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 寿がきやの辛辛魚鍋つゆがキッチンの抽斗に残っておりましたので、久々に辛辛魚鍋を作ってみました。

 具材は、マダラの切り身、アンガスビーフ、芋炊き用の伊予野菜セット(加熱済)、ネギ、松山揚げ。

 具材の量に比較して、辛辛魚鍋つゆ1人前では足りなさそうでしたので、カップ麺の辛辛魚らーめんを買ってスープと辛魚粉を足し、更にイワシ削りを加えました。

 夕食の前にことことと煮た後で1日置き、次の日の夕食の前に更に煮込んで丼に盛ってみました。
 
 辛辛魚は寄せ鍋にも良いですね。一頻り食べた後、カップに残った麺を加えました。
 
 お鍋はまだ残っていますので、次は豆腐を加えるか、それとも太うどんにするか考えています。
 
 今週、職場に届いたニュースクリップを捲っていたところ、10月11日付日本経済新聞の【高級和牛3年ぶり安値 「A5」氾濫、需要とミスマッチ】という見出しが目に止まりました。

 記事は冒頭、

 

◆高級和牛の卸値が約3年ぶりの安値になった。

【理由①】賃金上昇を上回るインフレの影響で、消費者は必需品の購入を優先し、高額な食品の消費が抑えられている。

【理由②】畜産農家は和牛のなかでも高品質とされる「A5」等級の生産に傾斜し、需要とのミスマッチも起きている。

∴店頭価格の下落要因になる。

 

・・・と論じていましたが、こういうことを《理の当然》と言うべきでしょう。

 

 生産者はなるべく大きなリターンを期待して、肉の歩留まりが高く脂のサシも多い高等級の生体を肥育して市場に供給するのですが、市場には供給量に対応する国内需要は【理由①】のために発生していないということです。

 

 

 

 にも拘わらず、上掲の日経の記事を探すために《高級和牛》をキーワードにニュース検索してみると、高級和牛をプロモートするイベントの記事が「これでもかビックリマークと言う程ヒットしました。

 しかし、そうは言っても、10月11日に【高級和牛3年ぶり安値 「A5」氾濫、需要とミスマッチ】と見出しを打った当の日本経済新聞は、10月12日付の記事で【佐賀牛、子牛から一貫生産へ 全国屈指の「霜降り」磨く】と題して、矛盾するような記事も掲載していました。記事によると、

 

「飼料や燃料が高騰するなか、佐賀県やJAは子牛の繁殖から輸出向けの食肉処理まで県内で一貫して完結できる体制を整備」

 

とのことですから、国内市場にとどまらず、商社の手を借りて海外での販路開拓を目指して行くことでしょう。

 

 海外での販路開拓と言えば、先日来、JR山手線車内でスペインポーク《トレインジャック広告》が展開されています(10月2日~16日)。

 PRTimesで確認したところ、リリースしているのはスペイン大使館経済商務部。プレスリリースが消費者に訴求しているのは、

 

◆スペインは、豚のアニマルウェルフェアの世界的リーダーであり、アニマルウェルフェア規定をヨーロッパで初めて100%満たした国。

◆えさの成分に限らず、家畜の特性に合わせた飼育方法や、母豚の扱い、輸送時の快適さ、処理方法に至るまで、アニマルウェルフェアに配慮した飼育が生産性や肉の品質に影響を与えることが多くの科学的研究によりわかっています。

◆スペインは、厳しいアニマルウェルフェア規定を守り、家畜のストレスや疾病を減らすことで、高品質な豚肉を提供しています。

◆スペインを含むヨーロッパでは、40年以上前から成長を促すホルモン剤の使用を禁止している他、SDGsについてもスペインポークは17の目標のうち14について実行しています。

 

ということでした。

 

 スペインポークと言えばイベリコ種が良く知られています。ドングリを食べて放牧肥育されるイベリコ・ベジョータが最上級ですが、最下級乍ら穀物飼料を食べて放牧もされないイベリコ・セボという豚も居るそうです。

 

 今回のプレスリリースを読むと、イベリコ・セボやその他の品種の豚であっても、厳しいアニマルウェルフェア規定に則って肥育されているようですね。日本の生産者も肉質の良さを消費者に訴求しますが、

 

「アニマルウェルフェア在ってこその肉質の良さビックリマーク

 

というストーリーをストレートに訴求するメッセージは今迄目にしたことが在りませんでしたので、非常に新鮮に感じました。

 

 牛と豚との違いは在りますが、歩留まりとサシを基準にした高格付けだけでは多くの消費者にとって高い対価を支出する理由には最早ならない、寧ろ、品質の良さを生み出す背景に存在するシステムやストーリーを充実させてこそ消費者に訴求するということが、スペインポークプロモーションから理解出来たように感じます。

 

 話は変わりますが、10月13日付東京新聞Tokyo webにこのような記事下矢印が掲載されていました。

 記事が紹介している《困難女性支援法》という法律を存在をわたしは知りませんでしたが、厚生労働省の説明資料に目を通したところ、

 

「婦人保護事業を売春防止法から切り離し、官民一体となって困難な問題を抱えている女性たち の自立を包括的に支援する新たな制度が必要」

 

という問題意識を踏まえて議員立法された法律のようです。わたしも丁度人権研修の資料を作成している最中ですので、関心を持って説明資料を読みました。

 

 一方、10月10日付東京新聞Tokyo webにはこのような記事下矢印が掲載されていました。

 区の教育委員会が性的少数者に対する理解を促進しようとする方針を立てたところ、これについて質疑を行った区議会議員の発言を報じる記事でした。

 

 記事を読んで、質疑の趣旨は「思春期の児童生徒に性的少数者について教えると同性愛に誘導するリスクが在るのではないかはてなマークということではないかと理解しましたが、発言内容はこのことにとどまらなかった模様。

 

 児童生徒の性に関する知識が不十分であるために不幸な結果を招来することが無いように教育委員会が啓発しようとすると、議会が「内容が偏向している」「わざわざ教えるものではない」と反対した事例は以前にも存在しますが、このような反感を覚える人が根強く一定数存在することが、記事を読んで改めて良く判りました。