月刊誌『財界にっぽん』9・10月号に「国際舞台での敗色が濃厚の拉致監禁否定派」という記事が掲載されました。記事は、宗教ジャーナリストの室生忠氏によるものです。
こちらを参照下さい：全国 拉致監禁・強制改宗被害者の会
記事の中では、この夏行なわれた反カルトの国際会議について取り上げられています。内容を自分なりにまとめてみました。
一つは、「イタリア・トリノに市に本部を置く『CESNUR（新宗教研究センター）』。もう一つは、米国フロリダ州に本部を置く『ICSA（国際カルト研究協会）』です。
「CESNUR」は１９８８年に創設された純粋な学術機関であり、新宗教の運動を学問的に調査しながら、信教の自由を強調し、マインドコントロールや洗脳といった概念には批判的です。
一方で「ＩＣＳＡ」は、新宗教に入った子弟の脱会を目的として設立されたために、反カルトとしての色合いが強く、反統一教会陣営は毎年のように批判プレゼンを行なってきたそうです。
今年の６月に台湾で行われたＣＥＳNUＲの国際会議には、反対派は誰も参加することはなかったそうです。
昨年イタリアのトリノで行われた同国際会議で、弁護士の山口貴士氏がひんしゅくを買うような発言があったことも関係している様です。
そして、７月に行われたＩＣＳAの会議ですが、スペインのバルセロナで行われ、拉致監禁被害者の生の証言が注目を浴びる一方で、紀藤弁護士は精神的にかなり追い込まれていたせいか、十分なプレゼンを行なうことが出来なかったそうです。
更には、来年の同会議には参加しないと、ツイッターでも否定しており、強制棄教存在否定派は国際舞台においての敗色が濃厚になってきています。
この二つの会議が、近い将来、先進国で唯一棄教問題で揺れる日本で行われる事になれば、この事実が白日のもとに晒されることになるのではないかと結論付けています。
