阪神大震災から２２年を迎えた。阪神大震災は、地震研究者の間で「西日本の地震活動活発化の序章」と位置づけられている。
西日本の地震活動は南海トラフ地震の発生に向って活発化するといわれる。
南海トラフ地震は、太平洋側から日本列島の下に潜り込むフィリピン海プレートと、太平洋側に向き合い日本列島がのっているユーラシアプレートがぶつかり、ひずみが限界に達したときに起るとされる。
ひずみが解消されると、西日本の内陸地震（活断層による直下型地震）は少なくなる。
前回の南海トラフ地震は昭和２１年の南海地震であった。南海地震以前、西日本の地震活動は、明治２４年の濃尾地震から、昭和１８年の鳥取地震、１９年の東南海地震、２０年の三河地震まで、活発化した。
そして２１年に南海地震が起き、平成７年の阪神大震災まで西日本では目立った内陸地震はみられず、この時期を地震研究者らは「西日本の地震活動の静穏期」と呼んでいる。
ところが阪神大震災以降、ほぼ２年に１回、地震が発生。平成２５年から昨年の２８年まではさらに活発化し、西日本で毎年、内陸地震が起きている。昨年は熊本、鳥取と続発。熊本の半月前には、南海トラフ地震を引き起こす「プレート境界地震」が三重県南東沖で起きた。幸い小規模地震だったため、南海トラフ地震にはいたらなかった。
こうした昨年の一連の地震活動をみて、地震、防災研究者は、今年以降の要注意エリアとして、まだ目立った内陸地震の起きていない関西をあげる。
http://www.sankei.com/west/news/170128/wst1701280023-n1.html