ネタ帳整理。
昔コンピュータシステムに携わっていたころにこんな疑問を持っていた。
「プログラムの構造を日本語で書いた設計書に意味はないんじゃない?」
結論としては「どうでもいい」というところに落ち着いた。
以下、その経緯なり、説明なり。
そもそも日本語はプログラムを書くための言語ではない。
そのためにコンピュータシステムのプログラム用言語が存在するのである。
日本語に限った話ではないので、プログラム言語に対して自然言語ということにする。
いわゆる「仕様書」というのは自然言語で書いて差し支えない。
これは人が理解しないといけない文書だからだ。
それに対して、プログラム構造はプログラマたちとコンピュータが理解できればいい話なので、一般人には理解できなくてもよい。
例えば
* コンピュータでキリのよい数字として 256 とか 1024 とかをよく使う。一般人にこれを理解させるためにはコンピュータの中身を勉強してもらう必要がある(実はよくツッコまれるところ)。
* 繰り返し処理はコンピュータの得意とするところだ。自然言語では実は表現しづらい。以上を繰り返し、とかいっても通じにくいし、よく範囲について誤解を生む。これが全体で何重にもなれば…
* 判断はこれまで蓄積した名前付きの記憶の組み合わせに基く。プログラム言語では見るべきところが決まっているのでそれを参照するだけ。人間は一般的にそんな細かいことは覚えていられないからそれを改めて掲示する必要があるが、そんなこと書いてたら日が暮れる。
もうこういう説明の時点でグダグダ。わたしゃコンピュータの調教師ではあっても一般人向けの教師ではない。
ここでなぜか上級 SE とかそんな人が出てきて顧客側にも理解させる必要があるから自然言語で書けという。
しかも顧客が理解したならそれが優先だから設計書の通りにプロフラムを書けという。
自然言語は論理構造が全く別物だから、設計書には結局プログラム構造を壊して書かなくてはならなくなる。それなのに、それに忠実にプログラム言語に翻訳するとどうなるか想像に難くないだろう。
あるいは、極力プログラムを壊さないように自然言語で書くなら、それは既に自然言語ではなく人には理解し難いものになる。
ここまでで、自然言語によるプログラム構造設計書に意味はない、と私は結論した。
相手にする会社が大きくなるにつれ、少し考えが変わった。
つまるところ、金になるのはその意味がない設計書だったのだ。
プログラム自体はそれこそ顧客には「どうでもいい」のだ。設計書に書いてありそうな動きをしてくれれば。
中抜き業者からしてみれば、意味なし設計書まで出してしまえばあとは「どうでもいい」のだ。
だからプログラマは仕様に立ち返ってプログラムを書く。プログラマは動くものを作るしかないからだ。意味なし設計書を盾に顧客が文句を言ってきてもこっちは「どうでもいい。」その処理は中抜き業者の管轄である。というかそれができないなら邪魔以外のなにものでもない。
結局のところ、そんなことを疑問に思うこと自体が「どうでもいい」のだ。蚊帳の外のことなのだ。
ちなみに設計書用に構造を絵に近い形で書くための様式が各種あるが、実際には使えない。
それを誤解なく理解できる人が顧客から中抜き業者からプログラマまで揃うことが滅多にないからだ。結局理解できない人に合わせて自然言語に翻訳せざるを得なくなる。
やっぱり自然言語というより日本語、あるいは日本企業の問題のような気がしてきた。
ま、いいや。もう世話になることないし。
自然言語で書かれていて誰もがアテにすべき「仕様書」がアテにならない、という話は検索でどうぞ。
不景気の常ではあるが、なにかと公務員を叩きたがっている風潮がある。
老後の生活資金、会社員より公務員に余裕 投信会社調査
一部を抜粋。
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公務員の年収は平均６４１万円（平均年齢４２．８歳）で、４６６万円（同３９．４歳）だった会社員を４割上回る。保有する金融資産も公務員の９７７万円に対し、会社員は８０９万円と２割少ない。
退職後に生活資金がどれぐらい必要（公的年金を除く）だと思うか、との問いには、公務員２９１０万円、会社員２９７２万円とほぼ同水準。ただ、現時点で準備できている額は、公務員６３１万円に対して会社員は４７８万円。まったく準備できていないという人の割合は、会社員が４５％だったのに対し、公務員は３８％と低い。
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引用の順序が逆にはなるが、以上をもって、
「長引く経済不振に苦しむ会社員に比べて「厚遇」されている公務員、という構図が浮かび上がった。」
としている。
データを図で見よう。
退職後の準備金額
見てお判りいただけると思うが、そんな細かい比較より、どちらにしても準備できていない人が多数だ、というのが重要。
公務員にしたって、準備金 100 万円以下も含めると半数が準備できていないわけだ。
基のデータがわからないので、どうとも言えないが、層分けにミスリードの意図を感じる。
公務員の方が民間より「比較的」「厚遇」であるのは間違いない。そもそもそういう安定を法律で保証している。民間は会社組織が公務員のそれを保証することになっている。民間が経済情勢により不安定になるのは当然の話である。恨むんならリスクを考えず目の前の利益だけを取ろうとするケチな経営者を恨むべき。
ちなみに今回のデータを提供したところが 4 月にも
サラリーマンの４割「老後の備えゼロ」 投信会社調査
という調査をしているようだ。
このときは、公務員かどうかの層分けをせず、「退職準備不足」に警告を発している、としている。
どちらの記事も本来のデータ提供の意図は、投信を使って老後の準備をせえっていうことなんだろう。しかし、分析のしかたでこれだけ意図を左右できるのが数字の怖いところというのが、この二つの記事でよくわかる。
老後の生活資金、会社員より公務員に余裕 投信会社調査
一部を抜粋。
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公務員の年収は平均６４１万円（平均年齢４２．８歳）で、４６６万円（同３９．４歳）だった会社員を４割上回る。保有する金融資産も公務員の９７７万円に対し、会社員は８０９万円と２割少ない。
退職後に生活資金がどれぐらい必要（公的年金を除く）だと思うか、との問いには、公務員２９１０万円、会社員２９７２万円とほぼ同水準。ただ、現時点で準備できている額は、公務員６３１万円に対して会社員は４７８万円。まったく準備できていないという人の割合は、会社員が４５％だったのに対し、公務員は３８％と低い。
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引用の順序が逆にはなるが、以上をもって、
「長引く経済不振に苦しむ会社員に比べて「厚遇」されている公務員、という構図が浮かび上がった。」
としている。
データを図で見よう。
退職後の準備金額
見てお判りいただけると思うが、そんな細かい比較より、どちらにしても準備できていない人が多数だ、というのが重要。
公務員にしたって、準備金 100 万円以下も含めると半数が準備できていないわけだ。
基のデータがわからないので、どうとも言えないが、層分けにミスリードの意図を感じる。
公務員の方が民間より「比較的」「厚遇」であるのは間違いない。そもそもそういう安定を法律で保証している。民間は会社組織が公務員のそれを保証することになっている。民間が経済情勢により不安定になるのは当然の話である。恨むんならリスクを考えず目の前の利益だけを取ろうとするケチな経営者を恨むべき。
ちなみに今回のデータを提供したところが 4 月にも
サラリーマンの４割「老後の備えゼロ」 投信会社調査
という調査をしているようだ。
このときは、公務員かどうかの層分けをせず、「退職準備不足」に警告を発している、としている。
どちらの記事も本来のデータ提供の意図は、投信を使って老後の準備をせえっていうことなんだろう。しかし、分析のしかたでこれだけ意図を左右できるのが数字の怖いところというのが、この二つの記事でよくわかる。