今朝の日経新聞の一面に「働けない若者の危機」という記事が載っていました。
若者の危機、すなわち明日の日本の危機が書いてあるんですけど、私が一番気になったのは「人材育成の停滞」です。
企業の教育訓練投資のグラフが載っているですが、１９９１年頃の教育訓練投資額は、３兆円弱あります。
ところが、それから訓練投資がぐんぐん減っていって最近では２０００億円くらいまで減って来ています。
すごい減り方です。
企業は会社のお金を使って教育訓練をほとんどしなくなっているということですね。
まるでメジャーリーグです。
メジャーリーグでは、選手は「完成している」という認識だそうで、教育や育成という発想はないそうです。
だからコーチは、メジャーリーガーに何も言いません。聞かれたら答えるそうなんですが、聞かれない限り、とやかく言わないそうなんです。
ところが、日本のプロ野球は選手を育てるという考えがありますから、コーチが色々と指導をします。
こうみると、日本企業は国際的な競争社会に巻き込まれているので、日本のプロ野球界より先にメジャーリーグのようになっているのかもしれません。
でも企業が教育訓練をしないようになっている現実を知ったら、２つのアイディアが浮かびます。
一つは、みなさんの会社が、あえて社内で教育をする道を取ることによって差別化ができるということです。
即戦力を求め、教育をしない会社ではなく、当社に来たら、誠実に教育をして育てる会社であることをアピールすれば、新入社員にとって魅力があるということですね。
今の時代に、社員を大事にして、
社員の成長を真剣に考えてくれる会社であれば、
社員そのものが強みになる可能性があると思います。
もう一つは、新しいビジネスのアイディアです。
知識社会は勉強を続けなければなりません。
だから企業人は自分で勉強方法を考えていかなければならないんですね。
でも企業が何を勉強していけばいいのか、どういったことを武器にしていったらいいのかを教えてくれないのなら、それを教えるところが必要になるということですよね。
例えば、仕事能力に悩んでいる人に、「あなたに必要なスキルはこれですよ。そして、これを学ぶにはここに行けばいいです」と客観的にアドバイスしてくれる機関です。
これが簿記学校になると、「この資格を取ると将来プラスですよ。そのためにはうちに通ってもらうと合格しますよ」みたいに、自分の学校を誘導してしまいます。
しかし、もっとその人にあった勉強を的確に伝えてあげて、そのためにはここに行けばよいと
ビジネスの進路指導相談所のような場所があるといいと思うんですね。
そうしたビジネスも可能性があるなと思います。
今回の「企業の教育訓練投資が減少」というマイナスデータも、機会と捉えれば様々な道が見えてきます。
マイナスの話題は、困っている人がいるってことです。
夫婦間で困っていることがあれば、それは機会ってことですよ。
ビジネスチャンスです！
夫婦円満 商売繁昌ですね！
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