よくコメントでも、YouTubeなどの動画チャンネルの機能を「もっとJ-POPも多様すればいいのに」という意見が来るのですが、日本はかなりの制約があるので、難しい面があるようです。でも確かに、K-POPはYouTubeなどの動画サイトを通じて、これまで国境、時差、を超えて、世界中のファンを獲得して来た経緯がありますよね。
特にカムバックした時のステージパフォーマンスなんて、リアル放送が見られなくても、ちゃんと歌手ごとに、すぐYouTubeに公開されており、それを見るのも好きだし、なんなら、ご丁寧に1人1人のメンバーをフォーカスした映像まで公開してくれて、K-POPはカバーダンスも人気ですが、踊っている映像をより細部まで見られることで、ダンスを真似ている人にも好評だと思います。
というのが、やっと？いよいよ？問題となっているようです。
この音楽番組がYouTubeなどで配信している、ステージパフォーマンス映像、個別映像、ビハインド映像、などなどは、全て歌手側には無許可、というか、そもそも、テレビ局側と、出演する歌手側には、出演に際し、何の契約も、規約も結ばれていないそうで、やっと、マネジメント会社側が立ち上がったようです。
YouTubeなどの配信した映像における収益を、出演者である歌手にも得る資格があるだろう
という話。
芸能人でなくても、今や「人の顔」は個人情報であり、一般通行人でも勝手にネットに公開できない時代ですが、最初は各マネジメント会社も立場的な問題（出演させてもらっている、という弱い立場）から、見過ごしていたものの、昨今の世界的なK-POP人気にあやかり、テレビ局が公開しているパフォーマンス映像の再生回数はどんどん上がり、それにおける収益も増えているとして、「標準契約書」をやっと作成するよう、求める動きになっているようです。
契約書もなく出演してたんかい？
という、契約社会のアメリカなら、ひっくり返りそうですけど・・・
今回、韓国音楽コンテンツ協会などが公正取引委員会に申請した「標準契約書」には、放送局が撮影した映像物の使用範囲を規定している。本放送や再放送などの放送で使用する際は、放送局が望むように使用できるが、OTTやVOD（=ネット公開）に編集物などを公開する際、放送以外の目的で使用する場合は、事前に協議された部分に従う。また、ビハインド映像なども、事前協議を通じてのみ使用できる。
事前協議、とありますけど、つまりは「お金（収益配分）」のことですよね。この話し合いが決別すれば、合意に至らなければ、今後は音楽番組主体のYouTubeなどへの、パフォーマンス映像の公開は、一気に減るかもしれませんね。新人歌手や、発展途上中の歌手なら、一部の収益でも喜んで許可するでしょうが、人気歌手だと、歌手自身がもう1つの「ブランド」ですから、メンバー別撮影（直cam）に付き合ったり、「大した金にもならんのに、アホらし」と思えば、減るのかと・・・
「ミュージックバンク」「人気歌謡」「音楽中心」など、大手音楽番組は、本放送映像だけでなく、未放送映像、事前録画映像、などを、通信社に販売する方法で付加コンテンツを制作して収益化しており、一部ではメンバー別の「直CAM」を、また別途の事業者に販売したりしている。
また、↑で新人アイドルなら許可するだろう、と言いましたけど、人気歌手なら、再生回数も上がるでしょうが、新人歌手に収益配分を渡してまで、果たして「YouTubeに公開する（してあげる）意味があるのか？」という、テレビ局側からの逆パターンもありかもしれません。無名歌手なら「広報してあげてる」ぐらいに、思ってるかもしれないので、この辺の契約も難しくなるかもしれませんね。
少なからず、映像作成には、公開までにスタッフの労力は使われているわけなので、今後、契約方式に転換したら、K-POPのYouTube映像物に関する「著作権利」は複雑化し、新たな変革の時を迎えるかもしれませんね。