自説のための結論しか出てこない
 【送料無料】日本の「大停滞」が終わる日 |
【内容情報】（「BOOK」データベースより）
３０年代のアメリカの「大恐慌」に比すべき９０年代以降の日本の「大停滞」。この異常事態はなぜ起こったのか、そこから脱却するすべは何かを明らかにする快著。
【目次】（「BOOK」データベースより）
「大停滞」の解明には何を説明しなければならないか／バブルの大きさはバブル崩壊後の停滞の大きさを説明できるか／ＩＴバブル崩壊後のアメリカの不況は日本のように長期化しない／メガコンペティションは日本経済を停滞させたか／アメリカＩＴ革命の限界／財政政策か、金融政策か／公共投資の乗数は継続的に低下したのか／実質賃金の上昇と金融政策／銀行はどれだけ重要か／日本の構造的失業率は上昇していない／日本の世界史的な超低金利はなぜ生じたのか／デフレ対策としての金融政策の有効性／なぜデフレーションが続いているのか／マクロ経済学の五つの法則
【著者情報】（「BOOK」データベースより）
原田泰（ハラダユタカ）
１９５０年生まれ。東京大学農学部農業経済学科卒業。経済企画庁国民生活調査課長、海外調査課長、財務省財務総合政策研究所次長などを経て、現在、内閣府経済社会総合研究所総括政策研究官（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
を読みました。
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Ｐ２５７
第１４章 マクロ経済学の五つの法則
１ フィリップス・カーブは長期的には垂直だが、とくに物価上昇率が低くなった段階では、かなり長い期間にわたって緩やかな右下がりである。
２ オーカン法則は重要な経験法則であり、その係数はかなり安定している。
３ 長期的にはマネーサプライは物価を決定する。
４ 物価が上がれば長期的には名目金利を上昇させる。
５ マネーサプライの増大は短期的には名目金利を低下させるが、長期的には名目金利を上昇させる。
中略
「日本の『大停滞』は金融政策の失敗によってもたらされた」
について説明されています。
印象に残ったのは・・・
Ｐ２０８
九〇年代以降の大停滞を脱却するために必要なのは、宗教改革の精神であると私は考えている。
中略
経済学の教科書には、これまでに提示された最良の理論のうち、実証分析の試練に耐えたものが書かれている。
それを信じなくて、なぜ経済学を教えることができるだろうか。
経済学をしろうとせず、経済学を否定すれば、自説のための結論しか出てこないのは当然である。
都合の悪い事実も、他要因にすり替えてしまうだろう。