人類の敵が今、まさに人類を攻撃しています。
私たち一般人でも情報を広げていく事はできます。それが追い風になると思いますので、反ワクの・国民の反撃、となるように皆んなで情報を共有し、広げ、支え合って行けたらと思います。
一人でも多くの国民が分断から和解へ、
和解から団結へと進んでいけますように…。
↓では。リブログさせて頂きます。
covidワクチンによる副作用や死亡が確認されており、さらには、未接種であってもシェディングの被害に数多くの人が被害にあっています。
ようやく、政府や製薬会社に対して「裁判」や「起訴」として具体化し始めました。
その急先鋒となる国が、「タイ王国」、「日本」、「ｽｲｽ」です。
タイ王国
昨年12月14日、タイ王国の"パッチャラキッティヤパー王女（王位継承順位２位）"が、犬の訓練中に突然倒れました。そのまま王女は昏睡状態に陥り、現時点で回復されたとの報道はありません。
王女は「マイコプラズマ感染症による不整脈で倒れた」と発表されましたが、それは違います。
「王女は倒れる数日前にファイザー社のブースター接種を受けていた」ということでした。
世界トップクラスのウイルス学者である”バクディ教授”が、タイ政府の最高顧問から招聘されて会談しました。
バクディ博士は、「コロナはプランでミックであったこと」、「ファイザーワクチンの危険性」について、タイ政府の最高顧問たちにプレゼンテーションを行ったところ、顧問たちは「部屋で飛び上がった」という。
タイ政府顧問は、次のように述べました。
「タイが、ファイザーとの契約を無効とする世界で最初の国になるようにする」
「ファイザー社はタイ政府に数十億ドルを返済しなければならないことを意味し、それによってタイ政府は、障害を負った人や亡くなった人たちに補償することを意味する」（natural news）
日本とは異なり、タイ王国は欧米の支配下にはありません。今ようやく、完全に騙されていたことに気づいたのです。
タイ政府とタイ王室の対応次第では、世界のcovidワクチン情勢が劇的に変化するでしょう。
日本
2023年2月2日、日本では、京都大学の福島教授が厚生労働省に対して裁判を起こしました。
訴えの趣旨は、
『厚労省がワクチン被害に関する重要データを途中から不開示にした。厚労省は国民にきちっとした情報を届ける義務があるとして裁判に訴えることになった。
何十兆という税金を浪費してワクチンにつぎ込んだにもかかわらず、２千人以上がワクチンを接種して死亡している。専門家の見解では、この死者数は氷山の一角である。
提訴の内容は、ファイザー社とモデルナ社が、厚労省に提出した有効性・安全性にかかる全データの開示とそれから国と製薬企業が結んだ契約書の全面開示である。米国では裁判によってこれが全部開示された。』
記者会見の全編は、以下にリンクしておきます。
スイス
１）医薬品当局を告発
2022年7月、スイスでは、弁護士と科学者からなるチームがスイスの医薬品当局に対して刑事告発し、11月に記者会見を行いました。
刑事告発の趣旨は次の通りです。
『当局が新しい遺伝子治療薬を承認したにもかかわらず、法律で定められた最低限の基準が満たされなかった。
ワクチンの有効性に関する証拠の欠如、その承認に伴うリスクの最小化の失敗、消費者の健康を守れなかった。
その結果、ワクチン接種に関する不完全で事実と異なる情報により、一般消費者が誤解を受けた』（2nd Smartest Guy in the World）
２）大統領を起訴
2023年2月、スイス大統領と保健大臣は、コロナワクチンの有効性と安全性について嘘をついたとして、スイスの司法長官から調査、起訴、訴追されています。
世界の流れが変化
これまで、ワクチンの真実の情報について黙殺されてきましたが、ようやく、「裁判」という形で変化の兆しが見えてきました。
タイ王国では、ファイザーとの契約を無効化するための戦争犯罪法廷が招集されたようです。
タイ王国は、欧米の支配下には無いので徹底的にやるでしょう。今後の行方を見守りたいと思います。
一方、日本では、厚労省が訴えられているにもかかわらず、従来のインフルエンザワクチンのように、コロナワクチンを秋冬に定期接種化しようと計画しています。
しかし、福島教授が提訴した裁判で、ワクチン被害情報が全面開示がされたら、ワクチンの定期接種などできなくなります。
だんだん、闇側は、追い詰められてきました。
遅くとも、今年の秋までには、ワクチンの危険性が広く一般に知れ渡ることを期待したいと思います。
本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。
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