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暴落という程チャートが悪く無いので、早速打診買い開始。

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ようやくサーバー用のパソコン準備できました。今、OS入れ直しています。

写真は奈良のとある店で食べたもんじゃ焼き。東京名物らしいですが、美味しい店あれば教えて下さい。
暴落を予測した人物がいたらしい(w


今回の株暴落を昨年末から予測していた元外交官がいた (ゲンダイネット)
 株の世界同時安はいつまで続くのか、底はどこなのか。投資家の関心事はこれに尽きるが、そうとなれば、この株安の本当の背景を知らないことには話にならない。

 多くのエコノミストが「3月末に平均株価2万円突破」と楽観予想した中で、昨年末から今春の大暴落を予想していたのが元外交官の原田武夫氏だ。あらためて“核心”を聞いてみた。

 インターネットで「騙されない日本人のための投資戦略」などを発信している原田氏は、昨年末から、「2月半ばより3月にかけて、大崩壊が来る」と警告していた。

「手前味噌ですが、ここまでズバリ予測したアナリストは私だけだと思います。なぜ予測ができたか。それは5月1日から日本で三角合併が解禁されるからです。つまり、今回の世界的株暴落の最大のターゲットは日本なのです。米系を中心とした外資勢は、昨年5月ごろからM&Aの対象となる日本企業の選定を終了し、あとはどれだけ安値で買いたたくか、そのチャンスをうかがってきた。昨年5月から7月の株急落局面でかなりの日本企業株を集めた。しかし、それだけではM&Aを行うには不十分なので、今年5月までに必ず株の暴落局面を仕組むと見ていました。では、時期はいつかが問題でしたが、これはもうひとつの要因である米国主導の北朝鮮、イラン情勢の緊迫がからんできます。そこを分析して2月半ばから3月にかけてと予測したわけです」

 日本のメディアは、今回の世界同時株安の原因を「上海バブル崩壊の兆し」とか「米景気の後退懸念」などと解説している。しかし真相はアメリカによって仕組まれたものなのだ。原田氏によると、米政権も積極的に関与しているという。

「米国のマーケットの人間は、仕掛けてきたことの最終局面になると、必ず最高幹部自身が現地に飛び、事情を視察するという“クセ”があります。その観点からいえば、結局何をしに来たのか分からなかったチェイニー副大統領の訪日は、仕掛けの発動を事前に確認に来たもの。また5日に来日したポールソン財務長官は、仕掛けの効果を見るのと、次の仕掛けのためにやってきた。そう考えるのが妥当なのです」

 ハッキリしたのは、安倍お坊ちゃん政権がマゴマゴしているうちに、日本の株と企業は外資の草刈り場にされるということだ。
下げて上げて、また下げる。

先物主導で動いてるよう。

昨日SQ前にもかかわらず、かつ売り物を踏みあげてまで上げてた以上、釣りにしか思えない。となると、今日か月曜の引けは大幅安?
なんか戻りが弱い気がするのですが、、、気のせい?
少し売ってます。



2007年 3月 6日(火) 15時40分
新日鉄が高値更新


 日経平均は大幅反発。202.25円高の16844.50円(出来高概算29億5400万株)で取引を終えている。5日の米国市場が弱い動きとなり、シカゴ225先物も16500円レベルであった。しかし、大証が始まる前のSGX先物がこれにサヤ寄せして始まった後に16600円レベルまで切り返しており、リバウンド期待が強まった。また、前日までの急落で1500円超の下げとなっていたこともあり、オーバーシュート気味であったことも押し目買いを誘った感はある。為替市場では1ドル115円半ばから116円半ばまで円高が修正されたことと、上海市場が切り返しをみせたこともリバウンド狙いの動きを強める要因となった。
 トヨタなど国際優良株が強い動きをみせたほか、前日に後味の悪い下げをみせていた新日鉄が反転している。特に新日鉄は後場に入り一段高となっており、2月27日以来の昨年来高値を更新した。再編期待を背景とした中核銘柄である新日鉄の強い動きに牽引される格好から他の鉄鋼、非鉄、造船、海運などへ買いが波及している。東証1部の騰落銘柄は値上がりが1400を超え、全体の8割を超えた。また、昨日1000pを割り込んだマザーズ指数は大幅な切り返しをみせており、上昇率は6.19%(ヘラクレス4.01%、日経平均1.22%)となっている
り込んだマザーズ指数は大幅な切り返しをみせており、上昇率は6.19%(ヘラクレス4.01%、日経平均1.22%)となっている。

駆逐艦1

個人は機動力勝負です!

