エネルギー
投入エネルギーを凌ぐ出力を持つフリーエネルギーは、ほぼ現実の話となっており、それを我々が選ぶのか蓋をし続けるのかという選択肢の問題となっている。
しかしこの選択には相当の覚悟が必要である。なぜならばフリーエネルギーを選択すると言う事は、従来のほとんどの常識を頭の中から追い出さなければならないからである。信用創造という借金を作ることで国家を運営する従来の手法は使えない。
すなわち銀行経済を廃止させる覚悟を持たなければならない。なぜならばフリーエネルギーを選ぶと言う事は、銀行と巨大企業の破産を意味するからである。銀行は国と巨大企業に借金をさせることで利益をえている。空気から作ったお金は利子をとり続けるか、本物の資産(不動産・又は動産並びに金融資産)を持つ企業を倒産させることによって手にしなければならない。
しかし厄介な事に巨大企業の巨大さを保障する、富の源泉の独占ができなくなる。誰でもが自分が消費するだけのエネルギーを生産できる。これまでにエネルギーを独占するために投下された膨大なマネーは、創造元の銀行に戻れなくなるのだ。創造した以上のマネーが銀行に還流することで成り立つ銀行業が成り立たないと言う事は、銀行業の自殺を意味する事となる。
現在の世界中の実質的な国主である銀行が支配する国家と、その国家に寄生する保険会社と銀行と利害を共有する巨大企業である以上、それらの自殺を促進させる技術は認可できないだろう。送電線の多くは不要になり、馬鹿げた技術の太陽光発電もパンタグラフも火力発電所も、天然ガスも石油も不要になるのである。
銀行がお金を創り国家がそれを保証し、銀行の永遠の成長のために膨大な国債を発行し続け、その回収を国民(税金)に押し付けるという実に単純な国政の仕組みが本気で議論されなかったのには、封建領主たちの不合理な思想と経済原則が「金の貴族」が作り上げた新しい「経済」原理よりも不合理だったからであり、経済学そのものが金の貴族によって発明されたものだからである。
見果てぬ夢
地球温暖化の原因を作り、戦争を企画立案してきた原因のほとんどは、永遠の成長という見果てぬ夢に現を抜かす、銀行家と巨大企業による「金儲け」の思想に由来しているし、彼らは日本国の敗戦にもビクともしなかったのは当然だった。国立第一銀行以降彼らはいわゆる国富の源泉だったのだから。
しかし明治から１世紀半を過ぎ大正デモクラシーから始まった民主主義は、敗戦を経て労働組合に継承されて「世界一成功した社会主義国」(欧米諸国よりそう呼ばれた)となり、一方では歴史を捏造する教育界を支配する左翼勢力が、殖産興業の植民地を正当な評価をせずに、欧米列強のインペリアル・コロニーであるかのように全国民に小学校から大学まで刷り込んでしまった。
それが自国を正当に評価できない朝鮮・中国によって、逆利用されて現代に至っている。悲しいかなそのような左翼が作文した国家観によって教育を受けた、日本人及び在日２世３世が言われなき日本国民の罪を主張するに至っている。これは大きな不幸であり現代の日中・日朝の不幸の種は戦後教育を作った左翼的な東大・京大の権威者たちが蒔いた。
少し遅れて米国にキング牧師が現れ、マルコムＸが出た。白人至上主義だったアメリカも大きく舵をきった。アメリカが日本化するに従い世界中が日本化をしている。白豪主義のオーストラリアは行き過ぎてしまい、中国人に乗っ取られようとしている。国を捨てることに躊躇しない中国人にカナダは苦しみロシアは戦々恐々としている。残念ながらその種を作ったのも日本から中国へ流出した資本と技術だった。
米国ではオキュパイ運動が終息せずに続いている。9.11問題の本質がブッシュジュニアにあるのではなく、ＣＦＲにあるとするデモがウオール街で行われている。２年ほど前と比較すると信じられないほどの進化である。
