2026年9月11日〜10月5日｜戦争・金利・為替と、保有資産の動きを確認します。
前回の第39回では約185万円減少しましたが、今回は1,022,995円増加し、総評価額は46,471,780円となりました。5,000万円までの距離を約102万円縮めています。金額は直販ファンドの計算口数を含む暫定値です。
今回、特に確認したかったのは、金とNASDAQ100を組み合わせる効果です。期間の基準価額はNASDAQ100が7.99％上昇、金が2.10％下落しました。上がった商品と下がった商品があれば、それだけで「逆相関だった」といえるのでしょうか。日々の動きまで調べると、少し違う結果になりました。
金とNASDAQ100の相関係数は＋0.33でした
対象は、私が保有するSmart-i ゴールドファンド（為替ヘッジなし）と、ニッセイNASDAQ100インデックスファンドです。金の公表基準価額とNASDAQ100の公表基準価額を同じ日付でそろえ、「前の公表日から何％動いたか」を計算しました。価格の水準そのものの相関ではありません。
9月11日から10月5日までの14営業日分の基準価額から得られる、13区間の騰落率の相関係数は＋0.33でした。＋1なら同じ向きに強く連動し、−1なら反対向きに強く連動します。今回は正の相関であり、「いつも逆に動いた」という結果ではありません。
図1：金とNASDAQ100の基準価額推移（9月11日＝100）
それでも、2本を組み合わせる効果はありました。各観測区間で金50％・NASDAQ100 50％に配分する仮想比較では、値動きの振れ幅を示す標準偏差は1.14％となりました。NASDAQ100だけの1.38％より17.8％小さい値です。逆相関でなくても、動きが完全には重ならなければ、組み合わせた値動きは小さくなります。
| 比較対象 | 標準偏差 |
|---|---|
| 金のみ | 1.40％ |
| NASDAQ100のみ | 1.38％ |
| 金50％＋NASDAQ100 50％ | 1.14％ |
| 前回の2本の口数を固定 | 1.15％ |
標準偏差は13区間の標本値です。50対50は各区間で比率を戻す仮想比較、口数固定は追加売買をしない仮想比較です。いずれも実際の買付け日程を再現した成績ではありません。9月18日→24日は連休をまたぐため、厳密にすべてが1日リターンではありません。年率換算はしていません。
私の前回の2本の保有配分は、金約63％、NASDAQ100約37％でした。その口数を変えずに持ち続けた場合でも、2本合計の標準偏差は約1.15％です。この短い期間に限れば、2本の組み合わせはNASDAQ100単独より値動きを和らげていました。
図2：同じ日にどう動いたか（公表日間の騰落率）
一方、金が株式の下落を毎回受け止めたわけではありません。9月29日付では、金は4.09％下落、NASDAQ100も1.27％下落しました。13区間のうち、両方が下がった区間は3つあります。分散による振れ幅の抑制と、下落局面で必ず損失を埋め合わせることは別です。
観測数も少なく、9月29日の1区間を除くだけで相関係数は約−0.03に変わります。＋0.33は今回の全データでの結果ですが、長期的な関係を確定する数字ではありません。2本とも為替ヘッジなしなので、共通する為替の影響も含まれています。
さらに、現在の総資産に占める割合は、金1.94％、NASDAQ1001.10％、合わせて3.04％です。2本の値動きが和らいだことから、資産全体のリスクも同じ割合だけ下がったとは判断しません。ほかの保有商品との相関と、全体の配分まで見る必要があります。
約102万円の増加を、どの資産が生んだか
A群は日本株式、D群は為替ヘッジなしの外国株式、F群は為替ヘッジなしの外国債券、Z群は金・現金・定期預金などの管理区分です。今回はA群が398,497円増、D群が685,439円増、F群が606円増、Z群が61,547円減となりました。外国株式と日本株式が残高を押し上げています。
3：アセットクラス別の残高増減
