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2008年(4)～2009年
オバマ大統領はアメリカ合衆国が直面する経済の危機について、国民一人一人の責任、さらに経済活動の前にある国民の精神性を重視し、不景気だからこそ前向きに生きるべきだと訴えたようだ。
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2008年(4)～2009年
オバマ大統領はアメリカ合衆国が直面する経済の危機について、国民一人一人の責任、さらに経済活動の前にある国民の精神性を重視し、不景気だからこそ前向きに生きるべきだと訴えたようだ。
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ここでいう「精神性」とは何か。
「病は気から」と言われるが「景気も気から」であろう。
「不況だ、不況だ」と景気の悪いことばかりを言うと、不況が悪化する悪循環を生む。
1929年（昭和4年）の大恐慌から80年たった2009年（昭和84年に相当する平成21年）金融危機は、初めはアメリカのリーマンブラザーズの経営破綻などから世界に波及したものであろうが、今となっては日本で「不況、不況」と毎日叫ぶことがかえって消費を鈍らせている。もはや、日本で各企業が人員削減、内定取り消しをしているのは不況の結果ではなく、不況の継続の原因となっていると言える。つまり、俗に言う「鶏と卵の関係」（注釋1）のように因果関係（原因と結果）が逆になり、「派遣切り」が不況を生んでいるのである。
「不況だ、不況だ」と景気の悪いことばかりを言うと、不況が悪化する悪循環を生む。
1929年（昭和4年）の大恐慌から80年たった2009年（昭和84年に相当する平成21年）金融危機は、初めはアメリカのリーマンブラザーズの経営破綻などから世界に波及したものであろうが、今となっては日本で「不況、不況」と毎日叫ぶことがかえって消費を鈍らせている。もはや、日本で各企業が人員削減、内定取り消しをしているのは不況の結果ではなく、不況の継続の原因となっていると言える。つまり、俗に言う「鶏と卵の関係」（注釋1）のように因果関係（原因と結果）が逆になり、「派遣切り」が不況を生んでいるのである。
マスコミが「不況だ、不況だ」と叫ぶことが、かえって、不況を悪化させ、派遣切り、内定取り消し、消費の縮小を生んでいるように見える。
マスコミは「不況だ、不況だ」と叫ぶだけで、ではどうすればいいか言わないし、自分たちで何かしようとは考えない。
母子加算は「自立支援」を大義名分にした政策で廃止され、貧しい家庭が生活苦に追い込まれている現状があり、マスコミが取り上げるのはいいのだが、それではそう言っているテレビ局なり新聞社なりが、その貧しい家庭に財政支援をしようとしているのかどうか。
マスコミは「不況だ、不況だ」と叫ぶだけで、ではどうすればいいか言わないし、自分たちで何かしようとは考えない。
母子加算は「自立支援」を大義名分にした政策で廃止され、貧しい家庭が生活苦に追い込まれている現状があり、マスコミが取り上げるのはいいのだが、それではそう言っているテレビ局なり新聞社なりが、その貧しい家庭に財政支援をしようとしているのかどうか。
マスコミは派遣切りされた人を取材するだけで、援助は永田町や霞が関まかせ。これでは解決にならない。
麻生首相はハローワークを視察したとき、「何をしたいかをキチンと決めないで『何かありませんかね』というんじゃ、なかなか仕事は見つからない」と言っていた。
参照
『1リットルの涙』と医師不足
こんにゃくゼリーと薬品ネット販賣
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『1リットルの涙』と医師不足
こんにゃくゼリーと薬品ネット販賣