（１）経済社会の循環的発展
人類の経済社会の歴史もまた螺旋的である。
そして「登り坂」を登るための原動力は「イノベーション（技術革新）」であることがわかる。
つまり「創造的破壊」が起こるのである。（分岐点？）
アメリカの次の覇権国はまだ見当たらない。
日本政府は異次元の金融緩和をして、円安にして輸出ドライブをかけようとしたが、失敗した。日銀は日本の株式を買い、株価を釣り上げたが、これが所得格差を拡大し、日本国民はさらに貧困化←なぜそうなったのか因果関係がパッと分からない
開発のスピードを速め、コストを下げるためにダイハツは詐欺的な欠陥商品を作ってしまった。
1994年には日本を除くアジアのGDPの合計はわずか5％であったが、今日では25％を超え、日本を除くアジアのGDPは日本の６倍以上の伸びを遂げた。
グローバル化という麻薬
アメリカは、第二の「南北戦争」になりそうな状態になっている。
戦後すぐ生まれた吉田茂内閣は、アメリカから日本国の独立を指示されたが、「アメリカに日本の番犬になってもらい、日本はアメリカの属国になる。このほうが日本にとって安上りだ」と言った。これに対しDSは吉田茂と日本の政治家に金を与えた。吉田茂は「日米安全保障条約」に正式に署名してアメリカに日本を防衛してもらうことにした。そのために日本はアメリカに膨大な金を貢がされることになった。
cf.孫崎先生
中国共産党体制は2027年ころには崩壊するだろうと見られている。（要出典）
グローバル化に走った世界の国々の経済社会も徹底的に破壊されてしまった。近いうちに（2024年末か2025年春）世界的な金融バブルの崩壊が起こり、世界的なオイルショックが起こることになる。（！？
中東、イランで戦火が起こり、ホルムズ海峡とバブ・エル・マンデブ海峡の封鎖が起きると、日本のエネルギーが途絶えることになる。
（地球儀チェック
2024年がその転換点であり、次のステージに駆け登るイノベーションのエンジンが始動することになる。（！！
（２）世界の経済社会の徹底的な破壊
ソ連の崩壊後に、アメリカDSがロシアの経済を破壊した。（これは分かる
DSは、ハーバード大学で最も優秀な経済学者と言われていたジェフリー・サックス教授を「経済アドバイザー」としてモスクワに送り込んだ。
ロシアに着いたジェフリー・サックス教授は、ロシアの国営事業の多くの産業をいきなり「民営化」すると言い始めた。「社会主義的な産業では、産業は市場の状況を考えないで、与えられたノルマの生産数量だけを考えて生産するので売れない商品が多く生産されてしまい、大きな無駄が起こる。これが社会主義国の経済が停滞する原因である。民営化すると企業は市場の需要に沿ってモノを作るので、生産性も上がり、製品も売れ、経済は繁栄する」と言った。
⭐️ジェフリー・サックス↔️ウィリアム・イースタリー
日本経済の破壊
竹中平蔵はロシア経済を破壊したハーバード大学のジェフリー・サックス教授を日本に招聘し、指示を仰いだ。（要出典）
そして郵便貯金部門、郵便事業を民営化した。その他の経済政策もサックス教授の指示通りに実行した。その指示とは「均衡財政主義」、「赤字国債の発行禁止」であり、「法人税を下げ」、「消費税を引き上げる」ことであった。日本政府はサックス教授の指示を忠実に実行した。これで日本経済はガタガタになり、深いデフレに陥った。これから「失われた30年」が始まった。
大国アメリカ経済・中国経済の破壊
アメリカは、1971年からミルトン・フリードマンの「新自由主義」で「グローバル化」に走り、1981年レーガン大統領がそれを具体的な形で実施・展開した。
2023年4月米国ペンタゴンのランド研究所は「アメリカの近年の外交政策、軍事政策はことごとく失敗してしまった。アメリカの世界制覇は破綻した」と正式に表明した。（要出典）
中国の多くの知識人が共産党政治を非難しはじめ、「第一財経」新聞も習近平の政策を批判した。（要出典）