ここで、残高の増減と市場の値動きを分けます。追加購入によって口数が増えれば、値下がりしていても残高は増えるためです。以下では、各商品の基準価額の変化を確認しながら、必要な箇所では前回の口数を固定した参考計算も使います。
A群：日経225の約10％高は、日本株全体の動きとは違います
SMT 日経225インデックス・オープンの基準価額は84,640円から92,985円へ9.86％上昇しました。保有口数は変わっていないため、この商品だけで評価額が349,035円増えています。一方、TOPIX連動ファンドは約3.80％高、中小型株ファンドは約5.04％高、楽天グループ株は約8.00％安でした。同じ日本株式でも、動きはかなり異なります。
三井住友DSアセットマネジメントの10月2日付分析は、10月1日の日経平均3.3％高に対し、東証プライム市場指数の上昇が0.5％にとどまり、値上がり・値下がり銘柄数も拮抗していたと指摘しています。市場全体に買いが広がったというより、値がさのAI・半導体関連株が指数を押し上げたという分析です。
私のA群では日経225ファンドの残高が大きいため、この偏りがプラスに働きました。金利上昇やエネルギー高が企業全般の負担になる中でも、特定の業種への成長期待がそれを上回る局面があります。「日本株がよかった」と一括りにするより、どの指数を多く持っていたかが今回の差を説明します。
D群：NASDAQ100は8％高、外国株式でも差が出ました
NASDAQ100の基準価額は7.99％上昇しました。S&P500連動ファンドの3.84％高、三井住友DS・海外株式ETFファンドの約1.89％高を上回っています。NASDAQ100の口数は前回と同じなので、37,837円の残高増加は今回の基準価額上昇によるものです。
9月の市場を振り返った運用会社のレポートでは、データセンター投資の拡大を背景に半導体株が反転した一方、金融、自動車、不動産などに弱さがあったと整理されています。この業種間の差は、NASDAQ100が幅広い株価指数を上回った今回の保有商品の動きとも整合します。同レポートは9月全体、本記事は9月11日〜10月5日の比較であり、集計期間は異なります。
期間終盤には、米国労働統計局が10月2日に発表した9月の雇用統計で、非農業部門雇用者数が前月比29,000人増にとどまり、失業率は4.2％となりました。10月5日朝の市場報道では、弱めの雇用統計を受けた早期追加利上げへの警戒後退が株式の支援材料として挙げられています。AI関連の成長期待に加え、金利をめぐる見方も日々変化していました。
D群の増加には、こうした株価と為替の変動だけでなく、世界半導体株ファンドや直販ファンドなどの追加購入も含まれます。例えば世界半導体株ファンドの残高は57,321円増えましたが、前回の口数を固定して計算した価格変動分は約14,768円です。残りは増えた口数を期末価格で評価した分であり、残高増加のすべてを株高の成果とは扱いません。
F群：606円増でも、債券価格が安定していたわけではありません
F群の残高は3,014,140円から3,014,746円へ、わずか606円増でした。しかし、野村DC外国債券インデックスファンドの基準価額は約0.05％高だった一方、新興国債券ファンドは約1.47％下落しています。
前回の口数を固定すると、外国債券ファンドの価格変動分は1,097円増、新興国債券ファンドは11,756円減で、合計では10,659円の減少です。増えた口数を10月5日の価格で評価した11,265円が加わり、口座画面上の残高増減は606円増になっています。ここでの11,265円は、掛金の実額ではなく、追加口数の期末評価額です。
市場では燃料高によるインフレ懸念から長期金利が上昇し、既存の債券価格に下押し圧力がかかりました。新興国についても、9月29日のルピア安を伝えたロイター報道は、米国債利回りと原油価格の上昇が背景としています。高い米金利は、新興国通貨や債券にとっても負担になり得ます。これは新興国市場の一例であり、保有ファンドの通貨別寄与額を測定したものではありません。
さらに、外国債券には複数の通貨が含まれます。後述のとおり、この期間は米ドルに対して円安、ユーロに対して円高でした。金利だけ、あるいはドル円だけでは、外国債券ファンドの結果を説明しきれません。
