郷に入っては郷に従えクリック応援よろしくお願いします。
敵は叩くべし、それが日本を守る道
日本植民地化計画
（クリックで拡大）
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
せと弘幸ＢＬＯG［日本よ何処へ］より
http://blog.livedoor.jp/the_radical_right/archives/52819504.html
敵は叩くべし、それが日本を守る道。
2012年01月17日
悪は叩くべし、それが日本を守る道。（１）
左翼・在日・創価・同和を敵に回して。
自分の人生を振り返って見て、行動右翼時代の敵は左翼だった。在日に関しては民団などは正直言って味方のように思っていた時期もあった。実際、朝鮮総連を叩いて欲しいと民団の関係者から依頼されたことも度々あった。日教組大会に行くときに「少しでも足しにして下さい」と民団関係者が街宣カーの交通費をカンパすることなどは普通の事でした。
冷戦崩壊までは最大の敵は左翼共産主義の旧ソ連・北朝鮮・中共の３つであり、この国際共産主義の手先となった国内左翼勢力と戦うことが右翼運動の柱であって、昔から創価学会や部落解放同盟を本格的に批判していた訳ではなかった。
部落解放同盟や創価学会を本格的に批判始めたのは、ネットが普及し始めた頃からでした。このブログは今年で７年目を迎えることになりますが、ブログを書き始めるようになってからは、在日・同和・創価を日本社会における最大の脅威と見なして徹底批判を加えて来ました。
ブログで書くだけではなく、維新政党新風の候補者として参院選挙に比例区で出馬したときには、政見放送でもこの３団体に対して厳しく糾弾して、２ちゃんねるなどにもスレッドが立ちまくり、一つのスレッドなどは２７回続いた。その後も街頭などで批判し続けています。
在日・創価・同和を批判した人物としては、そのハシリになるのではないか。そのように自負していますが、それは間違いではなく、この日本社会から葬り去らなければならない勢力であると現在も確信しています。
何故今回こんな事を書いたかですが今、日本社会では将来の為に消費増税は避けられないかのような議論が先行しています。国民に負担を強いなければこの日本という国がやがて破綻してしまうかのような議論だけが先行していますが、しかしながら実はこの悪しき３団体を無くすだけで消費税など上げなくて済むのではないか。
そのようにふと考えたのでそれを考えてみることにいたします。今回は在日朝鮮人の問題を先ず取り上げてみたいと思います。
日本社会に異民族である朝鮮民族が勝手な事ばかりして、日本社会が侵食され各界に蔓延ってしまっています。これを退治するだけでも健全な日本社会を取り戻すことが可能です。
（１）多文化共生社会という無駄づかい
多文化共生社会を目指すなどと言って、総務相は莫大な予算を使い、それは地方自治体においても行なわれていますが、多文化共生社会の末路は既にヨーロッパで失敗であったことが示されました。
ここは日本社会です。日本の文化・伝統を守る為に税金が使われるならまだしも、外から侵食してきた如何なる勢力に関しても甘い顔は禁物です。日本人社会を犠牲にしてまで外国文化を広げる必要は全く感じません。
（２）在日朝鮮人の生活保護費などは同胞と祖国が面倒見るべきである
年金を払ってこなかった在日朝鮮人に福祉年金と称してカネをやり、年老いた在日朝鮮人に生活保護費まで支給しています。本来生活保護は日本国籍を有する人にだけ出すべきなのに、余計な無駄づかいを強いられています。
同じ在日でもパチンコ・サラ金・ヤクザ稼業などで巨万の富を得ている者がいるというのに、その一方で日本社会に世話にならなければ生きていけない在日もいる。日本社会は優しすぎるのでこのような人も面倒見ているが、本来は祖国である韓国政府や北朝鮮が面倒見るべきである。
或いは在日同胞にこのような人達を面倒見る為の互助制度を作らせ、一切日本社会に迷惑をかけないシステムを作りあげるべきではないか。同胞が困っているのに一部の在日だけが肥え太っているような実態を放置してはならない。
（３）パチンコの違法換金システムを廃止すべき
パチンコは日本人を搾取するためのものであり、そのパチンコ依存症でどれだけの日本人が地獄を見ていることか。犯罪の温床ともなっている、この違法換金を辞めさせ健全な娯楽にしただけで、家庭崩壊を免れ、犯罪者にならないで済む日本人がどれだけになるか。
家庭崩壊や犯罪者となるだけで、日本人社会が被る被害は莫大であり、その為に税金が使われる。パチンコが衰退すればその人達は競馬や競輪などの公益ギャンブルに目を向けるので国や地方自治体は税収で潤う。
（４）在日はヤミ社会の支配者でもある。ヤミ社会は税金を払わない
ヤクザをはじめヤミ金融・風俗・出会い系サイト・貧困ビジネスなどあらゆる裏社会に蔓延っているのが在日勢力であり、このような裏社会の人間は税金を払わない。健全な社会にとって全くマイナスにしかならない。このような裏組織に蠢く朝鮮勢力への圧力を加えることで健全な社会を取り戻さねばなりません。ヤミ社会に流れ違法な手段でもって朝鮮半島に流出するお金も阻止しなければなりません。
（５）朝鮮総連関連への補助金・助成金を一切廃止する
反日教育を行ない、日本人拉致事件に協力した朝鮮学校などへの助成金はもっての他であり、その施設へ税金をかけることを躊躇っているようではお話にならない。そのような事に我々の税金が費消されることを許してはなりません。
先ず、消費税を上げる前に外国人に対する優遇策を今すぐ中止せよ。多文化共生事業は一切廃止してカネを使うな。パチンコの違法換金を辞めさせ、犯罪を減らせばそれだけ不必要なカネを使わずに済みます。
税金を払わない、儲かったら海外に移り住んで相続税を免れようとする在日。そのような存在を徹底して日本から追放すべきだ。国民からカネを取ろうとする前にやるべき事は沢山あるのではないか。
