ここでは自炊を取り上げますが、私は朝食は卵かけご飯、昼食はカップ麺がほとんどとなっています。夕食はかみさんが準備してくれますので自炊は全くしたことがありません。
厚生労働省の調査によると、低下傾向にあった自炊率が底を打ち上昇に転じ始めたようです。多忙な人が多い傾向も、外食や中食の選択肢が多い状況も変わらないのに、今静かに自炊が復権しつつあります。
考えられる要因の一つは、コロナ禍を経て健康志向がより高まったことです。自炊は栄養バランスや摂取カロリー、塩分などの摂取量をコントロールしやすいのです。自炊のヘルシーさを裏付ける証拠もあります。
週5回自宅で料理する人は、しない人よりも10年後の生存率が47％も高かったという台湾の国立衛生研究所の研究結果です。この研究の概要によると、対象は台湾全土から選ばれた自立生活をする65歳以上です。
1999年から2008年の調査期間中、1888人の対象者のうち695人が亡くなっています。生死の境を分けたのが、自炊習慣の有無です。週5回以上の自炊は、生存率を予測する因子になっていたのです。
皆が頭でうっすら分かっていたことを、この研究は裏付けたといえます。日本では1980年ころから、長い間当たり前だった自炊傾向が下がり始めています。要因の一つは外食・中食が手軽になったことです。
1980年代にファミレスやファストフードといった手軽な外食を提供するチェーン店が全国に広がり、1990年代にファミレスやファストフードといった手軽な外食を提供するチェ－ン点が全国に広がりました。
1990年代にはスーパーやデパ地下の総菜が充実し、コンビニや弁当などのチェーン店も拡大しました。こうした外的要因に加え、外で働く女性増えた、1人暮らしが増加したなどライフスタイルの多様化も影響しました。
食の安心安全財団の調査では平成以降、食の外部化率が4割台をキープする状態が続きました。ところがその傾向に、コロナ禍明け頃から変化の兆しが見え始めました。
厚生労働省の国民健康・栄養調査によると、2015年から2023年までの間、手料理を食べる人の割合は、夕食の場合は性別、年代を問わず9割前後です。しかし昼食は、現役世代の男性が5割程度、女性が6割程度で、朝食はそれぞれ7割と8割でした。
60歳以上は、男性の昼食が7割前後、女性が8割前後です。いずれも9年間ほとんど変わらなかったグラフが、2023年から2024年にかけて3食とも全てのカテゴリーでわずかに上がっているのです。自炊派の増加は、他の調査からも伺えます。