日本のおかしいところ & ロシアと日本 & 大石解説 & 大谷結婚報道の裏で日本政府 | 宇宙の子ブログ

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SDGs 世界・日本の人口削減計画や世の中の矛盾の実態をUPしています。

 

 

 

日本のおかしいところ

@CS60osaka1

①日本人は2人に1人がんになる 

②日本は世界一精神病院が多い 

③日本は世界一農薬・添加物が多い 

④30年以上不況なのに税金ばかり増える 

⑥若者の自殺者世界一 

この現状を変えるにはもっと一人一人が食と健康について

もっと真剣に学ばないといけない 

全ての土台は食と健康

 

 

国のトップが頼りになる人だといいね

@hide_Q_

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皆さんこれは酷すぎると思いません?大石解説

@w2skwn3

コロナワクチン「ファイザー」

接種後数日で真夜中に苦しみ出し自宅で亡くなった男性を

警察が解剖しましたが、何と8割黒塗り おいおい、

これでは遺族が気の毒とは思わないんだろうか。 

警察の方にも闇からの圧力でこーしなければいけなかった

事情は良く分かります。

警察の方はほんと日々我々の為に頑張ってくれてます。 

こー言う悪い隠蔽を積極的に行っている

岸田とズブズブな医師会が許せん 今だけ金だけ自分だけほど

貧しくないでしょ?

医師してるんだから。 何故更に強欲になるんだ。 

それこそフェイクメディアが連日報道している

プーチンはヨーロッパを支配するという根拠もない報道と

そっくり つまり薬も弾薬もテレビ局のスポンサーは

同じエリートという事。 メディアを完全に支配している。 

80年間アメリカは1度も戦争に勝てていない。

その間に腐敗し私達が凄いと思っていた戦車や

ミサイルはポンコツで弱い物いじめをしていた。

 詳しくないから名前分からないけどアメリカの戦車は

ウクライナでは使い物にならないらしい。じゃどこで使うんだ?

 

 

 

 

 

 

帯状疱疹ワクチンで帯状疱疹が再発

特に眼の帯状疱疹は再発リスクが高い、と。

他の部位でも同様に再発する可能性があるでしょう

(シングリックス/RZV)ワクチンなどに頼らないことです。

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「帯状疱疹ワクチンは眼の帯状疱疹の再発リスクを高める可能性がある」という論文 | BrainDead World (nofia.net)

 

 

 

高齢者ではなく、 若者が大量に死んでいた

@jhmdrei

コロナでは説明ができない現状、

世界の多くの国々で若者が大量に死亡している。しかし、]

政治家もメディアもその事実に触れない。なぜなら、

原因がコロナワクチンだからである。

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A calamity of lost youth | Perspective Media

 

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米CDC、新型コロナ感染者の隔離期間を短縮(日テレNEWS NNN) - Yahoo!ニュース

 

世論調査:ワクチンに 反対する親が、増加中。 専門家たち

(製薬会社)は、予防接種の重要性を説くのに必至とのこと。

コロナワクチンにより目覚めた親が増えている(※アンガス・リード研究所による調査)

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Opposition to vaccination among parents grows, poll suggests | CBC News

 

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2023年の日本の超過死亡率は8.7%と相当高い | BrainDead World (nofia.net)

 

 

 

大谷翔平選手結婚報道の裏で…日本政府

@newssharing1

NTT法と放送法、プロバイダー責任制限法の改正案をそれぞれ閣議決定

 NHK番組のネットでの同時・見逃し配信を「必須業務」に格上げ、

誹謗中傷投稿への迅速な対応を事業者に求め、外国人役員の就任規制も緩和

 