Z群：金は買い増しましたが、価格は下がりました
金ファンドの残高は810,881円から900,873円へ89,992円増加しました。一方、基準価額は31,855円から31,186円へ2.10％下落しています。前回の口数を固定した価格変動分は17,029円の減少で、増えた口数の期末評価額107,021円がそれを上回りました。
金相場の重荷となったのは金利です。現地9月28日のロイター報道では、米国債利回りの上昇とFRBの追加利上げ観測を背景に、金価格が一時約4％下落しました。利息を生まない金に対し、高い利回りの債券を選ぶ魅力が増すためです。この動きは、翌29日付の金ファンドの大幅下落とも整合します。
Z群全体が61,547円減ったのは、金の残高増加89,992円よりも、現金・MRFの減少151,539円が大きかったためです。定期預金と未納手数料は変わっていません。金の価格変動と、現金から投資信託へ移したことによる残高の変化を、別々に見る必要があります。
戦争は、どの程度この値動きに影響したのでしょうか
今回のウクライナ・ロシア戦争と、米国・イスラエルとイランの戦争は、単なる「不安材料」にとどまっていません。原油の生産・輸送や、軽油などを作る精製設備の供給制約を通じ、エネルギー価格と金利に影響する状況でした。株式、外国債券、金がそれぞれ違う反応をした点が重要です。
比較開始日の9月11日に公表されたIEAの石油市場報告では、8月の世界の石油生産が日量約1億バレルだったのに対し、湾岸地域では安全保障上のリスクから日量1,000万バレル超が停止していたとされています。これは比較期間の開始時点で既に存在した供給制約であり、9月11日以降に新たに失われた量ではありません。
今回の期間中にも、9月15日のロイター取材でロシアの主要製油所の減産が報じられ、9月30日には軽油輸出禁止の10月末までの延長が伝えられました。中東の供給制約にロシアの精製・輸出制約が重なり、原油だけでなく、実際に使う燃料の不足と値上がりが問題になっています。
これに対し、G7は10月2日の首脳声明で、IEAを通じた1億バレルの4か月間での協調放出や、製油所の保守時期の調整、可能な範囲での稼働率引き上げを打ち出しました。戦争による供給不安だけでなく、それを緩和しようとする政策も同時に価格に働きます。
| 経路 | 保有資産への作用 |
|---|---|
| 生産・輸送・精製の制約 | 燃料高が企業の費用を増やし、A群・D群に逆風となる方向です。 |
| 燃料高からインフレ・金利へ | 利上げ観測はF群の債券価格を押し下げ、金の保有にも重荷となる方向です。 |
| 安全資産需要・備蓄放出 | 金を支える需要や、燃料高を抑える対策も働くため、一方向の反応とは限りません。 |
影響の大きさについては、備蓄放出や製油所の稼働調整を要する規模であり、エネルギーと金利の共通要因として無視できないと判断します。一方、今回の資産増加102万円のうち「戦争の寄与が何％」という割合は、今回のデータと方法では切り分けていません。AI関連の成長期待、金融政策、為替、追加購入が同時に動いているためです。
私の保有資産では、AI関連株の上昇が全体を押し上げる一方、金と新興国債券には下押しが残りました。「戦争だから株安・金高」という一組の説明よりも、成長期待と、エネルギー高を通じた金利上昇がせめぎ合ったと読む方が、今回の結果に合っています。
日銀が利上げしたのに、なぜ円安になったのでしょうか
9月11日と10月5日の日本銀行公表値を、いずれも午前9時の売値・買値の中間値で比べます。ドル円は154.47円から157.74円へ動き、1ドルの円換算額は2.12％増加しました。同じ1万ドルを保有していれば、為替だけで円換算額が32,700円増える計算です。
| 通貨 | 9月11日 | 10月5日 |
|---|---|---|
| 米ドル／円 | 154.47円 | 157.74円 |
| ユーロ／円 | 179.36円 | 177.54円 |
