大きな期待を寄せない方がいい 上昌広
2023/02/28 日刊ゲンダイDIGITAL
マスクの着用を巡る議論が盛り上がっている。政府が、5月8日から 新型コロナの扱いを
2類相当から5類に変更し、室内でのマスクの着用が義務ではなくなるからだ。
マスコミは 規制緩和に否定的だ。1月28日、朝日新聞は「マスク着用 対策の見直し 総合的に」
という社説を掲載し、マスク不要論への反論として、「人口比でみれば コロナの死者数が日本より
多い欧米を “標準”とするのは、いかがなものか」と批判する。
この論理は間違いだ。データベース「Our World in Data」によれば、1月27日の日本の人口
100万人あたりの死亡者（1週間平均）は 2.77人で、主要先進7カ国（G7）で最も多い。米国は
1.48人で日本の約半分だ。マスクを外しても、欧米では 死者は急増していない。
朝日新聞が マスクを推奨するのは、専門家の意見を踏襲しているためだろう。
2月8日、西浦博・京大教授ら25人の専門家は 「マスク着用の有効性に関する科学的知見」という
文章を発表した。この中で、2月に北京大学の研究者たちが「トランスレーショナル精神医学誌」に
発表したメタ解析を引用した。
この研究では、マスク着用により、感染リスクは 16％低下し、その差は統計的に有意だった。
メタ解析とは、それまでに発表されている医学論文をまとめて分析したもので、医学的ｴﾋﾞﾃﾞﾝｽﾚﾍﾞﾙ
は最も高い。マスクは有用と言ってもよさそうだ。
ところが、そうとは言い切れない。マスクの効用について、否定的な研究も存在するからだ。
昨年2月、韓国のサムスンメディカルセンターの医師たちが、マスクの効果を検証したメタ解析を
「医療ウイルス学」誌に発表したが、この研究では、一般人がマスクを着用した場合、予防効果は
約20％で、その差は 統計的に有意ではなかった。
つまり、効果は証明されていないことになる。
さらに、1月30日に公開されたマスクに関するコクランレビューの結果は、もっと否定的だった。
11の大規模臨床試験をまとめたメタ解析では、マスク着用群で感染が 5％減っていたが、これは
統計的に有意ではなかった。
コクランレビューは、国際団体コクランが作成する医学論文の総括で、信頼度は極めて高い。
西浦氏たちは、なぜ、コクランレビューに言及しなかったのだろうか。
かくのごとく、マスクの効果は限定的で、しかも 医学的に証明されていない。今後の研究が必要だ。
ただ、マスクに大きな期待を寄せない方がいい。それは コロナ流行前からの医学界のコンセンサス
だからだ。だからこそ、海外では 流行期の公共施設などを除き、マスクの装着を個人の判断に任せて
いる。厚労省や専門家は、国民が自ら判断できるように、正確な情報を伝えねばならない。
新型コロナ5類に移行…高齢者はワクチンを打って、普段通りの生活を
2023/01/31
コロナ感染による死者数が急増している。昨年10月には 全国での死者数は1864人だったが、
11月には 2985人、12月には 7622人とうなぎ上りだ。
この時期に 政府は感染症法でのコロナの位置付けを 2類相当から5類に変更すると発表した
のだから、マスコミは大反対だ。
朝日新聞は 1月20日の「天声人語」で「いま緩和に動いて本当に大丈夫なのか。第8波は続き、
高齢者を中心に死者数も過去最多レベルだ。誰かに犠牲を強いることにならないか」と記している。
私は、このような論調に賛同できない。今こそ、高齢者は ワクチンを打って、普段通りの生活を送る
ことを勧めたい。感染症を恐れて、自粛を続けることは 高齢者のためにならないからだ。
医療ガバナンス研究所の山下えりか医師は、厚労省の「人口動態統計」を用いて、2019年と
2021年の死因の変化を調べた。
驚くべきことに、19年と比べて、21年に人口10万人あたりの死亡数が 最も増えたのは
老衰（25人増、25％増）だった。 次いで、コロナ（14人増）、誤嚥性肺炎（7人増、23％増）、
心疾患（6人増、3.4％増）、悪性新生物（4人増、1.3％増）、アルツハイマー病（2人増、10.8％増）
と続いていた。
逆に肺炎（18人減、23％減）、脳血管疾患（2人減、1.8％減）、不慮の事故（1人減、2.1％減）
は減っていた。
厚労省やマスコミは、コロナによる医療逼迫が 死者増に影響しているというが、どうやら、
それは的外れのようだ。もし、そうなら 心筋梗塞や脳卒中などの急性疾患での死者が増えているが、
心疾患は微増、脳血管疾患に至っては減っている。
■老衰、誤嚥性肺炎、アルツハイマー病の死者が増加
老衰、誤嚥性肺炎、アルツハイマー病による死者数の増加は、コロナの2.4倍だ。
このような疾患は、老化による身体や認知機能の低下が原因だ。 自粛による運動不足や、社会的な
孤立が影響したと考えるのが自然だ。
これは 隔離一辺倒の感染症対策が、国民に過剰な恐怖心を植え付け、国民を過剰に自粛させた
ためだ。ところが、専門家は、このような事実には言及しない。そして、いまだに国民を脅し続ける。
西浦博・京都大学教授は、「社会全体で緩和に伴う自由を手に入れることは、ヨーロッパの規模
の感染や死亡を受け入れることにも通じるものです（12月31日、バズフィード）」と語る始末だ。
私は、コロナから我が身を守るために、ワクチンを打って、日常生活に戻ることをお勧めしたい。
オミクロン株以降、世界の感染の中心は 日本や韓国などの東アジアだ。完全に感染を避けることは
できない。幸い、オミクロン株は弱毒だ。ワクチンを打ち、体力が維持されていれば、高齢者が感染
しても問題なく治癒する。実は、これこそが 世界のコロナ対策の標準だ。そろそろ まともな対応を
取らねばならない。
厚労省の音声データ入手で分かったこと！【大石が深掘り解説】 - YouTube
2022/07/15 CBCニュース