【緊急事態条項】地方自治法改正案を閣議決定

@Rapt_plusalpha

大規模災害や感染症のまん延などの非常時に

国が自治体へ必要な指示ができる指示権の発動を認める

【緊急事態条項】地方自治法改正案を閣議決定 大規模災害や感染症のまん延などの非常時に国が自治体へ必要な指示ができる指示権の発動を認める

政府は1日、感染症や災害などの重大な事態が発生した場合に、国が自治体に必要な指示を行えるようにする「地方自治法」の改正案を閣議決定しました。

現在、国の「指示権」は必要最小限に抑えられており、「災害対策基本法」や「感染症法」など個別法に規定があれば発動が可能となっています。

違法な事務処理をした自治体に対しても「地方自治法」に基づいた是正を指示でき、直近では、米軍普天間飛行場の移設を拒否しつづける沖縄県に対し、工事の設計変更を承認するよう指示した事例があります。

改正案ではこれらのルールに加え、国民の生命保護のために指示が特に必要と判断した場合に発動できるようにすると定め、自治体は国の指示に従う義務を負うことになります。

ただし、国と地方の関係を「対等・協力」と定めた地方分権の原則は維持し、非常事態に限った特例と位置付けているとのことです。

しかし、この改正案は事実上、中央集権体制を強化する内容であるため、「これは改憲で話題に出る緊急事態条項の法律バージョン。すなわち憲法よりも成立のハードルは断然低く、成立させてそのときが来れば政府は自治体を手先として独裁ができるようになるというもの」「これって小さな緊急事態条項だよな」「これ、事実上の緊急事態条項の先駆けです。非常に危険」といった批判が殺到しています。

 

独裁政治によって国民をさらに締め付け、苦しめようとする岸田総理と、彼に加担する政治家たちが全て厳正に裁かれますことを心から祈ります

【緊急事態条項】地方自治法改正案を閣議決定 大規模災害や感染症のまん延などの非常時に国が自治体へ必要な指示ができる指示権の発動を認める | RAPT理論+α (rapt-plusalpha.com)

 

 

 

一般企業なら「全員逮捕」

@yYsAGj0ff5oAvUN

「今後気をつけます」で許される問題ではない

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裏金「納税するつもりない」 

@ozawa_jimusho

詳細は「知らない」 納税するつもりはない…。それで済むのだから凄まじい。国有地を格安で払い下げたり、友達のために制度を変えたり、税金で後援会と花見をしたり。挙げ句、税金すら払わないとは…。それでもまだ、自民党を支持できますか?

裏金「納税するつもりない」 詳細は「知らない」 安倍派幹部4人が言い張る根拠の「今さら感」:東京新聞 TOKYO Web (tokyo-np.co.jp)

 

 

 

正義はどこに行った?

@JPCCFEftvg94LRp

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普通に考えて、今の日本は絶対おかしいよ。

@KyokoUchiki

政治家が裏金をキックバックと呼び、罪を罪とも思わず、そしてそれを審査する大事な日のトップニュースがメジャーリーガーの結婚報道で、震災が起きて2か月経つのに被災地支援じゃなくて、ブルーインパルスを飛ばし、万博だの都庁のライトアップに多額の税金を注ぎ込み、国民の生活が苦しいと言ってるのに、子育て支援の負担を国民に押し付け、福祉予算が無いと言いながら海外諸国にばら撒き、国民に危機感を煽って防衛費を増やし、地震国なのに未だ原発を動かそうとし… 他にもあるんじゃない?私、日本の外から見てても、こんだけ思いつくんだけど

 

 

 

 

 

 

 

 

 

東日本大震災3.11の直後、ロシアは救助隊を日本に派遣

@newssharing1

ラブロフ氏も緊急来日し、計161名が救助活動。

プーチン氏はLNGを緊急支援し関東の停電を復旧、

親を亡くした子ども達をクレムリンに招待。

そんなロシアに日本政府はまた追加制裁。

恩知らずの人でなしだな

東日本大震災3.11の直後、ロシアは救助隊を日本に派遣、ラブロフ氏も緊急来日し、計161名が救助活動をしてくれた。プーチンはLNGを緊急支援し関東の停電を復旧、親を亡くした子ども達をクレムリンに招待。そんなロシアに日本政府はまた追加制裁。恩知らずの人でなしだな - NewsSharing

 

 

 

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