「11」という数字の意味 | tatuのブログ

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「11」という数字の意味1

「11」という数字の意味2

11と関係がある事件

9.11がアメリカ政府による自作自演だったことが、アメリカの国民半数近くに認識されるのに、10年以上の時間とインターネットの成長が必要だった。

今また3.11が同じ勢力と日本政府による共同演出だった事も徐々に明らかになってきた。唯々お金が欲しいだけのイカレタ金を支配する者たちによる犯罪。それを取り締まるべき職務の者が共犯だという現実。

彼らが意図して起こした地震と津波によって苦しみ続ける東北。「金儲けは悪いこと」に違いない。


引用1.

 日本に3.11大震災が起きて、国際金融資本による猛烈な円買いが発生したのは、阪神淡路大震災と同様に、震災後、復興需要が必ず発生するからではないでしょうか。その意味で、日本の大震災とその復興需要は常にセットとなっているわけです(注3)。

 しかしながら、それにしても今回の3.11事件直後の国際金融資本の円買いのあまりの素早さにほとほと驚嘆します(注4)。

3.デフォルト危機の米国債の格付けがAaa水準に維持されているのは、誰かが買い支えているからか

 上記のように、3.11事件後、彼ら国際金融資本の猛烈な円買いによって売られた米ドルは日本の外為金融機関経由にて、結局、日銀が最終のドル引き受け手となります。3.11事件後、日銀にたまったはず100兆円規模の米ドルの行方はどうなっているのでしょうか。財務省の外貨準備等の状況(2011年8月3日現在)をみても、今年3月以降、とくに際立った変化はみられません、不思議です。

 もし日米間の密約(たとえば米FRBと日銀間の密約)にて、日銀が3月に引き受けた米ドルにて米国債を買う約束が交わされていたら、確かに、米国債デフォルトは回避できます。8月3日現在、米国債の格付けはAaaと高いままですから、米国債が誰からから大量に買い支えられているか、もしくは買う約束をしていることを意味します。

 一体誰がデフォルト寸前の米国債を大量に買うのでしょうか、EUもギリシャ経済危機などでEU圏内は火の車、中国は新幹線事故で大混乱です。




引用2

 本ブログでは、3.11大地震直後からの、あまりに手際よい国際金融機関の動きと、あまりに敏速な日銀の意思決定(100兆円規模の資金供給をただちに決めている)から、彼らは3.11大地震の勃発を事前に知っていたと確信します。

 この動きから、日銀は米国FRB(米中央銀行)の日本支店そのものに成り下がっている現実を改めて再認識しました。ちなみに、米FRBは国際金融機関が株主の民間企業です、つまり世界的寡頭勢力の事実上の私有機関です。その延長線上で考えると、日銀も世界的寡頭勢力に実質的に乗っ取られているということです。

 2008年、米国発世界金融危機以降、米FRBの利権に関しては欧州寡頭勢力が優位に立っていますが、日本国の資産に関しては、欧州寡頭勢力系米国オバマ政権下であってもなお、米戦争屋の利権なので、現在の日銀への米戦争屋の干渉は半端ではないでしょう。

 2003年のイラク戦争時代、小泉政権から30~40兆円の米国債を買わせて味を占めた米戦争屋は、2007年の福田政権時代以降、今度は日本政府に100兆円規模の米国債を買えと恫喝し続けてきました。ちなみに、この事実は、今話題の浜田和幸復興担当政務官がばらした情報です(注3)、念のため・・・。

 このように米戦争屋が属国の日本政府に数年来、無心し続けてきた100兆円と、今回の3.11事件に伴って、日銀が、消費税を財源とする特別会計の外国為替資金特別会計から拠出した102兆6千億円とは奇妙に金額規模が一致します。

 問題は、財務省の公開統計データには、この102兆6千億円の行方がまったく記載されていないことです。日銀と財務省は国民を心底なめきっています。

5.3.11事件は日本から100兆円規模の資産移転するための仕掛けだったのか

 3.11事件後、米戦争屋が配下のIMF(国際通貨基金)を通じて、日本政府に消費税を上げろと要求するのは、無理もありません。財務省は自分たちのポケットマネーである特別会計から、100兆円奪われたわけですから、消費税増税が待ったなしなのです。彼らは、米戦争屋に奪われた100兆円の穴埋めを単に、国民にツケ回ししているに過ぎません。それを一生懸命にサポートしているのが、あの与謝野何某です。なんという愚かで情けない日本政府でしょうか。


ヤフーブログ 新ベンチャー革命より



国家が国民の味方ではなく、金儲けを仕組んでいる者たちの味方なのは隠しようがありません。我々は国民を卒業するべきだと思います。

国主となり国主のための国づくりを始める事で、上杉鷹山から引き継いだ本物の富の生産力は稲塚権次郎博士が作った「農林10号」となって、世界の物理的な小麦生産高を3倍にし、アフリカの国土を日本産の「ネリカ米」でアフリカ中を埋め尽くしつつあるように、日本産のサツマイモも日本産のいちごも、ひたすら人族の幸せを追求して世界中に伝場している。

ビジオの島氏がパソコンの素を発案し、坂村健氏がトロンチップを発明し、ソニーやパナソニックがファクスやCDを発明し、シャープが液晶テレビを実用化し、NTTが傘下の電気会社に資金を湯水のように注いで携帯電話を世界中の必需品に仕上げた。日本人は人類が必要としている富を無から作り上げ世界中に限りなく安く供給した初めての民族である。

民主主義も信用創造も発明しなかったが、それを心底信じ民主主義を「天は人の上に人をつくらず、人の下に人をつくらず」と福沢諭吉が表現したように、疑わずに信じたお人好しの民族である。信用も又1000年以上も続く企業が7社、200年以上が3146社存在すると言うこと自体が信用の意味を深く理解していた理由であり、信用創造の理屈をいち早く理解し、日本人の信用に対する見識が日本の銀行を世界一信用があるものにしている。

恐るべき少人数の「金の貴族」が世界の金融を差配し、ひたすら他国や他人をだまくらかして、儲けを追及しながら、エンデが指摘した決定的な欠陥を持つ「利子という遺伝子」によって、国民を巻き込んだあらゆる戦争を仕掛け続けなければならない。なぜならば利子は国民から徴収しなければならない。

金の貴族が作った国民国家は国民から利子を徴収するためのものであり、民主主義は国民の代表を金によって買収するものである。しかしそれが確実に失敗する運命を持っている事も、エンデは簡単な方程式で証明している。

「金の貴族か上杉鷹山か」どちらがいいのかなど問うまでもあるまい。お金は少しだけ豊かな生活が許される程度あったらそれでいいのだ。そしてそのためのお金は国主たちが治める国家が発行する国家紙幣が必ず国主の幸せな生涯を保障するだろう。

最後に11という数字が金の貴族にとって、どういう意味を持つのかを次のビデオは証明しているので、是非ご覧ください。2001年に起きた9.11をアメリカ人が理解するのに10年近くの時間が必要だった。3.11を理解するのに日本人は何年必要なのだろうか?