一方、ユーロ円は179.36円から177.54円へ動き、1ユーロの円換算額は1.01％減少しました。同じ期間でも、米ドル資産には円安が追い風、ユーロ資産には円高が逆風でした。外国株式や外国債券をすべて米ドル建てとみなして、為替の寄与額を一括計算する扱いはしていません。
金融政策では、FRBが9月16日に政策金利を0.25ポイント引き上げ、3.75〜4.00％とし、日銀も9月18日に0.25ポイント引き上げ、1.25％程度としました。日本だけが利上げしたわけではなく、この2つの決定を比べた政策金利差は縮まっていません。米国の追加引き締め観測と高い利回りも、米ドルを支える方向に働きました。
また、エネルギーを輸入する側では、燃料高がドルでの支払い負担を増やす方向に働きます。これは為替への波及経路の一つです。ただし、今回のドル円上昇を、輸入決済のドル買いだけで説明したり、その取引額を測定したりしたものではありません。
円高に働く材料もありました。9月29日付の市川レポートは、日米当局の円安けん制発言と介入への警戒を整理しています。さらに9月30日付レポートでは、日銀の追加利上げが速まるとの市場の見方が示されています。円相場はこれらの材料で上下しながら、今回の始点と終点ではドル高・円安となりました。
日本で10月5日付として算出される米国株式投信には、原則として直前の米国営業日である10月2日の株価が反映されます。10月5日の米国市場の終値を、今回の日本の基準価額の説明には使っていません。日銀午前9時の為替は比較用であり、各ファンドの実際の換算レートとは異なります。
口座別の評価額
| 口座 | 第39回 9月11日 |
第40回 10月5日 |
|---|---|---|
| 証券口座A | 16,121,849円 | 16,790,854円 |
| 増減額 | +669,005円 | |
| iDeCo | 12,956,179円 | 13,191,578円 |
| 増減額 | +235,399円 | |
| 直販ファンド | 16,370,757円 | 16,489,348円 |
| 増減額 | +118,591円 | |
| 合計（暫定） | 45,448,785円 | 46,471,780円 |
| 増減額 | +1,022,995円 |
4：口座別評価額の前回比較
保有商品
10月5日の基準価額で計算した商品別の評価額です。商品名を省略せず、A群からF群、Z群の順に並べています。現金・定期預金は残高を直接計上しています。
| 商品 | 資産 分類 |
評価額 |
|---|---|---|
| SMT 日経225インデックス・オープン | A群 | 3,889,162円 |
| 三井住友・中小型株ファンド | A群 | 931,772円 |
| 楽天グループ | A群 | 65,900円 |
| HSBC チャイナ オープン | D群 | 26,875円 |
| eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）／新NISAつみたて投資枠 | D群 | 1,274,297円 |
| eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）／旧つみたてNISA | D群 | 1,706,799円 |
| ニッセイNASDAQ100インデックスファンド | D群 | 511,116円 |
| 三井住友DS・海外株式ETFファンド | D群 | 7,240,333円 |
| 野村世界業種別 投資シリーズ （世界半導体株 投資） |
D群 | 221,806円 |
| Smart-i ゴールドファンド（為替ヘッジなし） | Z群 | 900,873円 |
| 現金・MRF | Z群 | 21,921円 |
| 合計 | ― | 16,790,854円 |
| 商品 | 資産 分類 |
評価額 |
|---|---|---|
| 野村DC国内株式インデックスファンド・TOPIX | A群 | 272,914円 |
| 野村DC外国株式インデックスファンド・MSCI-KOKUSAI | D群 | 8,370,036円 |
| 野村DC外国債券インデックスファンド | F群 | 2,224,485円 |
