信頼の置ける方から拝借したものをコピペします。
この事件がどんだけ作り上げられたもので
恐喝と乗っ取りと洗脳など
全く人権を無視した犯罪よりも恐ろしい犯罪と言っても過言ではないことを
皆さんに知って頂きたいです。
↓
— ふぁんとむ (@help_jjjjjj) 2023年9月17日
＞手遅れになる前に、説明させてください。
この問題の発端は、文春の週刊誌をジャニーズが名誉毀損で訴えたことから始まります。
一審は証言が場所すら曖昧で棄却されましたが、二審はその部分は証言のみで有効とされました。
民事裁判の名誉毀損でジャニーズ側が訴えた裁判、
しかも一審と二審の判決は異なり、
ジャニー氏は一貫いして否定。
報道三原則の推定無罪が適用されました。
文春は被害者とした彼らを刑事裁判に連れていくことはありませんでした。
時が流れて現在、ジュリーさんはキンプリの問題で名誉毀損にあたるとして、再び文春を訴えました。
でも文春は別の仕掛けをしてました。
まず、BBC に当事者の会の平本さん達を紹介して、ジャニーズ性被害問題を訴えました。
そして手当たり次第に元ジャニーズJr.に証言するよう迫りました。
また別方面から、PENLIGHT というファンになりすました団体を作りました。
正体は慰安婦団体関係者です。
PENLIGHT は今も当事者の会と繋がりがあることが、石丸さんのブログで確認されています。
彼らは文春を切り口にマスコミを使って、第三者委員会をつくるように迫りました。そうして出来た第三者委員会ですが、
メンバーの林真琴さんはPENLIGHT と深い繋がりがあるColaboという団体の理事と繋がりがあります。
他のメンバーもいずれも左翼団体と繋がりがあります。
Colaboの理事がしている「希望のまちプロジェクト」の応援団が林真琴さんです。
つまり彼らは第三者ではありません。
告発者の裏にいる方々側の人です。
国連人権理事会の登場は、慰安婦の時と同じ流れです。
人権理事会は、当事者の会の話を全面的に受け入れ、被害者数千人の可能性ありとしました。国連会見が終わった後、当事者の会とマスコミの一部は慰労会をしました。
BPOにもその慰労会の件は伝わってます。
そうして第三者委員会が提言を作成しました。その調査書の内容は痛々しく、怒りを抱いた方々も多かったと思います。
しかしこの報告書、証拠は全く無し、
検証一切なし、在籍確認なしの報告書です。
つまり元ジュニアでなくても
訴えれば人数カウントされます。
それで名乗りでた自称元ジャニーズは21人程。
現役タレントの被害告白は全く無し。
聞き取りした現役2名も完全否定でした。
第三者委員会は困ったのか、報告書に次のような意味合いの提言を盛り込みました。
「性加害がなかったというスタッフは、
自費で性加害があったと認識するまで研修」
つまり性加害否定意見の弾圧です。
これにより、
被害を受けてなければ見たこともない、
そんな事実はなかったのではないかという社内意見は研修が足りないという扱いになりました。
タレントは自分たちの性被害否定すら許されない状況に、かなり苦しんでいると思います。
ジュリーさんには固定の共産アドバイザーがつき、かなり長期的な説得とやらをしたそうです。
その間、
ジュリーさんは記者からのアンケートすら知らない外部と遮断された状態にあったことは会見で述べられてます。
会見では、ジュリーさんが
「在籍確認をしっかりしたい」と話されていたのに対して、木目田弁護士は「ゆるやかに」と述べています。
直接の窓口弁護士は別の方々になりましたが、在籍証明資料なしでも拒否しないあちらの条件のんだ形です。
ちなみに当事者の会代表ですが、
ジャニーズ指南ブログ書いたり、
弟をジャニーズいれたり、
Jr.の住所を本にして晒したり、
「被害あってないです」と過去にはっきり言われた方です。（平本氏です。）
これらは全てグルーミングという魔法の言葉で片付けられるようです。
他の告発者たちは、入所年齢より前に被害にあったと立憲に話したり、
7ヶ月の在籍で二年間の被害だったり、
そもそもジャニーさん日本にいない時の被害訴えたり、合宿楽しかったなぁってブログで回顧されてたり、ジャニーさんの葬式参列したりです。これ指摘したら、不都合なんで弾圧されます。
はっきりした証拠は何もないこと、
裏には沢山の左翼とマスコミが関わっていること、それにジュリーさんとジャニーズ事務所は一生苦しめられていくであろうこと、
この事実だけはどうか知っていてほしいです。
新事務所に移ればという声も聞きますが、彼らにかけられた疑惑の目はずっと消えません。
被害にあってないとどんなに否定しても、
ジャニーズであることは誇りであったと伝えても、「言えないよな」と同情の目を向けられる辞めジュの風評被害を聞くたびに胸が痛くなります。
日本人は基本メディア使って堂々としている人達を信じてあんまり疑わないし、
あちらもごまかしてくるので、
対処が遅れてしまいますが今かなり危険な状態だと思います。
難しい立場だと思いますが、当事者の会の矛盾を記事にして詐欺防止のために１人１人個別で裁判して司法判断にすること、少なくとも在籍証明資料は必須にすること、社外取締役、CCO 、研修は今回の左翼団体と関わりない人を選ぶことをすすめてくれませんか。
突拍子もないと思われるかもしれないですが、どうか、お願いします。