と2009年度の2年間で、過去最大の1兆5千億円ほどを投資資金に考えていて、
そのうち8000億円を資源に投じる考えです。


総合商社関連が、注目のようです。