科学者は、未来を予測できない。
彼らは、核もそうだったが、
自分たちが それを開発して後、
人々に ご託宣を発する。
「それを使用することは危険だ！」 と。
これは、ちょうど、
魅力的な異性と同じ部屋に閉じ込めておいて、
セクハラの危険を警告するのと同じだ。
こういう非人間的なことを、
科学者は平気でする。
そして、彼らは
「科学そのもの」に対する警告は発しない。
合掌
AI「生みの親」がグーグルを退社 AI開発のエスカレートに警鐘
2023/05/03 tv-asahi.co.jp
ChatGPTなどAI（人工知能）の「生みの親」とも言える博士が、グーグルを退社し、AIの
危険性について警鐘を鳴らしました。
トロント大学のジェフリー・ヒントン名誉教授（75）は、ニューヨークタイムズのインタビュー
に応え、AIの危険性に警鐘を鳴らすために IT大手のグーグルを退社したことを明らかにしました。
ヒントン博士は 2012年に人工知能の基盤となる技術を生み出し、「AIのゴッドファーザー」
とも呼ばれています。
AI技術の進歩が「 社会と人類に深刻なリスクをもたらす 」として、IT大手による開発が
エスカレートすることに懸念を示しました。
「 AIが 人間より賢くなるとは信じられておらず、30年から50年以上先だと思っていたが、
今はそう思わない 」と話し、科学者が 技術を制御できる方法を見つけるまで 技術を拡大させる
べきではないという考えを示しました。
2023年5月3日
ＡＩが「実害引き起こす恐れ」－マイクロソフトのエコノミストが警告
米マイクロソフトのチーフエコノミスト、マイケル・シュワルツ氏は人工知能（ＡＩ）
について、一部の人の悪用により 危険な存在になると警告した。
シュワルツ氏は ３日、ジュネーブで開かれた世界経済フォーラム（ＷＥＦ）のパネル討論会で、
「ＡＩは ならず者に利用されると私は確信している。実害を引き起こすだろう 」と発言。
選挙におけるスパム行為など 深刻な悪影響を及ぼし得るとの見方を示した。
ＡＩに規制が必要なのは「明白」だ とシュワルツ氏は指摘。ただ議員らは 慎重を期し、
この技術が「実害」をもたらすまで待つべきだ とも述べた。
チャットボット「ChatGPT（チャットＧＰＴ）」などの利用がここ数カ月に急拡大する中、
ＡＩツールに対する警戒も強まっている。政策当局は ＡＩ技術を巡り安全対策を講じるよう、
企業に圧力をかけている。
シュワルツ氏は「 実害を目にした場合、われわれは『その規制によって妨げられるプラスの
要素が それほど重要でなくなるような形で規制できるのだろうか』、という単純な質問を
自らに投げ掛ける必要がある」と指摘。「規制による社会への利益がコストより大きくなる、
ということを原則とすべきだ」と述べた。
ハリス米副大統領は ＡＩ技術による被害のリスク軽減方法を話し合うため、マイクロソフト
とアルファベット、オープンＡＩの最高経営責任者（ＣＥＯ）らとの会合を４日に開く。
サムスン、従業員の生成ＡＩ利用を禁止－ChatGPT経由でデータ漏れる
韓国のサムスン電子は「ChatGPT（チャットＧＰＴ）」といった人気の生成人工知能
（ＡＩ）ツールを利用しないよう従業員に指示した。
一般的には 職場で対話型ＡＩの活用が広がりつつあるが、同社のスタッフが ChatGPTに
センシティブなデータをアップロードしたことが発覚し、生成ＡＩツールの利用を原則禁止
する新たなポリシーを策定した。
この方針は サムスン電子が 同社最大級の部門のスタッフに 文書で１日伝えたもので、
この社内文書を ブルームバーグ・ニュースが確認した。それによると、同社エンジニアが
４月に 社内ソースコードをChatGPTにアップロードし、誤って リークさせた。どのような
情報を含んでいたかは不明。サムスンの担当者はコメントを控えた。
文書によると、こうしたＡＩプラットフォームに送信されたデータは外部サーバーに保存
されるため、回収・削除が難しく、他のユーザーに開示されてしまう恐れがあると同社は懸念
している。
米スタートアップのオープンＡＩが ChatGPTを投入すると大きな関心を呼ぶとともに、
懸念も広がった。今年２月には ＪＰモルガン・チェースやバンク・オブ・アメリカ、
シティグループを含むウォール街の銀行数行が ChatGPTを禁止もしくは制限した。
サムスンの新たなポリシーは、社所有のコンピューターやタブレット、携帯電話、
社内ネットワークでの生成ＡＩシステムの使用を禁止するもので、基本ソフト（ＯＳ）
「アンドロイド」搭載のスマートフォンや「ウィンドウズ」ノートパソコンなど消費者向けに
販売されている同社のデバイスは対象外。
個人所有の端末で ChatGPTなどを利用する従業員に対しては、サムスンの知的財産と
分かる可能性のある会社関連の情報や個人データを入力しないよう求めた。従わない場合は
解雇もあり得ると警告した。