シェアさせて頂きました。
ありがとうございます。
西川さん、すごいインパクトのあるツイートをして、天外者をPRして下さいました。
すごいセンスに脱帽です。
いつもありがとうございます✨
何気に写真のライブラリ見てたら「何で撮ったんだ？」て写真ありますよね？映画「天外者」のカツラ合わせかな？ちなみに「天外者」はDVD＆Blu-rayも出てます！#撮ってたけどアップするタイミングなかった画像をアゲてみよう pic.twitter.com/mUsOG289uP
— 西川貴教 (@TMR15) July 12, 2021
ぽんたさんの推測です。
春馬さんの急逝を考えるときに、私の中に湧き上がってくる疑問は、大きく分けると３つあります。
(1)何故春馬さんは亡くならなければならなかったのか。
（反対意見があることは分かっていますが、私自身は自〇だと思っています。）
(2)なぜ、A社は、春馬さんの急逝にまつわる情報を隠そうとするのか。
(1714☆さんが紹介してくださった過去の記事と比べても、A社がいくつかの「本来であれば明記しても問題がなく、明記できるはずの情報」を明らかにしていないことは、明白だと思います。)
(3)なぜA社は、メディアの情報をコントロールできるのか。
(「コントロールなんかしていない、妄想だ」という意見があることは認識していますが、私には、どうしてもある種のコントロールは行われているように思えます。)
私は今でも、(1)の背景として、事務所との契約問題があると思っています。
契約は当事者の合意で変更でき、春馬さんの契約上の地位はご遺族に承継されたので、今の段階では、すでにご遺族との間で契約が変更されているのかもしれません。
株主の方たちの情報を見ると、株主総会で出された、春馬さんの急逝に関する多くの質問に対して「四十九日文書の通り」と回答したＡ社が、契約満了日については、少なくとも「契約満了日は2020年7月17日または18日ではない」という限りでは明確に応えたようです（真実の満了日は述べなかったようですが）。
きっと、実際に株主総会当日には、こう答えても問題ないように契約が整えられていたのだと思います。
そうなると、契約について私が考えているような情報は、永遠に出てこないのかもしれません。
でも、何度考えても×さんに何度叱られても）、2020年7月17日の時点では、A社と春馬さんの間の契約は、2020年7月17日に満了することになっていた、と思えて仕方がありません。
もし(1)の理由に関する私の推測が正しいならば、(2)の理由は理解できる気がします。
事務所との契約トラブルが原因で春馬さんが急逝したとすれば、A社から春馬さんに対する「優越的地位の濫用」に該当するような行為があったことが、容易に想像されるからです。
芸能界においては、独立や移籍をめぐるトラブル自体は珍しくないかもしれません。
でも、事務所が独立しようとしているタレントを、自〇させるほど追い詰めてしまったら、事務所の責任は重大です。
もし、春馬さんを追い詰めたことを自覚しているA社が、ドラマ撮影の現場から「春馬さんと連絡が取れない」という報告を受けたら、すぐに自〇の可能性を考えるでしょう。
そして、その予想が当たったことをマネからの報告で確認したら、「A社との経緯を詳細に書いた遺書が遺されているのではないか」と、まずは危惧すると思います。
メール、LINE、SNS等で、A社との経緯を誰かに発信していないか、ということも心配するかもしれません。
だからと言って、A社の関係者がいきなり春馬さんの自宅に向かって、遺書やスマホを探し回ることはできません。
そんなことをしたら、捜査機関が「実はＡ社関係者が手を下して、証拠隠滅をしたのではないか」とさえ疑いかねないからです。
だから、まずは、警察に秘密裏に自宅に駆けつけてもらって、自〇であることを確認してもらう必要があった。
でも、その警察には、少なくとも、A社がマスコミ対策を考えるまでの数時間の猶予を与えてくれるような「融通」をきかせてもらう必要があった。
個人的には、そんな可能性を想像しています。
(3)については、いろいろな意見があると認識しています。
「陰謀論」が出てくる理由も、このあたりにあるような気がします。
申し訳ありませんが、私自身は、この点については「よく分からない」とだけ書いておきたいと思います。
ぽんた
2021-07-07 10:43:57
追記させてください。
初期報道において出ていた
「7月18日の朝からドラマ撮影の予定が入っていたが、春馬さんが現場に現われなかったためにマネージャーが自宅に様子を見に行った」
という部分については、その後も、メディア自身によっては訂正されなかった（上書きもされなかった）と認識しています。
このことから、私は、7月18日の時点では、Ａ社も、マネから事情聴取をした警察も、ドラマ撮影をしていたTBSも、この通りに情報提供したのだろうと思っています。
Ａ社自身も、当社はそう答えたのだと思います。そこに問題があるとは思わずに。
ところが、芋澤さんが「Ａ社の有名タレントなのに”現場待ち合わせ”はおかしいのではないか」と指摘しました。
私は、7月18日は、実際に現場待ち合わせの予定だったと思っていますし、メディアもその点には特に疑問を感じなかったのだろうと思います。
でもA社は、「7月18日に現場待ち合わせだったことが分かると、7月18日にはマネジメント契約が終了していたことが、バレてしまうのではないか」と、この段階で気づいたのではないでしょうか。