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
オーム真理教の日本植民地化計画
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
2012年01月16日
オウム真理教の謎に迫る（１）
オウム真理教の謎に迫る（１）
カルト教団を育てたのはマスコミと学者
オウム真理教の逃亡犯が昨年末に姿を現したので、年末から年始にかけてはこの話題一色になってしまいました。本来なら民主党野田内閣のデタラメぶりを徹底して報道すべきマスメディアはこぞってこの問題を取り上げていました。
この一連の報道で私が一番カチンときたのは、「誰がこのようなカルト教団を育てたのか？」などとテレビで解説している評論家や専門家がいたことです。
そのような人達の為にこの記事を紹介しておきます。
これはオウム真理教が１９９４年の８月２５日に創刊したＳＡＣＣＡ『ヴァジラヤーナ・サッチャ』という雑誌に掲載されたものです。この頃既にオウム真理教は松本サリン事件を起こしており、その弁明の為に創刊されたような雑誌でした。
世紀末の時代を前に盛んに世の終わりや破局の時代を演出しては信者の獲得に奔走していた頃です。このシリーズの中で後で少し触れてみたいと思います。
今回取り上げるのは下記の一面です。これを見れば一目瞭然ではないか。
（クリックで拡大）
有名な大学教授や宗教家が麻原を評価していました。一番貢献したのはテレビ局です。ビートたけしが麻原とテレビタックルで共演している様子が掲載されています。ビートたけしはこの麻原彰晃との対談で麻原を「本物の宗教家だ」と褒め称えていたのは有名な話です。
この時点で麻原を胡散臭い人物と見抜けなかったということは、テレビ局の大失態と言うか、不作為の共犯者の汚名を着せられても仕方がないでしょう。宗教家などその殆どが詐欺師です。
それを尤もらしく偉大な宗教家とか、本物の宗教家などと言っている時点でもうダメでしょう。テレビ局が今口にすべきは自分たちのその眼力の無さを恥じることではないか。
「何が原因でオウム真理教が大きくなったのか？」などとお話していますが、とんだお笑い種と言うべきでしょう。自分たちこそ責任を痛感すべきなのです。
これまで余りこの問題には触れて来なかったが、今回改めて考えてみることにします。
本日は２００７年６月１０日の記事を紹介させてもらいます。
日本植民地化を狙う勢力！
全共闘と通底している新宗教
オウム真理教の麻原彰晃なる男は日本の権力者になろうとして、サリンをヘリコプターから撒き散らし、武装した信者が国会に突入、テレビ局を占拠するというクーデーター計画を持っていた。
マスコミや識者はこの計画をカルト教団が持つ異常な考えと決め付けて報道し、それはオウム真理教という狂気の集団によるもので、空想の世界におけるものであるとしてきた。
しかし、果たしてそうだったのか？マスコミや識者はそのように報道することにおいて、事件の本質から国民の目を遠ざけた。では、その知られざるオウム革命とは、どのようなものであったのか？
滋賀県で逮捕されたオウム信者は驚くべき内容を記した光ディスクを持っていたが、この中身は隠蔽されてしまった。ごく一部の人しかその存在を知らない。
そこには臨時政府を樹立した麻原は、周辺諸国に対して、日本侵攻を呼びかけるというものだった。混乱の収拾を図るということで、外国の軍隊を日本に呼び込もうと、本気で考えていたのである。
そして、その後この外国軍隊を常駐させ、北海道はロシア軍、東北地方を北朝鮮軍、四国・中国地方・九州は中共軍にそれぞれ分割統治させる案が出来上がっていた。
武力クーデターで権力を握るのは関東・東海だけであり、他は周辺諸国に統治を任せるという、これが実はオウム真理教の日本植民地化計画でした。
なぜ、こんな話を紹介するかと言えば、私は創価学会や左翼なども同じような考えを持っているのではないか―と疑っているからです。彼らは日本の国家解体、外国勢力の侵攻を願っているからこそ、反国家的であり、日本の無防備化を主張しているのです。
私はかつての全共闘運動と新興宗教には、そのような通底する志向を見て来ました。全共闘が各セクトに分派していったのは、そのマルクス主義や政治的マキャベリズムよりも精神性に求めた、一種の宗教運動であったと思います。
「マルクス」経典を頂上に置き、その実体は「信仰」に相応しいものでした。相手を全面的に否定しなければ、自分が存在できない、というセクト間の殺し合い（内ゲバ）は、一神教的近親憎悪と見れば納得がいくものです。
近代資本主義に対する否定は科学至上主義と物質万能への批判と直結した精神主義に通じる。共産主義の私有財産否定は、財産を教団に寄進する考えと深く通底するものだった。
彼らの国家権力支配への野望は、周辺国家の日本侵攻を抜きには考えられない。だからこそ、左翼や創価学会は中国、韓国、北朝鮮と親密になろうとして来たし、そのような戦略を準備してきたと思う。
「高学歴評論家」や「進歩的文化人」にリードされてきた、周辺諸国との友好ムードや反日・反国家的言辞が、何故に繰り返されてきたのか。もう、そろそろ我々は見抜かなければならない時が来たのだと思う。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
この時に指摘した私の問題提起は今も切実な問題として我々に重くのしかかっているのではないか。最後に太字で書いたこの文章ですが、我々の目は節穴であってはならないということです。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
↓民主党、社民党、公明党、共産党、みんなの党、大阪維新の会 は日本を破滅に導く国家観のない、売国奴であり、シナ人の日本乗っ取りを助長させていると思われる方はクリックをお願いします
悪事千里を走る