（３）日本の家族制度が破壊された
子供が結婚せず親に依存する「パラサイトシングル」が出てきた。
日本では単独世帯「総おひとり様」の時代の足音が聞こえている。病院での治療には「家族の同意書」が必要になっているが、その同意書を得ることが出来ず、治療ができないという事態が起こっている。孤独死が広がる。
日本の若者は、自分は日本社会の一部であるという意識がなくなった。
社会が分断され、社会から孤立した個人が増えてきた。人間は孤立すると、妄想により狂暴になる。
cf.社会からの自由と社会からの孤立
（４）自民党の悪夢の30年
内閣人事局」を設立して、国会ではなく、総理の側近官僚により政策法案を作り始めた。ex.嶋田だの、今井だの
菅義偉は安倍内閣の時、官房長官の立場で内政面において絶対的な権勢を振るった。菅義偉は、政府の考えを正そうとして意見具申をした官僚を即座に首にした。（！？
日本の政治家は「今だけ、金だけ、自分だけ」で、「日本の国のため、日本国民のため」という考えを全く無くした。（そう見えてしまいますね。
岸田政権の間違った政策
岸田首相は、アメリカから命令され「パンデミック法」を受け入れ、WHOが日本の法律の上位に座り、日本を支配させる構造にした。つまりWHOが「緊急事態宣言」を発し、日本全体を支配するのである。
（要リサーチ・かつて日本政府の上に石油利権があったが。。。
政府は中国の上海電力会社に日本で電力発電事業をさせているが（菅元首相がこれを推進している）（！？要出典
日本の半導体技術を台湾企業に差し出し、日本での事業活動なら外資系企業にも補助金を出している
台湾（中国につながる）ロビーの金が日本の政界・経済産業省・産業界に流れたので、こういうことが起こったのである。
（ありうる事だけど、要出典
今もアメリカDSに支配される日本
東京地検特捜部は、終戦後すぐできた部署であるが、戦争中に生まれた隠匿物資を捜査しこれを摘発してGHQに差し出すことが仕事であった。東京地検特捜部はアメリカのGHQ・CIAの指示で動いている。つまり普通の犯罪者を摘発するのではない。（！？要出典・興味あり
（５）崩壊した日本のインフラ
2024年１月２日に羽田空港でJAL機と海上保安航空機の衝突事故
コスト削減のために管制官の人員を削減したのだ。政府は慌てて空港の管制官の人員を増やした。→それな
「脱炭素政策」は、OPECが世界の石油価格をコントロールしていたことに対して、DS（イギリスのサッチャー元首相を使い）が世界の石油価格を支配しようとして、考え出されたものである。炭酸ガスが地球温暖化の原因であろうという証拠・データはまだない。だからDSは今では「地球温暖化」ではなく「気候変動」と言い始めている
（要出典）
ヨーロッパ諸国はアメリカの毒性の高い農薬、化学肥料を法律的に使用禁止にしているが、日本はアメリカの農薬や化学肥料、農産物を全面的に受け入れ、それに膨大な金を支払わされている。（要出典）
アメリカで一般自営農家を潰し、大規模な農場には石油から作った化学肥料と除草剤（モンサント・バイエル製のもの）を使って「遺伝子組み換えの食料」を作り、それを世界の人類に買わせて食べさせる。家畜も遺伝子組み換えをし、抗生物質を食べさせて、石油で作った餌を与えた牛、豚、鶏を大量に飼育し人間に買わせて食べさせる。これにより世界の人類を病気にさせ、弱体化しようとしている。日本には「減反政策」を押し付け、小麦の生産、コメの生産をやめさせ、アメリカ産の食糧（小麦、大豆、牛、豚、鶏）を買わせて、食べさせる。
（７）日本の政治構造の破壊
1996年橋本内閣が「省庁再編」をやって日本の政治構造を壊した。能力のない経済産業省を浮かび上がらせ、経済産業省が他の省庁に手を突っ込み、日本産業を弱体化させた。これにより日本の官僚機能を弱体化した。
大蔵省を財務省と金融庁に解体して、財務省に首相より大きな権力をもたせ「ザイム真理教」を布教させ、緊縮財政にして日本経済を弱体化した。