そこで、個人で活動しているジャーナリストである芋澤さんには慌てて「それは間違いです。自宅に迎えに行ったのです。」と抗議したものの、さすがに、大手メディアに対しては抗議できなかった。現場待ち合わせは事実だから。
（もちろん警察にも抗議できません。）
でも、各メディアに対して、「7月18日の時系列については、もう報道しないでほしい」と申し入れて、これを聞いてもらうことはできた。
これが、急逝後のある時点から、当日の時系列に関する報道がぱったりと消えてしまった理由だと、私は想像しています。
ぽんた
2021-07-07 10:59:23
早朝の報道の動画が存在するならば、それを公取委への申告の添付資料にするのは、いいアイデアかもしれません。
2019年に公取委が大手芸能事務所であるJ社に対して「注意」を行ったことは、当時大きく報道されました。
今でも、芸能人の独立・移籍をめぐるトラブルに関する記事の中でよく引き合いに出されるような「大事件」でした。
私は、この記事が出た当時、S〇APの元メンバーの独立にあたって、所属事務所だったJ社が、元メンバーの独立やその後の活動を妨害しようとしたことが、「J社の元メンバーに対する優越的地位の濫用」に該当するかどうか、という問題だと思っていました。
（ちなみに、このような行為があれば優越的地位の濫用にあたる可能性があることは、公取委も公表しています。）
ところが、2013年から公正取引委員会の委員長を務めていて、この
「注意」を指揮していた杉本和行氏が、文春とのインタビューでこう説明しています。
（https://bunshun.jp/articles/-/42808）
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杉本 ジャニーズ事務所がテレビ局に対し、退所した3人のメンバーを出演させないよう圧力をかけた場合は独占禁止法に触れるおそれがありますよ、という注意処分でした。これは公取が芸能プロダクション側、テレビ局側の双方を調査して、独禁法違反とするまでの確定した証拠までは得られなかったが、いろんなことを総合すると独禁法違反につながり得る行為があると判断した結果です。
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つまり、この時、最終的に公取委が問題視したのは、「芸能事務所からテレビ局に対する圧力」だったということのようです。
もし、7月18日早朝・午前中に春馬さん逝去の速報があったことが事実だった場合、テレビ局をはじめとする各報道機関がそれを知らなかったとは思えません。
でも、ごく一部のメディアを除いて速報は出さず、出た速報は即座に削除され、その後、一貫して各テレビ局もその他のメディアも、「早朝・午前中の速報」を「誤報」ではなく「そもそも無かったもの」として取り扱っています。
「速報を見た」という視聴者からの問い合わせに対しても、同様に対応しているようです。
もし仮に、早朝には春馬さんが亡くなったことが判明していたのだとしたら、それを隠そうとしているのは誰か。
今のところ、私にはA社しか思いつきません。
私が知る限り、現時点において「春馬さんは2020年7月18日の14時10分に亡くなった」と明言しているのは、Ａ社しかいないからです。
「早朝の速報の動画」は、「実際に速報が出たのに無かったものとされた」ことの有力な証拠になると思います。
時間の改ざん等があるかどうか、公取委なら専門家の力を借りて簡単に確認できますし、何よりも、公取委が「速報」を出したメディアに確認すれば、メディアはさすがに事実を説明するでしょう。
「速報が出たのに無かったものとされた」という事実が確認できれば、Ａ社から各テレビ局やその他のメディアに対する何らかの「圧力」があったのではないか、という可能性が容易に想像されます。
これは、公取委が「注意」したＪ社の案件の時と同様の状況ではないでしょうか。
あらためて公取委が調査すべき問題であるように、私には思えます。
私は今でも、公取委に期待しています。
上記の記事の中で、杉本氏はこう語っています。
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公取は市場における違反行為を摘発するだけが目的ではありません。あらゆるマーケットで公正な競争が行われるよう、誰かが思いのままに独占支配的な経済行為ができないよう、注意喚起する機関であると思っていますから、結果として反響のある発信ができたことは、効果的だっただろうと個人的には思っています。
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もし仮に、A社が事務所を独立しようとしている春馬さんに対して、最終的に自〇を選ばせるほどの圧力を掛けていたとしたら。
そして、そのことが社会的に明らかにされないように、市場におけるＡ社の優位性を利用して各メディアに圧力を掛けていたとしたら。
そして、メディアを封じ込めた後に、Ａ社が、公式に発表した文書でも株主総会でも、虚偽を言い続けているのだとしたら。
それを、公取委を含む公権力が一切問題にしないとすると、それは「力をカネを使って逃げた者が勝ち」というメッセージを発信をしているのと同じではないかと、私は思います。
ぽんた
2021-07-08 11:34:45
