前提の違い
もう一度再挑戦してみます。「流動性のワナ」
どうもその前提が違うのではないか？ということです。
グレッグさんの論は、それ以降の話ではないでしょうか？
流動性のワナは入門書には必ずあるくらいですから、そのような難しい話ではなく、まだIS-LM分析の段階での現象を説明したものと考えます。
グレッグさんもおすすめの岩田規久男氏。
その岩田氏のマクロ経済の本を片手に、参考させてもらいながら・・・
ある企業がクーポンＲ円、額面価格Ｐ０円、満期ｎ年後の社債を発行。
発行価格がＰ円に決定しました。
１年あたりの利子率
i={R+(P0-P)/n}/P
右辺の分子R+(P0-P)/nは社債発行の企業の１年あたりの費用であり、社債の投資家からは、社債を保有することで得られる１年あたりの利益でもあります。
i={R+P0/n}/P-1/n
と変形できます。
額面価格Ｐ０円から発行価格Ｐ円をひいた金額が利子で、それに毎年のクーポン分Ｒをたします。
満期ｎ年後なので、それで割るので、それが１年あたりの収益率ということです。
ここでは、難しいので（僕にも・・・）複利については考えていないということです。
クーポンＲ １００円
額面Ｐ０ １００００円
満期ｎ ５年
発行価格Ｐ １０００円
利子率 １，８２
クーポンＲ １００円
額面Ｐ０ １００００円
満期ｎ ５年
発行価格Ｐ ５０００円
利子率 ０，２
クーポンＲ １００円
額面Ｐ０ １００００円
満期ｎ ５年
発行価格Ｐ ９０００円
利子率 ０，０２４
適当な数字を代入して計算して確認してみましたが、外正変数Ｐ円の価格が高くなると利子率が低くなることも確かめられました。（計算がおかしいようでしたら、突っ込んでくださいませ。利子は×１００で％になります。）
ここから、流動性のワナです。
予想実質利子率＝名目利子率－予想インフレ率
利子率の上昇は投資を減少させます。
当然予想インフレ率がマイナス（デフレ）になれば、名目利子率にそのポイント分上乗せですから利子率の上昇が起こったことと同じになるので投資は減ります。
ですが、名目利子率をそれ以上に下げることができれば、そのようなことにはならないはずです。
しかし、デフレでは名目利子率はこれ以上下がりにくくなります・・・つまり０に近いところにまで金利が下がってしまってそれ以上下げられない状態ということです。
企業などの設備投資に影響する予想実質利子率は長期です。
設備などは10年30年にわたり耐用年数があり、企業利益に寄与するためです。
長期名目利子率は現在から将来にかけて予想される毎年の短期名目利子率の平均値に等しくなる傾向がある。
したがって、長期にわたって、、名目短期利子率が低水準にとどまると予想されない限り、長期名目利子率の低下には限度がある。そのため、デフレ下で、金融政策により、短期名目利子率がほぼゼロまで下がっても、長期名目利子率はある水準以下に下がりにくくなる。
金融を緩和しても、長期名目金利がある水準以下には下がらなくなる状態を
「流動性のワナ」という。
ここで、流動性とはマネーのことを指している。
つまり、「流動性のワナ」とは、
金融緩和政策によりマネーサプライを増やしても、企業や家計が増えたマネー（すなわち、流動性）をそのまま保有してしまい、そのマネーで債権などの利子付き金融資産を買おうとしないため、名目利子率が下がらないという意味である。
より引用（青字と赤字部分）
つまり、流動性のワナは名目利子率でのことなのです。
だから、「流動性の罠など、存在しないのである。」
ではなく、存在するのです。
最初の式で人々が増えたマネーで債権を買おうとしなければ、債券価格Ｐは変化しません。
なので、左辺の利子も変化しません。
その前提が違うので議論が噛み合わないのです。
どうもその前提が違うのではないか？ということです。
グレッグさんの論は、それ以降の話ではないでしょうか？
流動性のワナは入門書には必ずあるくらいですから、そのような難しい話ではなく、まだIS-LM分析の段階での現象を説明したものと考えます。
グレッグさんもおすすめの岩田規久男氏。
その岩田氏のマクロ経済の本を片手に、参考させてもらいながら・・・
ある企業がクーポンＲ円、額面価格Ｐ０円、満期ｎ年後の社債を発行。
発行価格がＰ円に決定しました。
１年あたりの利子率
i={R+(P0-P)/n}/P
右辺の分子R+(P0-P)/nは社債発行の企業の１年あたりの費用であり、社債の投資家からは、社債を保有することで得られる１年あたりの利益でもあります。
i={R+P0/n}/P-1/n
と変形できます。
額面価格Ｐ０円から発行価格Ｐ円をひいた金額が利子で、それに毎年のクーポン分Ｒをたします。
満期ｎ年後なので、それで割るので、それが１年あたりの収益率ということです。
ここでは、難しいので（僕にも・・・）複利については考えていないということです。
クーポンＲ １００円
額面Ｐ０ １００００円
満期ｎ ５年
発行価格Ｐ １０００円
利子率 １，８２
クーポンＲ １００円
額面Ｐ０ １００００円
満期ｎ ５年
発行価格Ｐ ５０００円
利子率 ０，２
クーポンＲ １００円
額面Ｐ０ １００００円
満期ｎ ５年
発行価格Ｐ ９０００円
利子率 ０，０２４
適当な数字を代入して計算して確認してみましたが、外正変数Ｐ円の価格が高くなると利子率が低くなることも確かめられました。（計算がおかしいようでしたら、突っ込んでくださいませ。利子は×１００で％になります。）
ここから、流動性のワナです。
予想実質利子率＝名目利子率－予想インフレ率
利子率の上昇は投資を減少させます。
当然予想インフレ率がマイナス（デフレ）になれば、名目利子率にそのポイント分上乗せですから利子率の上昇が起こったことと同じになるので投資は減ります。
ですが、名目利子率をそれ以上に下げることができれば、そのようなことにはならないはずです。
しかし、デフレでは名目利子率はこれ以上下がりにくくなります・・・つまり０に近いところにまで金利が下がってしまってそれ以上下げられない状態ということです。
企業などの設備投資に影響する予想実質利子率は長期です。
設備などは10年30年にわたり耐用年数があり、企業利益に寄与するためです。
長期名目利子率は現在から将来にかけて予想される毎年の短期名目利子率の平均値に等しくなる傾向がある。
したがって、長期にわたって、、名目短期利子率が低水準にとどまると予想されない限り、長期名目利子率の低下には限度がある。そのため、デフレ下で、金融政策により、短期名目利子率がほぼゼロまで下がっても、長期名目利子率はある水準以下に下がりにくくなる。
金融を緩和しても、長期名目金利がある水準以下には下がらなくなる状態を
「流動性のワナ」という。
ここで、流動性とはマネーのことを指している。
つまり、「流動性のワナ」とは、
金融緩和政策によりマネーサプライを増やしても、企業や家計が増えたマネー（すなわち、流動性）をそのまま保有してしまい、そのマネーで債権などの利子付き金融資産を買おうとしないため、名目利子率が下がらないという意味である。
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つまり、流動性のワナは名目利子率でのことなのです。
だから、「流動性の罠など、存在しないのである。」
ではなく、存在するのです。
最初の式で人々が増えたマネーで債権を買おうとしなければ、債券価格Ｐは変化しません。
なので、左辺の利子も変化しません。
その前提が違うので議論が噛み合わないのです。