ガールズグループT-ARAの所属事務所COREコンテンツメディアが、T-ARA騒動と関連してインターネット掲示物を確認せずに記事化した7社のメディアに対し、刑事告発など法的対応をすると明らかにした。
COREコンテンツメディアは3日、「事実ではない単なるインターネット掲示物を所属事務所や最初の流布者に確認手続きもとらずに既定事実化してそのまま記事化し、社会的に大きな波紋を起こしたメディアに対して2名の弁護士を選任して、6日に刑事告発措置に入る」と伝えた。告発措置対象は今回のT-ARAの件と関連し、2年目練習生の証言、T-ARAのバックダンサーの証言、キム・グァンス代表のツイッター、ファヨンのツイッターの捏造編集など無分別なインターネット掲示物を確認なしに報道したメディア。
COREコンテンツメディア側は「T-ARA“いじめ説”と関連し、インターネットに無分別に掲示された文章や映像などが精査されずに記事化され、“いじめ説”をいっそうあおる事態が発生した」とし「今回のことだけでなく、全てのことにも必ず確認手続きをとった事実だけを記事化してほしい」と伝えた。
T-ARAは今回の事態で8月11日にソウル蚕室室内体育館で予定されていた韓国初単独コンサートを延期し、しばらくは出演が予定されていたドラマなどメンバーの個別活動に注力するという立場をとっている。