腐敗した自民党の独裁政治
金を多くばらまいた人が選挙で選ばれる。日本の政治は金を使った恐怖政治であり、国を繁栄させる政策を掲げて政治家になる者はいない。→ホント、それ。
日本政府は資本主義経済の活動の原則を壊している。金利は資本主義活動の体温計である。日本銀行はYCCでゼロ金利にし、正常な資本主義経済活動が出来なくした。日本銀行は禁じられている財政ファイナンスをしている。日本国民から徴収した消費税収入を一部のお金持ちに与えている。これにより所得格差が拡大している。企業はデフレだから、イノベーションへ投資をしないで、利益の内部留保をしている。政府は乗数効果の低いところに国民の税金の金を注入して、金を浪費してきた。
つまり日本は、資本主義国ではなく、自民党の一極独裁の社会主義国になっている。日本の政治家は政党助成金をもらっているのに、さらに献金で国民から金を巻き上げ、日本の政治家はその金を自分のポケットに入れている。（！？
（８）戦争はなぜ起こるのか
近年の戦争は、1992年2月にDeep State：ペンタゴンとネオコングループが作成した「Defense Planning Guidance」に基本計画が明記されている。
これはジョージ・ブッシュ（父親）時代に作成されたが、このプランは国務次官のポール・ウォルフォウイッツが作成した。この計画を次の大統領のビル・クリントンが引き継いだ。しかしビル・クリントンはあまり乗り気ではなかったので、ヒラリー・クリントンがこれを推進した。
アメリカの外交政策やディフェンス政策はイスラエル・ロビーやネオコンが立案したものが、大統領が誰になろうが、実行されてきた。しかしトランプが大統領になった４年間はネオコンから強要された戦争計画をトランプ大統領がそれを拒否し続けて、戦争がなかった4年間となった。
（要出典）
そのアメリカは1969年まではワスプ（WASP：White Anglo-Saxon, Protestant）がアメリカを支配していたが、1970年以降はユダヤ人が支配している」と言う。イスラエルの元首相のシャロン（ユダヤ人）は「We Judaistがアメリカを支配しているのだ」と言う。ユダヤ人が公言しているのでこれは陰謀論ではなく、事実である。
（要リサーチ）
（９）DSがアメリカ社会を破壊し始めた
今アメリカの中に「アメリカ・ナショナル」（アメリカ国民）、「シティズンシップ」（市民）との二つの国が出来ている。
（12）ロシア人が見ている世界の情勢
プーチンの心のメンターはロシアの政治学者のセルゲイ・カラガノフ（外交防衛政策評議会、モスクワ高等経済学部・世界経済国際問題学部学部長）である。カラガノフは現代の世界の賢者の一人であると言われている。
カラガノフは2023年6月に論文を発表した。「Difficult but Necessary Decision」という論文で、2つのことを言っている。①核兵器は使える兵器である。ロシアは核兵器を使う意思がある。②アメリカの核の傘は偽物である。NATO諸国に核を打ち込んでも、アメリカは何もしない。アメリカは核でNATOを助けることはしない。このことは1970年代から起こっていた。アメリカ自身も始めから核の傘は本当ではないとしていた。アメリカは核を持っている国とは決して戦争しない。
アメリカは同盟国に「中国、ロシアの核に対してアメリカの核の傘で守ってやるから、アメリカの言うことを聞け、アメリカの言う通りにせよ」と同盟国を脅迫してきた。
しかし今ではNATO諸国は、アメリカが他国を守る力がなくなったことと同時にアメリカは他国を守るつもりはないことを知っている。このアメリカの崩壊はクリントン政権の時から始まった。アメリカの経済力は衰え軍事力も劣化して、アメリカは同盟国を経済的にも軍事的にも守ってやれなくなった。これは最初からそうであった。日本がアメリカに同盟の費用を払っているのでアメリカは日本がどこかに襲われたときアメリカはその敵を追い払ってくれると日本が自分で勝手に思い込んだのである。
