フリーランス日本語教師です
企業でプライベートレッスンをしています。
日本語教育を専攻して大学院で学んでいます。
ここ数年、
話題が出ては消え、消えは出ていることですが
「日本語教師国家資格化」について
ブログを書いている方がいらっしゃいました。
私はその方へのコメントとして
いろいろ思うところもありますが、国家資格化によって
日本語教師の質も担保できると思いますし、賃金のアップにつながるかな？
と期待もしています。
が、実際はいつ？どうなるのやら？？？
と書き込みをしました。
それに対して、別の方が
賃金アップのアップ分をどこから引っ張って来るのか？
という疑問を呈されました。
そしてその方は
「雇い主が賃金アップしてくれたら良いけど、出来るなら申しているはずですから、そうすると国ですかね？
国家資格だから、公務員みたいになるとか？」（原文ママ）
と、追記されていました。
最初にブログ記事として書かれた方のコメント欄に
返信しようかとも思いましたが、
よそ様のページなので、こちらに記載することにします。
現時点で私は、どこからアップ分を持ってくるかは想定していません。
私が考えたのはそんな国家規模のハナシではなく、
小さな小さな視点のハナシです。
まず、国家資格イコール公務員ではありません。
例を挙げれば暇がないのでやめておきますが
国家資格保有者が全て公務員でないことは
周知の事実だと思います。
日本語教師に関する私の小さな視点では、
資格化することで
「経験がないから授業料は安くても（あるいはタダでも）いいです」
という日本語教師が絶滅することを期待しています。
私は、中堅の、ごくささやかな、それでもプロの日本語教師として
同業者に足をひっぱられるのは、とても迷惑だと常々思っています。
誰かが授業料を安く設定することによる
廉売競争に巻き込まれるのが嫌なのです。
例え経験がなくても、資格を持っているなら
「授業料は安くても（あるいはタダでも）いいです」
とは言わないのではないでしょうか？
資格を取得するまでに、費用をかけ労力をかけているんですから
それに対価が生じるのは当然だと思います。
また、対価に見合ったサービスを提供しよう、つまり
お金をいただくんだからちゃんとした授業をしよう！
というモチベーションにもなるでしょう。
あるいは、個々人の問題ではなく
有資格者に対する最低賃金保障のようなものを設定することも
可能かもしれません。
となると、どこからアップ分を持ってくるかというと
コメントされた方が書いているように
学習者さんから徴収というわけにはいかないでしょうから
公的機関からの補償となるかな～と思ったりはしています。
もちろん、日本語教師という職業が多様であることは
十分に承知しているつもりです。
ですから、全ての日本語を教える人が国家資格を取らなければならない、
とは1ミリも思っていません。
資格がなければ日本語を教えてはいけない、
とも思っていません。
ただ、多様な日本語教師が存在していること、
それが議論が進まない一因でもあると思っています。
なお、ここは
私が勝手にグダグダ言っている場なので
建設的でないご意見、異を唱えるご意見はご遠慮ください。