含み損に慄き、沈黙している艦船もちらほら。
しかし、戦場で放心していては、沈められるのを待つのみ。
艦長たる者、いついかなる時でも最善を尽くさなければなりません。

そして、今日も戦場は大混乱!
今日も、外資という大型戦艦が戦場を離脱するというので、
煙にまぎれて、売り魚雷をお見舞いしそして、今日も戦場は大混乱!
今日も、外資という大型戦艦が戦場を離脱するというので、
煙にまぎれて、売り魚雷をお見舞いしてきました。

含み益いれて+5万円。
火力の弱い駆逐艦としては、上出来な戦果でした。

明日も隙見て出撃しますが、そろそろ大型戦艦の艦長も落ち着きを
取り戻し始める頃。
反撃を食らわないうちに、基地に撤退するの賢明でしょう。
(日経平均前日比+1000円とかヤラレタラたまらん、、、)

(ちょっとよく行くブログに感化されて書いてみましたw)
色々回っていたブログで見つけたニュース。

明日月曜11時より、中国の国会にあたる全人代が開かれる。
そこで、中国市場の引き締めを実施するか否かの発言が
あるかも知れないという話。


話に出なければ特に問題は無いが、話に出てしまった場合、
中国市場からの資金の流出が加速する可能性がある。

明日も11時の中国市場は注目しないと。


全国人民代表大会(ぜんこくじんみんだいひょうたいかい、ピン音: Quánguó Rénmín Dàibiǎo Dàhuì)とは、中華人民共和国の議会(国会)で国家の最高機関。略称は全国人大または人大、日本では全人代。

日本のマスコミでは「(日本の)国会にあたる」もしくは「日本の衆議院にあたる」(全国政治協商会議は参議院)と表現されることが多いが、共産党・国家・人民解放軍・各分野の代表によって構成され、直接選挙によって選出されるものではないため、日本の国会とは立法府であることと最高機関であること以外に共通点が少ない。

議事堂は、人民大会堂と呼ばれ天安門広場の西端にある。大会開催中は天安門広場周辺の交通や広場への進入規制がなされる。

外資がやりたい放題やっているようです。ここまで露骨にやっていても問題無しか、、、


3/2日付 本紙紙面より

ソフトバンクに援軍登場?!――クレディスイス証から心強いリポート

 ソフトバンク(9984)に援軍登場か?!
カリヨン証券が2月28日付英文リポートで「不適切な会計処理を行っている」と指摘。同リポートを基に英フィナンシャル・タイムズ(FT)紙が同様の内容の記事を掲載し、信用不安を警戒した売り物が出ていたが、1日付でクレディ・スイス(CS)証券が「ソフトバンクのコーポレートガバナンス」と題するリポートを出し、話題となった。佐野光生監査役へのインタビューを掲載したものでソフトバンクは3日ぶりに反発。
  内容そのものは「孫社長の経営スタイルは開かれたもの」で、コーポレートガバナンスも強化されていることを指摘。カリヨン証のリポートや英FT紙記事に対し、ソフトバンクでは「強く抗議する」とコメントしており、CS証のリポートは会社側の主張を後押しする形。
  中で市場関係者の関心を呼んだのは同インタビューの実施時期が06年2月ということ。「1年以上前のものをこの時期になぜ出す必要があるのか」(準大手証券)という疑問が市場関係者から出た。CS証では1月29日付で「アウトパフォーム(強気)」、目標株価3110円を設定しており、「株価上昇を支援すると判断されかねない」(準大手証券)との憶測を呼んだ格好だ。
  1日の225先物の売り買い差し引きの売り手首位はカリヨン証買い手首位はCS証で、指数寄与度の高いソフトバンクへの言及には先物絡みの思惑を呼ぶ素地ともなっ引きの売り手首位はカリヨン証、買い手首位はCS証で、指数寄与度の高いソフトバンクへの言及には先物絡みの思惑を呼ぶ素地ともなった。
中国市場だけで無く、アメリカも不安要素を抱えているようだ。
アメリカ住宅市場も冷え込みつつあるらしい。

