土地に纏わる様々な条件を検討した後は、土地をを購入して木の家を建てる資金計画です。
すべて自己資金
ということは無いでしょうから、ほとんどの方が住宅ローンを検討されると思います。
一度、金融機関に足を運んで、事前に住宅ローンの融資可能額を確認しながら、どこの金融機関と契約するかを検討しておくと良いでしょう。
そこで、自己資金と住宅ローンのシミュレーションを行なうことが必要です。
自己資金と住宅ローンの借入金額の合計が総事業費になりますが、一般的に賞与を加えた税込み年収１２分の１の平均月収の約２５％～４０％が毎月の返済額の上限といわれております。
ただし、年収の絶対金額が多くなるとその比率は大きくなりますし、少なくなると小さくなるという傾向があります。
その毎月の返済上限額を基に、各金融機関の住宅ローン商品の金利システム（固定金利か変動金利かそれらの組み合わせか）や返済方式（元金均等か元利均等）、ボーナス返済を組み込むか、返済年月などによって決めることができます。
住宅ローンは民間金融機関（都市銀行、労働金庫、地方銀行、信金、信組、ネットバンク、外資系など）の独自な商品がありますし、少し手続きや条件が複雑ですがフラット３５のように民間金融機関の住宅ローンを住宅金融支援機構が債権買取するものもあります。
ただし、フラット３５の場合は土地と住宅が一括で取得されていることが前提ですので、工事見積契約を早めに行うなどの調整を行うか、自己資金で土地を購入するなどの検討が必要です。
実際に金融機関の窓口で具体的な年収証明書（勤務先や税務署が発行するもの）を基に相談するほうが早いと思います。（証明書を最初から見せる必要はありませんが）
事前にどこの金融機関でどんなローンを組むかを２、３社に絞っておくと良いでしょう。
ちなみに借りる側からしますと、固定金利で、元利均等で、繰上げ返済が可能でその際の手数料、諸費用が少なくて済むものが良いと思われますが、その他の諸事情、特性を比較検討して決めることになります。
金利のほかに、金融機関ごとに異なる別途費用には、融資手数料、火災保険、つなぎ融資手数料などがあります。
自己資金額と各工程ごとに必要な現金額の総計の比較によっては、融資を土地の取得時、確認申請認可後や上棟後、そして最終登記後などに分割実行できるかどうかも重要です。
できない場合は、つなぎ融資の実行をするか、設計、施工会社と相談ということにもなりますので、併せて検討しておきましょう。
事前の確認が何より重要です。