ラガノフは「日本とヨーロッパが、自主的な力を失い、アメリカの属国になってから、世界の政治経済がおかしくなってきた。今日のヨーロッパ圏の政治家は形而上的な、哲学的な考え意見を持てなくなった。世界の政治経済を正常なものに戻すには、日本とドイツが核武装して、独立する必要がある。ドイツと日本が再び軍国主義国家になることはない。日本とドイツが核武装して独立国になると国際政治が多極化し、安定する」と言っている。「日本の政治の賞味期限は1990年に終えている。日本は核武装して主権国家にならなければならない」
カラガノフはこのように言っている。「ロシアとその指導者は難しい選択に直面している。ウクライナで部分的勝利、あるいは圧勝したとしても、西側との衝突を終わらせることはできないことが明らかになってきた。4つの地域を開放すれば、部分的な勝利になるだろう。しかし、ウクライナの一部には武器で武装した超国家主義者（アメリカDeep State）たちが残っている。おそらく最悪の事態は、莫大な犠牲を払ってウクライナ全土を開放しても、ウクライナを憎むウクライナ東部住民を抱えたまま廃墟と化すであろう」。
「どのような選択肢もわが国が精神的、経済的、軍事的、政治的な焦点をユーラシア大陸の東側に移すために緊急に必要な一歩を踏み出すことから目をそらすことになる。現在のウクライナ、主にその中央部と西部地域は経営資源、人的資源、財政資源を国外に流出させるであろう。これらの地域はソ連時代でさえ多額の補助金を受け取っていた。より魅力的な選択肢は、ウクライナの東部と南部を再統合し、残りを降伏させ、その後に完全な非武装化と友好的な緩衝国家の創設を行うことだろう」。
「ウクライナ紛争をはじめとする世界の多くの緊張、そして戦争の脅威が全体的に増大している根本的な原因は、1980年ころから生まれたグローバリゼーションの流れをつくった近代の支配者（Deep State）という西側のエリートによる。しかしこの西側のエリートが最近ことごとく失敗を繰り返し、それを加速していることだ。この失敗により歴史上前例のない急激な変化が起こっている。世界のパワーバランスは中国・インドを含むグローバル・マジョリティ（BRICSプラス）に有利に働き、ロシアは歴史によって軍事戦略の柱に選ばれている」。
「この西側のエリート層の弱体化は、帝国（コスモポリタンエリートDeep Stateバイデン）だけではなく、帝国（アメリカ国家エリート・トランプ派）をも激怒させている。彼ら（Deep State）は、数世紀にわたり武力により政治的・経済的秩序と文化的支配を押し付け、世界中の富を吸い上げてきた能力を失いつつある。このような道徳的、政治的、経済的立場の崩壊は1960年代半ばから生じていた。ソ連の崩壊によって中断されたが、2000年代に入って再び勢いを増して来た。これはイラクとアフガニスタンでの敗北、そして2008年の西側経済モデルの危機の始まりが大きな節目であった」。
「西側諸国（Deep State）は雪だるま式に下降していくこの事態を食い止めるために一時的に体制を固めた。アメリカDSはウクライナを、危機を引き起こし、新植民地主義の束縛から解放されつつある非西洋世界の軍事的・政治的中核であるロシアの手を縛ることを目的とした攻撃に変えた」。
「しかしこれに対して我々ロシアはその西側の核兵器使用の挑発には乗らなかった。グローバル主義・共産主義の考えをもつDeep Stateは家族、祖国、歴史、男女の愛、信仰を否定する。そしてDSに反対し、抵抗する人々を淘汰し、抹殺してきた。DSは世界の国々を破壊して、世界の人々をマンクルト（奴隷）にし、世界統一政府を作り、世界を支配しようとしている。その過程で、弱体化したアメリカＤＳは、ウクライナの後、ヨーロッパと他の依存国を対立の炎に巻き込むつもりで、紛争を引き起こした。これらの国々の大半のエリートは方向性を失い、内的・外的地位の失墜にパニックに陥り、従順に自国を虐殺へと導いている」。