さて、↓のニュースを見ると、世界の投資家が一旦利益確定売りに
走っているように見える。この市況の評価を誤ると大きな含み損を抱えることになる。

そして、個人がよくやる事に、この目先の下落に気を取られ、後ろに控える状況が
見えなくなるというのがある。取り合えず3月の市況は2月と同様になると予想できる。
となれば、ポジション取りも決まってくる。

下記吉田さんのブログの通り、おとなしく買い建ては全て解消しておくか、
売りに転じるかが賢明だと思う。
http://ameblo.jp/project2006/


NY株は大幅続落、独仏市場も下落…英市場は横ばい

 【ニューヨーク=山本正実】2日のニューヨーク株式市場は、世界同時株安を受けて、投資を手控える動きが強まり、株価は大幅続落した。

 ダウ平均株価(工業株30種)の終値は前日比120・24ドル安の1万2114・10ドルと、昨年11月10日(1万2108・43ドル)以来、約3か月半ぶりの安値で取引を終えた。ハイテク銘柄が中心のナスダック店頭市場の総合指数は同36・21ポイント安の2368・00だった。

 ダウ平均は、2月26日からの5営業日で533・38ドル下落し、下落率は4・2%に達した。

 株式投資への不安感に加え、住宅ローンの返済遅延が急増していると報じられたのを受け、住宅市場の冷え込みに伴う、米経済への先行き懸念も再燃した。
信用取引をやっていると、株価上昇でも、株価下落でも利益が取れるために、
暴落時、かなり心にゆとりが出る。ある意味、暴落も利益を得られるチャンスと捉えられるため。

今回の暴落時、買いから入っていたが、現在は買い物は全て処分し、売りスタンス。

来週はどうなるか?

世界同時株安 米、過剰投資なお警戒

 【ワシントン=渡辺浩生】上海株式市場を震源地とした世界同時株安から一夜明けた28日のニューヨーク株式市場は、表向き平穏さを取り戻したもようだ。急落の原因のひとつがシステムトラブルにあるとの発表で、一時台頭した米国や世界経済の先行き懸念は後退した。ただ、楽観論に支えられた過剰な投資ブームへの変化の兆しとの見方もあり、市場関係者はなお神経をとがらせる。

 パニック的な売りが殺到して2003年3月以来の最大の下げを記録したニューヨーク株式市場。翌28日は朝方発表された2006年第4四半期のGDP(国内総生産成長率)成長率の改定値が前回発表の3・5%から2・2%に下方修正された。午前のダウ工業株30種平均も一進一退の神経質な値動きから、次第に落ち着きを取り戻しつつある。

 「2007年後半にリセッション(景気後退)に入る可能性がある」

 今回の世界同時株安の引き金のひとつは、米連邦準備制度理事会(FRB)前議長のグリーンスパン氏の26日の発言。

 これに過剰な拡大を続けた中国経済の調整や、イランの核開発など地政学的リスクも重なり、「世界経済の減速に対する懸念を市場が共有し始めた」(米国野村証券のデビッド・レスラー主席エコノミスト)わけだ。

 米国や世界の経済成長に対する楽観的見方から、米主要株価のダウ平均は昨年夏にバブル期の高値を上回り最高値の更新を続けた。低金利の資金調達に支えられ、企業買収が空前のブームだ。

 しかし、こうした過剰な流動性に変調が生じていないか、ウォール街(金融街)に疑念が出始めている。住宅ローンの焦げ付き問題がその典型だ。信用リスクの低い顧客に拡大した高金利のローン市場が不良債権化し、銀行の体力を弱め、住宅市場冷え込みに拍車をかけている。

 さらに、新興市場への投資を膨らます円キャリー取引も反転の兆し。相互依存を深める世界の金融市場に、不安定感はジワジワと増している。

ちなみに来週はSQが控えてます。この地合いからすると絶好の売り仕掛けのチャンス。中国市場の様子見しながら、売りタイミングをはかります。