昨日に続いて３月２０日の日経新聞から｢心のケア 喪失感に配慮｣の昨日
の記事の後を続けます。
以下、３月２０日の日経新聞より
児童らへのケアも欠かせない。
１９９５年の阪神大震災当時、
｢大人より子供が感情を抱え込みがちだった。
直後は元気に振る舞う子が多いが、心的外傷後ストレス障害(ＰＴＳＤ)が半年以上たって表れることもある｣という。
兵庫県教育委員会の教員３人は被災地の学校再開を支援するために現地入り。
見沢教諭は
｢子供が授業を受けたり、友達と過ごしたりすることは気持ちを落ち着かせる効果もある。
条件が整えば、一日も早い学校再開が望ましい｣と指摘する。
食や住 不安取り除く/感情はき出す場を
大規模災害での心理ケアに詳しい大正大学人間学部の広川進准教授(臨床心理学)は
｢心の安定のためには食事などの生活環境を整え、生きるうえでの不安を取り除くことが最優先の課題｣と指摘。
ボランティアや救出隊員らが抱える心理的な負担にも対処するよう訴えている。
広川准教授によると、津波災害では高齢者や子供、身体障害者ら災害弱者が亡くなるリスクが高く、生存者は
｢なぜ自分だけ生き残ったのか｣｢肉親を助けられなかったのか｣との自責の念を引きずりがち。
恐ろしい体験がよみがえるフラッシュバックや強い不安、不眠などの神経症状が表れやすいという。
広川准教授は
｢悲しみやつらさなどをため込むとＰＴＳＤになるリスクが高まる。
支援する人は、被災者が感情をはき出せるよう寄り添い、聞き役に徹してほしい｣
と話す。
上記は３月２０日の日経新聞より引用いたしました。
今回の大震災と大津波の体験というのは過去最大のものだっただけに、被災者の精神的なストレスがＰＴＳＤのリスクを呼び込まない様に｢心のケア｣が復旧につながっていくものと思います。
今日は以上です。