今回の大震災は発生から13日経ちましたが燃料や食料品など物資の不足はまだ解決していませんが少しずつ復旧に向けて進み始めているようです。


今回の大震災で、これから重要な支援として「心のケア」が必要になると考えられますが3月20日の日経新聞に「心のケア 喪失感に配慮」という記事が掲載されていましたので紹介・引用いたします。


以下、3月20日日経新聞より


東日本大震災で肉親を亡くした遺族や、住居などを失った被災者への精神的な支援の必要性が高まっている。


家族の記憶が残る住まいや街並みまで津波災害に特有の喪失感への配慮を求める専門家の声も多い。

過酷な経験をした遺児らの実態把握も欠かせない。

生活に欠かせない物資の援助と同時に、被災者らへの効果的な心のケアが急務となっている。


「遺族はもちろん、行方不明者の家族の心は大きく傷ついている。

心理面からサポートしたい」。

神戸赤十字病院の救護班の一人として被災地入りしている村上典子医師(48)は長期的、持続的にケアできる態勢づくりの必要性を強調する。


2005年4月に起きた兵庫県尼崎市のJR福知山線脱線事故で、遺族らの深い悲しみに触れたのを機に「日本DMORT(災害時遺族・対応派遣チーム)研究会」を設立した村上医師。


被災地で遺体と対面する遺族のケアの方法について研究を重ねるなど大規模災害時に動ける人材の養成に取り組んできた。

組織として災害現場に派遣できる態勢はまだ整っていないが、今年2月のニュージーランド地震では、同会の研修会を受講した医師らの一部が現地入りし、行方不明者の家族らを支援。

被災地を訪れる看護師らに効果的な支援策を伝授したという。


村上医師と研究会を立ち上げた兵庫医科大の吉永和正教授(62)は「遺体の身元確認が難航したニュージーランド地震では家族の苦しみがより深まった」と指摘。

村上医師は「被災者の悲嘆に丁寧に耳を傾けることで心の負担を少しでも軽くしたい」と話す。


家や集落が丸ごと津波にのみ込まれる喪失感が心に与える影響を危惧する声もある。

仙台市で地震後5日間、被災者のメンタルケアをした大阪赤十字病院の村井隆太医師(40)

「がれきが残る地震だけの被害とは違い、多くのものが消えてなくなっていた。

被災者がかなり傷ついていることがよく分かった」と振り返る。


村井医師らによると、避難所生活や余震の恐怖などで不眠を訴える人が日ごとに増加。

子供が泣きやまず、高齢者が便秘に悩まされるなど心身の不調が表れている。

村井医師は「慣れない生活は大変だが、できるだけ睡眠を取るように心がけ、気を使いすぎないことが大切」と助言する。


上記は3月20日日経新聞より引用いたしました。


この後の記事については明日に続けます。

今日は以上です。