仕事をすぐ辞めるメリットとデメリット

仕事をすぐ辞めることのメリットとデメリットについて、それぞれ3つご紹介します。

仕事をすぐ辞める3つのメリット

仕事をすぐに辞めるメリットとしては、以下があります。

メリット1.向いている仕事に就ける可能性がある

仕事をすぐに辞めることで、今より向いている仕事に就ける可能性があります。あきらかに向いていない仕事を克服しようとするより、自分の適性を活かせる職業で活躍し、楽しく仕事をしていくほうが、本人にとっても会社にとってもプラスです。

「どうがんばってもこの仕事には向いていないな」と思ったら早めにいまの仕事に見切りをつけ、自分に向いている仕事に就ければ、仕事をすぐ辞めることはメリットになるでしょう。

メリット2.ストレスから解放される

たとえば人間関係が悪い職場で常にストレスを抱えたまま働くと、ほとんどの人は精神的に参っていきます。落ち込むことが続いたり、逆に攻撃的になってしまったり、ネガティブな考えや不満で心が支配されたりして、本来のその人のよさが失われてしまうのです。

心身の健康は、仕事をするうえでもっとも土台となるものです。そのため、職場に大きなストレスを感じているのであれば、そこをすぐに離れることで、自分を守ることにつながる場合があるのです。

メリット3.第二新卒枠が狙えることがある

1社目をすぐに辞めることで「第二新卒」として有利に転職できることがあります。

第二新卒とは、一般的には、新卒入社後3年以内に転職する人を指す言葉です。第二新卒社員は企業で働いた経験があることから、社会人としての基礎スキルが身についていると見なされます。

教育コストがかからずこれから育てていくことも十分にできる第二新卒社員を採用したい企業は、数多く存在します。

そのため、新卒で入社して3年以内の人であれば、仕事をすぐに辞めたとしても転職しやすいといったメリットがあるのです。

仕事をすぐ辞める3つのデメリット

仕事をすぐ辞めることのデメリットとしては、以下が考えられます。

デメリット1. 転職がむずかしくなる可能性がある

仕事をすぐ辞めると、転職がむずかしくなることがあります。なぜなら「うちの会社もすぐに辞めてしまうのでは?」と、面接官から思われる可能性があるからです。

場合によっては「ストレス耐性がない」「人間関係をうまく築けない」といった印象を持たれることもあり得ます。

短期離職を繰り返すと「採用してもすぐ辞めてしまう人」と思われるリスクが高まります。そのため、転職活動が思うようにいかなくなることがあるのです。

デメリット2.スキルが蓄積されない

転職活動では、スキルや能力が評価の対象になります。

しかし仕事をすぐに辞めてしまうと、スキルがほとんど身につきません。そのため、転職活動で苦労する可能性があるのです。

若いうちであれば、ポテンシャルを評価してもらえることも多いかもしれません。しかし一定の年齢になってくると「何ができるか」を問われます。短期離職を繰り返した結果スキルがなく年齢も高い人をわざわざ雇いたいと考える会社は、やはり少ないでしょう。

ある程度のスキルがないと、転職できる会社が限られてしまう可能性が高くなります。

デメリット3.辞め癖、逃げ癖がつく

会社を短期間で辞めると、いわゆる「辞め癖や逃げ癖」がついてしまいがちです。転職で不利になりやすいという理由のほかに「ひとつのことを続けられない」「同じ環境にいられない」ということになってしまうのです。

ずっと苦痛を感じながら無理やり続けるのはおすすめしませんが、続けることで、得られることや見えてくることはあります。

ちょっとうまくいかなかったからといってすぐにその場からいなくなってしまうことを繰り返せば、厳しい言い方をすれば仕事はもちろん、プライベートでの人間関係も築けず、結果的に何も得られないことにもなりかねないのです。

仕事をすぐ辞める際の注

仕事をすぐ辞めることが、必ずしも良い結果になるとは限りません。仕事をすぐ辞める前の注意点を知っておきましょう。

転職先で環境がよくなるとは限らない

仕事をするに辞めることで、よい会社に転職できる可能性はもちろんあります。しかし、いまの会社よりも悪い環境に転職してしまう可能性があることも、忘れてはいけません。

いまの状況がつらいと、自分の置かれている環境がどうしても悪く感じてしまうものです。しかし冷静になって周りを見渡すと、ほかの会社と比べ、実はそれほど悪くない環境であることもあります。

たとえばいまの部署の人間関係に不満があるとしても、仕事内容や給料などそのほかの部分はそこまで悪くないのであれば、それだけを理由に辞めるのはもったいないといえます。今後部署や担当する仕事が変わるなどして、一緒に働く人も変わることもあります。また、場合によっては転職先のほうが、より人間関係が悪い可能性もあります。