今現在、相変わらず銀行家と資本が国家を独占しているように見えるかも知れない。しかし「信用創造」に大きな問題があると言う事が知られるようになってから、そんなに時間は経っていない。銀行経済はそれぞれの国家による成長に見切りを着けつつある。低開発国を除いて国家が成長(国債の総額の拡大)する事に明らかに限界がある事を感じとっている。ドルとユーロの動向がそれを証明している。
それが国債金融資本、及びそれと一体の巨大企業による多国家支配に軸足を移しつつある。ＴＰＰはその代表例であり、膨らみ続ける消費優先国家の国債残高に対し、古来から用いられてきた国民への収奪(増税・低福祉)によって切り抜けようと画策しているが、エンデの計算で明らかなように、そんな小手先では解決しえないほどの借財がほとんどの国家の背骨を軋ませている。
ワンワールドを標榜する金融資本は出目そのものから、もとより特定の国家に属してはいない。すでにほとんどの国家の中枢を支配しており完全に上がっているのだ。上がりきったものは下がるしか方法はないだろう。
行き先を失った銀行経済に残されたのは、破壊とチャラを目的とする戦争のみである。しかしマスメディアを進軍ラッパにした戦争は、国民の命を質札にした丁半博打だったことがインターネットによって暴露されている。国民がいつまでも銀行が支配するテレビと新聞しか見ないと考えるのは間違いだろう。
イラクへの石油略奪戦争など、略奪を主な目的にした戦争や謀略を担当するＣＩＡと、国内の謀略を遂行するＦＢＩ(ごく最近の謀略はボストンマラソン事件であり、イスラムを敵としてアメリカ国民に強く認識させたいらしいが、数日後にはＦＢＩによる自作自演である事が暴露された。例によって日本国の大メディアは沈黙している)国内の兵器産業のために終わらない戦争を目的にした、ベトナム戦争とアフガン戦争。
自分でお金をつくり、その空気から作ったお金を全力で回収にかかる国際金融資本。この四半世紀の間、年毎に貧しくなっていく庶民の生活。そろそろ覚悟して国主になることと、フリーエネルギーを選ぶ時が迫っている。空気から創ったお金を全力で回収しなければならない銀行経済には「利」を産めないフリーエネルギーは選べない。
地球温暖化を笑い話にし、エネルギーの利用に制約を設けない笑ってしまうほどクリーンなエネルギーは、大げさな設備を必要としないのである。銀行が手品師のように必要なだけお金を作り出すことが制度上できるように、物理的に全人類が必要とする以上のエネルギーが驚くほど安価に作れてしまうのがフリーエネルギーの真実である。
私が「国主党」とエネルギー自給システムを表現するのは、庶民が自分自身を国主と認識しなければ、そのように経済システムを変更しなければ(せめてその準備をしなければ)フリーエネルギーは生存できないからである。「金儲け」というキーワードによって網の目のように発達した経済は、金儲けには寄与しない(労働者を多く抱えられず、原価がほとんどゼロに近い)フリーエネルギーの普及によって崩壊するのだ。
だからこそ国家がすべての国主に国家紙幣を毎月発行し、それを毎月回収する国主の富のみを純粋に追及する経済が必要になるのである。全ての生産手段とサービスは国主が生産し運営するのである。すなわち「必要を満たす」ための経済である。
私は国主の９割以上はその経済によって安住できるだろうと考えている。しかし共産主義ではあるまいし、強制できないだろう。世界に遊牧民族がいたように、自分だけの利益を追求したい人も存在するはずである。現在の銀行制度はそのような人のためにのみ生きながらえるべきだろう。そかしその行為も９割以上を占める国主の利益を阻害するものであるならば、司法による罰則を遠慮なく加えるものになるだろう。
それは国主の利益と両立する事を大前提として、芸術・スポーツ・技能職人等の稀な能力を持つ人への国主の賛憧として維持されるだろう。