相場全体がさえない展開を続ける中で、総合商社株の強い動きが際立っています。
資源をはじめ商品市況の上昇によるビジネスチャンスの広がりが手掛かりで、
２００９年３月期の営業利益が３０％を超す伸びになるとの見方もあるなど大幅な増益期待が買いを誘っている状況です。
市場では、急激なドル安／円高が株式相場を押し下げ、
円高進行で主力の輸出企業の業績は厳しくなり、業績不安から買いが入りにくい状況となっています。
為替相場が落ち着くまでは不安定な地合いが続くとみる関係者が多いようです。
現状では、東京株式市場は全体の平均でＰＥＲが１５倍前後まで低下しているほか、
配当利回りは１．８％台まで上昇するなど
株が売られ過ぎているようです。
そうした中で、株高傾向なのが
総合商社株です。
東京株式市場では、一部外資系証券のレーティング引き上げや北海でガスと原油の大規模埋蔵を確認したとの報道などを材料視して急騰した丸紅がリードする形で、
伊藤忠商事
三井物産
住友商事
三菱商事
がいずれも買い優勢の展開になっています。
商社株は、ここにきて急に買われたわけではなく、
今回の全体の下げ相場と同様に大きく崩れた１月以降、
急激な戻しを演じています。
大和総研によると、２００９年３月期の営業利益予想について、全産業の平均が＋４．４％にとどまるのに対し、
総合商社については平均で＋３５．８％になるそうです。
これは増益率、全体への寄与率ともに、全産業中でトップ。
同総研・投資調査本部ストラテジストの濱口政己氏は、総合商社株の見通しについて
「原油や鉄鋼原料の価格前提引き上げが寄与し、大幅増益が想定される」と指摘。
また、クレディ・スイス証券の総合商社担当アナリストである
村上貴史氏は
「鉄鉱石の価格は決定したが、石炭価格や原油価格の変動で想定値が上下する。
ネガティブな予想は現状では考えにくく、各社とも最低で２ケタの増益が見込まれるのではないか。
最近の株価上昇も、他のセクターに比べて収益見通しが明るいことが要因となっている」とコメントしています。
今年の総合商社株は期待できるようです。