いまいる会社のよいところ・悪いところを自分なりに把握したうえで、どうしても悪いところのほうが多かったり、改善の見込みがなかったりするのであれば、そこで改めて転職を検討してもよいでしょう。その場合、企業選びには冷静になりましょう。

転職には意外とお金がかかる

リクナビNEXT「転職時に貯金はいくら必要?転職にまつわるお金の話」によれば、転職活動にかかる費用の合計額の質問に対し「10万円未満」と答えた人が67.6%となっています。「10~30万円未満」と回答した人も、11.5%存在しています。

転職にかかる費用としては、以下が考えられます。

  • 生活費(会社を辞めてから転職活動をする場合)
  • 交通費
  • 履歴書やボールペンなどの文房具代
  • 転職や転職先の業界・企業に関連する書籍代
  • 応募先企業が扱う商品やサービスなどを試すための購入費用
  • スーツや鞄など(新調する・新たに買いそろえる場合)
  • 宿泊費(地方へ直接面接を受けに行く場合)

人によって、かかるお金や使う内容は異なるでしょう。ですが、必ずかかるのは交通費です。複数の企業に応募したり、会社説明会に参加したりする場合、往復の交通費が何度もかかることを考えると、転職が決まるまでに数万円単位の交通費が必要になることもあります。

とくに気をつけたいのが、在職中の転職活動ではなく、いまの会社を辞めたあとに転職活動を開始する場合です。この場合、失業保険を受け取れるまでの期間は無収入となります。

ひとり暮らしの場合、貯金を切り崩して家賃や食費などの生活費にあてなければならなくなることもあります。お金が減っていくことに不安を覚え、焦って転職してしまう可能性もゼロではありません。

なるべく、お金の不安がない在職中に転職先を決めるのがおすすめです。突発的に辞めてあとから困ってしまうことのないよう、転職活動は計画的に進めましょう。

仕事をすぐに辞めるべきケース

いまの仕事をすぐに辞めたほうがよいケースとしては、以下の3つがあります。まずは仕事を休むなどでもよいので、なるべく早く次の職場を見つけることを考えることをおすすめします。

ケース1.精神的・体力的に限界

心身の健康に影響が出始めているときは、仕事を辞めるべきサインとも言えます。

いわゆる「ブラック」な会社では、過酷な環境で働くことが少なくありません。そうではない普通の会社でも、職種によっては深夜勤務があったり、締め切り前は長時間残業や休日出勤をしないと仕事が終わらなかったりするケースもあります。

長時間働くことで体調に異変が出たり、精神的にしんどい状況に追い込まれたりすることもあります。仕事に追われることで休日も仕事のことで頭がいっぱいになり、それも負担になるかもしれません。

健康であることは、長く働くうえで欠かせないことです。「そろそろ限界かもしれない」と感じているのであれば、無理を続けるのではなく早めに転職していまの環境を離れることが、現実的な選択肢のひとつとなることがあるのです。

ケース2.明らかな薄給

薄給とは、年収300万円以下のことを指します。社員としてフルタイムで働いているが月給換算すると25万円以下でボーナスや昇給がない、またはあってもごくわずかという会社は、薄給といえます。

ずっと収入が低いまま増える見込みもないとなると、長い目で見たときに、毎日仕事をがんばるモチベーションが上がらなくなってしまうでしょう。若いうちはまだよくても、将来的に結婚や老後のことを考えたときに、不安になってしまうかもしれません。

ケース3.理不尽なハラスメントを受けている

上司や先輩などからハラスメントを受けていて、解消される見込みがない場合です。たとえば、以下が考えられます。

  • 人格否定など仕事と関係のないところを非難される
  • よくわからない理由でひんぱんに怒鳴られる
  • 一人では絶対に終わらない量の仕事をさせる・または一切仕事を与えない
  • 明らかな無視や嫌がらせが続いている
  • 不当に自分だけ評価が低いが思い当たる原因がない

こういったケースの場合、普通に仕事をすることすら支障が出てしまうでしょう。同じ部署の上司や社内の相談窓口に相談する方法などがあります。まともな会社であれば、その上司や先輩は処分を受けたうえで、担当や部署を変えるなどして関わりがないようにしてもらえます。しかし、会社側がきちんと対応しなければ、ハラスメントをやめてもらえないこともあり得ます。そもそもハラスメント自体あってはならないことですが、そういう目に遭ってしまう可能性は誰にでもあります。改善されなければ、もはや自分ではどうすることもできないでしょう。まずは休職するなどして自分を守り、早めに今後のことを考えたほうがよいでしょう。