| 野村新興国債券インデックスファンド（確定拠出年金向け） | F群 | 790,261円 |
| 琉球銀行確定拠出年金専用定期預金（1年） | Z群 | 1,534,256円 |
| 未納手数料 | Z群 | −374円 |
| 合計 | ― | 13,191,578円 |
| 商品 | 資産 分類 |
評価額 |
|---|---|---|
| 直販ファンド | D群 | 16,489,348円 |
| 合計（暫定） | ― | 16,489,348円 |
直販ファンドは、前回の計算口数に毎月3万円の積立のうち今回までに購入済みとなった分を加えています。取引報告書との照合前のため、同ファンドと全体合計は暫定値です。未約定の買付待ち資金は含めていません。iDeCoは、商品別評価額の合計から未納手数料374円を一度だけ控除しています。
資産配分はどう変わったか
| 資産分類 | 第39回 9月11日 |
第40回 10月5日 |
|---|---|---|
| A群 | 4,761,251円 | 5,159,748円 |
| 増減額 | +398,497円 | |
| D群 | 35,155,171円 | 35,840,610円 |
| 増減額 | +685,439円 | |
| F群 | 3,014,140円 | 3,014,746円 |
| 増減額 | +606円 | |
| Z群 | 2,518,223円 | 2,456,676円 |
| 増減額 | −61,547円 | |
| 合計（暫定） | 45,448,785円 | 46,471,780円 |
| 構成比 | 9月11日 | 10月5日 |
| A群 | 10.48％ | 11.10％ |
| D群 | 77.35％ | 77.12％ |
| F群 | 6.63％ | 6.49％ |
| Z群 | 5.54％ | 5.29％ |
| 合計 | 100.00％ | 100.00％ |
図5：アセットクラス別の構成比
現在もD群が77.12％を占めています。金とNASDAQ100の割合を増やしながら見直す方針ですが、この比較期間に口数が増えたのは金で、NASDAQ100の口数は変わっていません。NASDAQ100の構成比上昇は、今回については値上がりによるものです。
金は株式とは異なる値動きを加える選択肢です。一方、NASDAQ100はD群の中の株式配分を変える選択肢であり、増やすだけで外国株式や大型ハイテク株への集中が小さくなるわけではありません。今回の相関検証は、2本を持つ意味を確認する一歩ですが、資産全体の分散が十分になったという判定ではありません。
5,000万円まで、あと約353万円
| 項目 | 第39回 9月11日 |
第40回 10月5日 |
|---|---|---|
| 総評価額（暫定） | 45,448,785円 | 46,471,780円 |
| 増減額 | +1,022,995円 | |
| 元本・拠出累計（参考） | 20,215,935円 | 20,270,481円 |
| 増減額 | +54,546円 | |
| 評価損益（参考） | 25,232,850円 | 26,201,299円 |
| 増減額 | +968,449円 |
元本・拠出累計の参考値は54,546円増えています。iDeCoの掛金累計の増加22,521円、直販ファンドの購入30,000円、証券口座Aの取得原価・現金等の差2,025円によるものです。この2,025円は純入金額と確認できていないため、参考元本と実際の入出金は区別しています。
総評価額5,000万円まで、残りは3,528,220円、達成率は92.9％となりました。前回の4,551,215円から必要な金額が1,022,995円減り、目標に約102万円近づきました。評価益3,000万円までの残りは、参考値で3,798,701円です。
| 目標 | 残り | 達成率 |
|---|---|---|
| 総評価額 5,000万円 |
3,528,220円 | 92.9％ |
| 評価益 3,000万円 |
3,798,701円 | 87.3％ |
6：長期目標への進捗
今回の数字から確認できたこと
