新興国におけるスポーツの価値と意義 | 近藤昇ブログ 仕事は自分で創れ!

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「仕事は自分で創れ!」ブレインワークスグループCEOの近藤昇が、日本とアジアをはじめとするエマージンググローバルエリアに対する思いやビジネスについて発信します。

 

 

新興国で活動していて常に気になる一つがスポーツだ。

もともと、私は平均以上にスポーツをするのも観るの好きなので、新興国で活動するときは、その国のスポーツの状況を知る事から始める。

 

一番活動が長いベトナムの事例で説明する。

まずは、この20年間の変化でおおまかに書く。

大人がどんなスポーツを楽しむかは、街を歩くだけで分かる。

ベトナムの20年前はテニスとバトミントンだ。

特に、テニスコートが必要なテニスとは違い、ちよっとした空き地でできるバトミントンがベトナムでは目についた。


今でもバトミントン人気は変わらないと思うが、20年前はとにかく目についた。一方で室内では卓球が定番だっとと思う。テニスは今の日本でもそういういところはあるが、ベトナムでは特に高級なスポーツだ。


そして、最近、急速に強くなってきたサッカーである。

この20年間で徐々に盛り上がってきて、この数年間は国際大会での結果も良好である。愛国心が強いのもあって、サッカーチームが勝利するとホーチミンのような大都会が街中夜通し大騒ぎだ。一度、ど真ん中で遭遇したことがあるが、とにかく興奮のるつぼだった。




日本でも昨年のラクビーでの盛り上がりは記憶に新しいが、国民が一丸となって熱狂することができるのもスポーツの価値だと思う。


また、ベトナムの社員とはバトミントンや卓球を良くしたものだ。ひとことで言えば、彼らはバトミントンはとても上手だ。これだけ下地があって、育成強化ができれば、近い将来日本のようなレベルになるのも間違いないと思っている。

 




随分前からベトナムなどの新興国と日本をスポーツの世界で比べているが、

やはり、日本は際立って恵まれていると思う。

もちろん、とてつもない努力をするアスリートやスポーツ選手には本当に敬意を表するが、ただ、新興国はスポーツするにもその環境がないのが実態だ。


スポーツ大国日本は良いも悪いも先進国で豊かな国だから成り立っていることを痛感する。


ベトナムなどの新興国が、経済発展と共にスポーツの世界も成長するのは間違いないとしても、今さらながら、このギャップには驚く。


これがアフリカになるとなおさらだと思う。

昨日、TAIYO株式会社の代表取締役の伊藤政則さんの招待で、"A-GOAL24時間チャリティーLIVE"アフリカスポーツチャリティイベントの一コマで、私のセッションの時間を1時間少し頂いた。

流石にアフリカのスポーツには精通していないので、私は"アフリカで活動を始めた理由と貢献したいこと~イノベーションとSDGsは新興国から~"と題して話をした。

その内容は近いうちに公開予定だ。


伊藤さんは、ナイジェリアを中心に若手のスポーツ選手をスカウトして、日本のスポーツ界での活躍をサポートしている。そして、アフリカの若者が日本で多くの経験を積み、将来さらに活躍するための仕組みづくりもしている。本当に感服する。

24時間オンラインのチャリティイベントだが、流石に全部は視聴は出来なかったが、部分的に視聴していて感じたこと。

スポーツは純粋で、とても多くの人を引き付けるし、エネルギーの強さを感じた。

特にアフリカでのスポーツビジネスに関わっている方々の熱き思いは、日本人が学ぶことも沢山あった。

 

昨日の機会を頂いて、10数年前にベトナムで取り組もうと真剣に考えていた事が蘇ってきた。

その頃のベトナムは、いわゆる“スター”がほとんど存在しなかった。

シンプルにスター誕生を応援できないかと考えて、スポーツやエンターティメントで出来る事をいくつか考えた。

まずは、プロゴルファーを育てる環境づくりに取り掛かることにした。

ベトナムのゴルフ協会のボスとも議論もした。

経営者を中心に富裕層がゴルフを始めたのはこの頃だった。

そういう親御さんたちの中には、自分の子供にゴルフを習わせる人も多かった。





そういうこともあって、10年前にホーチミンの高級住宅街でゴルフショップを始めた。

今は、この事業は行っていないが、その当時の計画書で、プロゴルファーを育てる教室やスポンサーの仕組み作りなど、色々と構想は膨らんでいた。




実際に、ジュニアゴルフ選手権の優勝者のスポンサーを1年ほどしたこともある。

紆余曲折あって、今ビジネス化には至っていない。しかし、今でもベトナムでスポーツの世界で活躍する人を応援する想いは変わっていない。

 

昨日のセッションの中でも、少し話したが、伊藤さんと連携して、サポートいただきながら、ベトナムのスポーツ業界の発展に貢献しようと決意を新たにした次第である。

 

以上