三連休明けの日経平均は、寄り付き３１円高で始まったが、すぐにマイナスに転じた後は、小幅安での推移。先週末のオプションＳＱ値である１８１７７円が下値を支え２１円安い１８２１７円で今日の取引を終えた。米サブプライム問題の広がりに対する警戒感に加え、連休中に大型の台風や新潟での大規模な地震などの災害が相次いだ事も様子見気分を強くした。
日経平均が小幅なレンジで推移するなか、個別には、強弱がはっきりと出た一日。買われたのは資源関連で、総合商社に出来高を伴って上値追いという銘柄が目立った。業種別値上がり率でも、海運、石油、非鉄金属、鉄鋼など資源関連が上位を占めた。出来高を伴って売られたのは、メガバンクや大手証券。米サブプライムの影響が懸念される。トヨタ（７２０３）が売買代金２位で１２０円下げたのを筆頭に自動車株が軟調。
新潟の地震に関連して、復興にかかわるとの思惑から周辺の建設株などが物色された。反面、放射性物質漏れや火災があった原発は、想定していた以上の揺れが原因だという可能性が高く、安全性などの問題が浮上してくるなどの先行き不透明感から、原発関連は軟調。
ＮＹダウは上値を追っていますが、サブプライム問題に対する懸念を背景にドルが売られる流れがあり、円高の動きに注意。
日経平均に大きな動きが無ければ、資源など新興国がらみの銘柄に物色が集中するという流れは続きそうです。サブプライム問題の拡大に対する懸念継続で、個人的には、大きく動くなら下だと見てるので、様子見継続。