今回の増加を押し上げたのは、A群とD群でした。日本株では日経225、外国株ではNASDAQ100が強く、AI・半導体関連への成長期待が表れています。その一方で、戦争に伴う燃料供給の制約と金利上昇は、金や債券に異なる形で影響していました。為替も米ドルとユーロでは逆方向に動いています。
金とNASDAQ100は、期間全体の騰落率では一方が下がり、もう一方が上がりました。しかし日々の相関は＋0.33です。それでも2本を組み合わせた仮想比較では、値動きの振れ幅が小さくなりました。「逆に動くか」だけでなく、「どの程度重なって動くか」「全体の何％を持つか」まで確認することが、分散投資の検証になります。
総評価額は暫定で4,647万円。数字が回復したことと、現在の配分のリスクが十分に低くなったことは同じではありません。引き続き、残高・口数・基準価額を分けて記録していきます。
どのような内容に関心がありますか
運用残高の増減、市場と保有商品の値動き、戦争や為替の影響、金と株式の分散効果など、ご覧いただいている皆さんがどの部分に関心をお持ちなのか、まだ十分には分かっていません。「ここをもう少し詳しく知りたい」という内容がありましたら、コメントで教えてください。今後の記事づくりの参考にさせていただきます。
計算方法・出典・注記
- 前回値は公開済みの第39回（2026年9月11日基準）です。今回は2026年10月5日の公表基準価額と確認した保有口数を掛け合わせ、1万で割り、保有区分ごとに円未満を切り捨てています。楽天グループ株は同日の株価で計算しています。
- 直販ファンドは従来の口数に定期購入の計算口数を加えた暫定値です。総額・構成比・目標達成率も暫定値です。ファンド内を分解した実際の国別・通貨別比率ではなく、従来の管理区分で集計しています。
- 元本・評価損益は従来と同じ参考集計です。評価額から取得原価・口座内現金・拠出累計等を差し引く方式であり、過去の売却や分配も含む累積トータルリターンではありません。
- 残高の増減には追加購入と現金の変化も含みます。「前回の口数を固定した価格変動分」は期初保有分だけの参考計算です。期中購入分の買付後損益は含めていません。口数変化分の期末評価額を、掛金や入金の実額とはみなしません。
- 相関係数は金とNASDAQ100の同一公表日間の単純騰落率に対するピアソン相関です。NASDAQ100の9月24日の分配金は0円です。金ファンドは7月決算です。公表14日・騰落率13区間で、欠損補完・年率換算はしていません。
- 標準偏差は標本標準偏差（分母n−1）です。50対50の騰落率は各区間の2本の騰落率の平均で、各区間で比率を戻す仮想比較です。売買費用・税金は考慮せず、ファンド費用は基準価額に反映済みです。実際の期中買付けを再現したパフォーマンスではありません。
- 相関係数＋1の仮定で同じ比率・個別変動幅を使うと、50対50の標準偏差は約1.39％です。実測相関を使った1.14％は、この基準より約18.4％小さい値です。短い期間の結果を、将来の分散効果や全資産のリスク削減率とはみなしません。
- 金融政策はFRB（9月16日）と日本銀行（9月18日）、雇用は米国労働統計局（10月2日）、為替は日本銀行（9月11日）・同（10月5日）の公表資料を確認しています。
- 戦争とエネルギーの背景はIEAの9月報告、ロイターの9月15日製油所報道・9月30日軽油輸出報道、G7の10月2日声明を参照しています。時期が異なる資料は、公表日と対象時期を区別しています。
- 市場要因との対応は、公開資料と保有商品の値動きを照合した分析です。戦争・金利・為替・株価などの因果寄与額を統計的に識別したものではありません。本文で確認した事実と、影響経路に基づく解釈を区別しています。
- 本表に記載したもの以外の預貯金、不動産、自社株式、配偶者の資産などは集計対象外です。本記事は筆者自身の運用記録であり、特定商品の購入・売却・保有を推奨するものではありません。
- 商品別基準価額：SMT日経225 ／ 中小型株 ／ 海外株式ETF ／ 野村の各ファンド ／ S&P500 ／ 金 ／ NASDAQ100
直近の運用記録