「殆どの西側諸国（DSの従属国）の行く先は新たなファシズムと全体主義への動きを明確にしている。核兵器を恐れることさえしなくなった。私は長年核戦略の歴史を研究し、一見科学的とは言い難いが、明確な結論に達した。DSが第二次世界大戦で日本に核兵器を使って、多くの人を殺したのを見た神は人類にハルマゲドンの兵器・核兵器を手渡した。しかし今や核兵器の恐怖は消えつつある。核兵器の恐怖を復活させなければならない。さもなければ、人類は滅亡する」。
「西洋中心主義、経営者層にいる西洋人とその考え方を最終的に排除しなければならない。私たちは偉大な文化の創造を助けたヨーロッパへの300年にわたる航海を終える時が来た。今日の発展の方向性は南と北、そして主に東である。新たなウラル・シベリア戦略が必要だ。来るべき未来のためには過去の勢力である西側の邪悪な抵抗に打ち勝つ必要がある。現在中国がロシアの後ろ盾になっており、我々が核を使う用意があることを示すと、われわれの新しい戦略は成就できる」。
自由主義↔️部族的
cf.Martin Wolf
仲小路彰という思想家・歴史哲学者がいた（1901年 2月—1984年9月）。
日本には、あらゆる神々がことごとく神の座に美しい秩序を持ち、愛の調和と生成の秩序を織りなすのであり、ここに日本文化の宗教的特徴がある。日本のみ日を嗣ぐものの信仰が天皇信仰として、神ながらの道に統一された。日本の文化は復興の文化である。西洋の文化は革命の文化である。日本の文化は常にルネサンスとしてあり、あるところに前のものが採用されながら、そこに他のものが入ってくる。日本の特異の発展は幾世紀もの文化の層を国土の中に織りなし、あらゆる異質的、異邦的な神々を受け入れ、神の流れのもとに神々の統一場をもつ。日本の科学は、西洋科学の存在定義の法則に対して、生成流転の相を見ようとするものである。一つの自然を見る場合、それを固定せるものとしてとらえず、変化してゆくものとしてとらえる。二十世紀の科学が物理学を主流とするならば、二十一世紀の科学は生命科学であり、生命の内的直観によってのみ、その本質がとらえられる点で、日本人の科学的創造が真に開花するときであろう。歴史は断片的文献を頼りにし、しばしば永遠の生命として民族神話を破壊する。エジプトが滅び、ギリシャ、ローマが亡びたのも、その生命の根源である神話の否定に最大の原因があった。歴史は神話となって永遠となり、神話のあるところ永遠の生成が実現される。日本こそ、かかる永遠の生命を象徴する神話の国であり、神の国である。」「しかし日本の学校教育は絶えざる試験と点取り競争の闘争場であり、まさに格子なき牢獄として、青少年の希望多き日々を拭えざる劣等感によって汚染した。人生全体が偉大な人間教育とし、世界そのものが素晴らしい教育とする新しい教育の根本原則を確立しなければならない」と仲小路彰は言っている。
（使える文章。レトリックとして）
日本の政治家も「サムライ」になり、世界から戦争をなくし、穏やかな調和のとれた世界にするために、動かなければならない。
→活人のための侍。人にさぶらう。
これまでの「ポリティカルな外交力」ではない。
日本が核武装をしても本当の世界平和は訪れない。
多くの日本国民が、神様が与えてくれた日本の長い歴史、文化、伝統、日本精神、調和の心、寛容の心、武士道の精神をもって、世界に働きかけなければならない。
いま必要なことは核兵器・軍事力ではなく、「文化外交」「ソフトパワー」でり、「高い志」である。
21世紀は、世界を支配する覇権国家ではなく、世界の各国がそれぞれ自主性を持ち、調和のとれた国際社会にして、人類が活力をもって生活できる社会になるのであろう。こうした中で日本社会も再生し、発展させることができる。