☆さんが引用してくださった部分については、私は今も基本的に同じ考えを持っています。
春馬さんの急逝後間もないタイミングで、A社と春馬さんとご遺族の間で協議が持たれただろうと思いますし、個人的には、その際にご遺族が理不尽な条件に同意してしまったように見えます。
急逝直後であれば、制作が終わっていて未発表の作品がお蔵入りになる可能性があり、また実際に制作前(製作途中）で春馬さんが出演できなくなった作品もありました。
実際には、いわゆる不祥事と違って、このような場合にはタレント側に対する損害賠償請求には至らない場合も多いと理解していますが、A社からご遺族に対して「損害賠償請求の可能性」について話があって、それがご遺族にとって圧力になった可能性はあるのではないかと思っています。
なお、ご遺族に対する損害賠償責任についての見解を引用していただいたので、あわせてA社自身の損害賠償責任についても再掲されてください。
以下は、昨年の10/12に投稿した内容を一部簡略化したものです。
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多くの出演契約は、出演者であるタレントの所属事務所と、制作会社やテレビ局等の間で結ばれ、所属事務所は「タレントを約束通りに出演させる」という義務を負います。
タレントが約束通りに出演できなければ事務所の契約違反であり、制作会社やテレビ局は事務所に対して損害賠償請求することが可能ですが、それには、タレントが出演できなくなったことについて、事務所の帰責事由（事務所の責任を問えるような故意や過失）があることが前提になります。
ですから、春馬さんが急逝したことによってドラマの撮影ができなくなった、あるいは完成済みの作品が公開できなくなった場合に、その急逝についてA社に責任があるかどうかは、A社にとって大問題ということになります。
これもすでに触れたことですが、私は、A社や関係者は、春馬さんの急逝直後から、以下の情報を積極的にメディアに提供したのではないかと推測しています。
（1）自死であること
（2）「遺書らしきもの」があること
（3）「遺書らしきもの」の中で春馬さんが個人的に悩んでいたとうかがわせる情報
（4）自死の原因に結び付き得るような家族に関する情報
（1）（2）は非常に速い段階で報道されたので、A社以外に情報提供した者がいるとは考え難い、と思いました。
（3）（4）は主に２つの週刊誌を通して、早い段階から数週間にわたり発信されました。これがA社の情報提供と意向を反映しているだろうと考える理由はいくつかありますが、主に、
・それまで注目されていなかったはずの一般人の情報なのに、早い段階で情報がよく揃っていたこと
・遺品として取り扱われているはずの「遺書らしきもの」に関する情報が多く含まれていること
・一人息子を失って悲嘆に暮れているはずのお母様（一般人）が原因であるかのような容赦ない内容を、躊躇なく掲載していること
等です。
A社自身の言葉によれば、A社は「アーティスト、その親族を含む関係者、そして当社従業員が大切です。当社には、彼ら／彼女らの健康、生活の平穏、そして幸せを守る義務があります。」とのことです。
傷心のお母様に追い打ちを掛けるような記事を掲載したら、A社から強く抗議されてもおかしくありません。
それでも躊躇なく記事を掲載し続けている様子を見て、「まるで絶対に訴えられない・問題にならないと確信しているみたいだ」と感じました。
この印象が正しいとすれば、週刊誌がお母様を誹謗中傷する記事を安心して掲載したことの一番合理的な説明は、
「A社自身が提供した情報で、A社が掲載を希望していたから」
ということではないかと思います。（個人的な推測です。）
仮にA社が春馬さんを自死に追い込んだと認識していたとすれば、上記の情報を一斉に発信する理由が腑に落ちます。
関係会社からの非難や損害賠償請求を避け、A社の社会的ダメージを最小限に抑えるためには、「A社に責任がない、春馬さんの個人的な理由での自死でした」というストーリーを印象付ける必要があるからです。
ぽんた
2021-07-13 11:23:09
たしかに、亡くなった方の資産に比べて明らかに大きな負債があるときや、相続に伴うトラブルに巻き込まれたくないときなど、相続人は相続放棄をすることができます。
（放棄できる期間は制限されています。）
相続放棄をすれば、いわゆる借金だけでなく、損害賠償責任などの責任も免れることになります。
春馬さんの遺産についてどのような取り扱いがされたのか、私には分かりません。
ただ私には、春馬さんの急逝については、専属的にマネジメントを行っていたＡ社が責任を負うべき点が多々あるように思えますし、Ａ社自身もそう思っているからこそ、多くの人が「何か隠そうとしていている」と感じるような、中途半端な情報発信しかしていないのだろうと思えてなりません。
仮に春馬さんの急逝についてA社の責任を問われるような事実があるとすると、裁判を起こしてご遺族に対して損害賠償請求することは、むしろＡ社にとってリスクがあります（明るみにしたくない情報が明るみになる可能性がある）。
したがって、A社が希望する条件をご遺族に同意させる見返りとして、A社はご遺族に対して「損害賠償請求をしない」という約束をしたのではないかと思います。
そうであれば、ご遺族としては相続放棄をする必要はなかったことになります。
ぽんた
2021-07-13 11:38:14
