ニートとイギリス

ニートは英語の「Not　in　Education,Employment　or　Training」の略で、もともとイギリスから日本に伝わった言葉です。社会から孤立する若者の増加が問題となっていたイギリスでは、政府のもとで社会的排除防止局が設立され、その報告書の中で使われていた言葉がニートでした。現在のイギリスではニートの言葉の定義はあるものの、一般的にはほとんど使用されていません。ニートという言葉を使用しているのは日本だけです。
イギリスのニートの定義は日本の定義とは異なり16歳から19歳までの若者に絞られています。また休職中、育児中、家事手伝い、病気、ボランティア活動など、広い範囲で就労していない人を含んでいます。その数は約16万人と推定され、これは16歳から18歳の若者の9％から10％に相当します。
イギリスのニートには家庭が貧困であったり、ホームレスや両親がいないなどの劣悪な家庭環境であったり、体に障害を持っていたり、ドラッグやアルコールを乱用しているなど、さまざまな問題を抱えている若者が多くいます。また精神疾患や10代の妊娠の増加がニートの増加と関わっているという指摘もあります。さらにイギリスのニートは非白人や労働者階級に多いことから、イギリスの階級社会との関わりも考えられています。義務教育を終える16歳がニートになるかどうかの分かれ道であり、この段階でニートになった人はニートのまま大人になる人が多いというのが現実です。
日本では裕福な家庭や高学歴のニートが増えていることから、イギリスとは根本的に異なる対策が必要だと考えられています。