白人の次は、近くの黄色い人たちが、日本を買い食いしに来るようです。
実際、昨年あたりから、欧米金融に替わって、中国系のファンドが目立つようになって来ていました。
今回のファンドバブル崩壊までは、韓国人が日本のゴルフ場を漁っておりました。
で、崩壊後、韓国人たちは潮が引くように消えて行きました。
でも、韓国人たちが買い漁っていた、買おうとしていたゴルフ場は、既にゴールドマンサックスが全国の目ぼしいゴルフ場を買い叩いた後の残り物でした。
アコーディアゴルフという名前のゴルフ場です。
全国でゴルフ場、ゴルフ練習場を運営しています。
成績の悪い施設は、売却して利益を出しています。
白人系で目立って元気のある金融集団はゴールドマンぐらいでしょうか。
それ以外は、韓国系と同じく自国へすごすごと帰って行きました。
中国系を除いて・・・。
以下転載です。↓
今度は“赤いハゲタカ”が日本上陸
2009年05月17日10時00分 / 提供：ゲンダイネット
欧米の投資ファンドに代わって、“赤いハゲタカ”が日本に上陸する。そのハゲタカは「中国漁業協会」（北京市）という、その名の通り、中国最大規模の漁業団体だ。
この団体が１４日、日本のファンド、アセット・インベスターズ（大証２部）と業務提携に合意する。漁業団体がなぜ投資ファンドと提携をと思うが、実はこの漁業団体は２つの顔がある。そのトップは中国政府の農業副大臣を歴任した斉景発会長。中国では、元大臣クラスの大物が投資ファンドをつくることは珍しくなく、この団体も日本でＭ＆Ａを仕掛けるとみられている。
日本で何を狙っているのか。中国に詳しい食品関係者がこう言う。
「主に日本の食品企業のＭ＆Ａでしょう。でも米スティール社のような敵対的な買収を仕掛けることはしない。失敗することが分かっているからです。実は、同協会は、すでにアセット・インに資本参加している。アセット・インを表看板にして、裏側で経営に関与するつもりでしょう」
深謀遠慮を得意とするいかにも中国らしい。
今後、赤いハゲタカの攻勢は強まるのだろうか。国際金融に詳しい東海東京証券チーフエコノミストの斎藤満氏がこう語る。
「今、世界でＭ＆Ａに最も熱心なのが中国です。中国の戦略は、まず技術協力を要請する。しかし、協力が得られなければ買収というやり方を取る。中国系ファンドはこれまで石油など資源開発会社を中心に買ってきましたが、次に狙いを定めたのが食品技術。毒入りギョーザ事件に懲りて高い技術が必要になったためです。同時に、狙うのが水関連で、川の汚染や緑地開拓など中国にとって緊急課題を解消するために、積極的なＭ＆Ａを仕掛けるはずです」
Ｍ＆Ａの軍資金は、２００兆円もの外貨準備金だ。日本の２倍の規模になる。大不況に苦しむ日本は、中国にとって「黄金の国」に映っている。
（日刊ゲンダイ2009年5月14日掲載）い。
実際、昨年あたりから、欧米金融に替わって、中国系のファンドが目立つようになって来ていました。
今回のファンドバブル崩壊までは、韓国人が日本のゴルフ場を漁っておりました。
で、崩壊後、韓国人たちは潮が引くように消えて行きました。
でも、韓国人たちが買い漁っていた、買おうとしていたゴルフ場は、既にゴールドマンサックスが全国の目ぼしいゴルフ場を買い叩いた後の残り物でした。
アコーディアゴルフという名前のゴルフ場です。
全国でゴルフ場、ゴルフ練習場を運営しています。
成績の悪い施設は、売却して利益を出しています。
白人系で目立って元気のある金融集団はゴールドマンぐらいでしょうか。
それ以外は、韓国系と同じく自国へすごすごと帰って行きました。
中国系を除いて・・・。
以下転載です。↓
今度は“赤いハゲタカ”が日本上陸
2009年05月17日10時00分 / 提供：ゲンダイネット
欧米の投資ファンドに代わって、“赤いハゲタカ”が日本に上陸する。そのハゲタカは「中国漁業協会」（北京市）という、その名の通り、中国最大規模の漁業団体だ。
この団体が１４日、日本のファンド、アセット・インベスターズ（大証２部）と業務提携に合意する。漁業団体がなぜ投資ファンドと提携をと思うが、実はこの漁業団体は２つの顔がある。そのトップは中国政府の農業副大臣を歴任した斉景発会長。中国では、元大臣クラスの大物が投資ファンドをつくることは珍しくなく、この団体も日本でＭ＆Ａを仕掛けるとみられている。
日本で何を狙っているのか。中国に詳しい食品関係者がこう言う。
「主に日本の食品企業のＭ＆Ａでしょう。でも米スティール社のような敵対的な買収を仕掛けることはしない。失敗することが分かっているからです。実は、同協会は、すでにアセット・インに資本参加している。アセット・インを表看板にして、裏側で経営に関与するつもりでしょう」
深謀遠慮を得意とするいかにも中国らしい。
今後、赤いハゲタカの攻勢は強まるのだろうか。国際金融に詳しい東海東京証券チーフエコノミストの斎藤満氏がこう語る。
「今、世界でＭ＆Ａに最も熱心なのが中国です。中国の戦略は、まず技術協力を要請する。しかし、協力が得られなければ買収というやり方を取る。中国系ファンドはこれまで石油など資源開発会社を中心に買ってきましたが、次に狙いを定めたのが食品技術。毒入りギョーザ事件に懲りて高い技術が必要になったためです。同時に、狙うのが水関連で、川の汚染や緑地開拓など中国にとって緊急課題を解消するために、積極的なＭ＆Ａを仕掛けるはずです」
Ｍ＆Ａの軍資金は、２００兆円もの外貨準備金だ。日本の２倍の規模になる。大不況に苦しむ日本は、中国にとって「黄金の国」に映っている。
（日刊ゲンダイ2009年5月14日掲載）い。