快挙！西東京都大会予選で、早稲田勢がそろって準々決勝に進出。
http://www.tokyo-hbf.com/tup/tournament2010west.pdf
周知の通り、早稲田実業は昔から強豪で、「ハンカチ王子」と「まーくん」の甲子園対決が記憶に新しい。
しか し、他方、例年、1～2回選敗退であった、我が母校 早大学院（正式名称は 早稲田大学高等学院）の弱小チームがなんと、神宮まで行ってしまうとは、前代未聞の快挙だ。
今週木曜日、両校は神宮球場で第1試合（学院）、第2試合（早実）を戦い、もし、仮に両校とも勝てば、準決勝は前代未聞の早稲田対決となる。
先日、両校の予選を観てきたが、早実は「プロ」級の選手を全国から集めてきているだけあって、圧倒的な強さを感じるのに対して、学院は野球の推薦入試というのはないはずなので（良くも悪くも）「アマチュア」感が漂う。
応援団も共学化した早実はチアリーダーを含めた、実に華やかな総力戦なのに対して、学院は男子だけの小さな吹奏楽部が応援。ママさん達がボランティアで麦茶を配るなどして、こっちも手作りの感じがした。注目度は圧倒的に早実に軍配が上がる。
おそらく木曜の神宮が今夏の学院の見納めだと思うので、都合がつけば行ってこようと思う。学生諸君も是非応援しに行こう！
http://www.tokyo-hbf.com/tup/tournament2010west.pdf
周知の通り、早稲田実業は昔から強豪で、「ハンカチ王子」と「まーくん」の甲子園対決が記憶に新しい。
しか し、他方、例年、1～2回選敗退であった、我が母校 早大学院（正式名称は 早稲田大学高等学院）の弱小チームがなんと、神宮まで行ってしまうとは、前代未聞の快挙だ。
今週木曜日、両校は神宮球場で第1試合（学院）、第2試合（早実）を戦い、もし、仮に両校とも勝てば、準決勝は前代未聞の早稲田対決となる。
先日、両校の予選を観てきたが、早実は「プロ」級の選手を全国から集めてきているだけあって、圧倒的な強さを感じるのに対して、学院は野球の推薦入試というのはないはずなので（良くも悪くも）「アマチュア」感が漂う。
応援団も共学化した早実はチアリーダーを含めた、実に華やかな総力戦なのに対して、学院は男子だけの小さな吹奏楽部が応援。ママさん達がボランティアで麦茶を配るなどして、こっちも手作りの感じがした。注目度は圧倒的に早実に軍配が上がる。
おそらく木曜の神宮が今夏の学院の見納めだと思うので、都合がつけば行ってこようと思う。学生諸君も是非応援しに行こう！
日産、楽天、ソニー、そしてユニクロ。
国際展開をする企業で英語を公用化するのは自然の流れ。
我が早稲田大学国際教養学部も授業の大半は英語で、学内会議も基本は英語。
「使える」英語へ、英語教育の大改革と公用化は日本の死活問題である。
---------------毎日新聞(ネット）より引用
カジュアル衣料のユニクロを展開するファーストリテイリングは２３日、１２年３月から社内の公用語を英語にする方針を明らかにした。日本のオフィスも含めて、幹部による会議や文書は基本的に英語とする。海外展開を加速させており、グローバル化に対応した言語の共通化が不可欠と判断した。
柳井正会長兼社長は毎日新聞の取材に「日本の会社が世界企業として生き残るため」と語った。導入までに「海外で業務ができる最低限の水準」（柳井会長）として、国際英語能力テスト「ＴＯＥＩＣ」で７００点以上の取得を求める。日本人のほか中国人など非英語圏の幹部や店長には研修を受けさせる。
幹部社員の賃金体系も世界で統一し、店長クラスの海外異動を日常化させる。新卒採用も外国人を増やし、１１年入社は６００人の半数、１２年は１０００人の３分の２、１３年は１５００人の４分の３を外国人にする計画だ。
同社は国内で８０９店、海外で１３６店（中国５４店、韓国４８店、欧州１７店、香港１３店、米国１店など）を展開しているが、人口減などで日本市場はいずれ頭打ちになるとみていて、海外出店を加速させる方針。２０年までに売上高を現在の７倍超の５兆円とする目標を掲げており、このうち海外の比率を７割程度（１０年２月中間期は１０．１％）に高めたい考えだ。
日本企業が英語を公用語にしたケースは、カルロス・ゴーン氏を社長に迎えた日産自動車などがあるが、日本人がトップの会社では楽天など極めて限られている。
国際展開をする企業で英語を公用化するのは自然の流れ。
我が早稲田大学国際教養学部も授業の大半は英語で、学内会議も基本は英語。
「使える」英語へ、英語教育の大改革と公用化は日本の死活問題である。
---------------毎日新聞(ネット）より引用
カジュアル衣料のユニクロを展開するファーストリテイリングは２３日、１２年３月から社内の公用語を英語にする方針を明らかにした。日本のオフィスも含めて、幹部による会議や文書は基本的に英語とする。海外展開を加速させており、グローバル化に対応した言語の共通化が不可欠と判断した。
柳井正会長兼社長は毎日新聞の取材に「日本の会社が世界企業として生き残るため」と語った。導入までに「海外で業務ができる最低限の水準」（柳井会長）として、国際英語能力テスト「ＴＯＥＩＣ」で７００点以上の取得を求める。日本人のほか中国人など非英語圏の幹部や店長には研修を受けさせる。
幹部社員の賃金体系も世界で統一し、店長クラスの海外異動を日常化させる。新卒採用も外国人を増やし、１１年入社は６００人の半数、１２年は１０００人の３分の２、１３年は１５００人の４分の３を外国人にする計画だ。
同社は国内で８０９店、海外で１３６店（中国５４店、韓国４８店、欧州１７店、香港１３店、米国１店など）を展開しているが、人口減などで日本市場はいずれ頭打ちになるとみていて、海外出店を加速させる方針。２０年までに売上高を現在の７倍超の５兆円とする目標を掲げており、このうち海外の比率を７割程度（１０年２月中間期は１０．１％）に高めたい考えだ。
日本企業が英語を公用語にしたケースは、カルロス・ゴーン氏を社長に迎えた日産自動車などがあるが、日本人がトップの会社では楽天など極めて限られている。