コロナの影響でテレワーク、オンライン等の記事・解説のない日はない。テレワークにより、在宅勤務の良さが見直され、働き方改革、通勤不要論、オフィス不要論、住宅選びの基準変化、その他いろいろの視点から業務見直しのきっかけとなりつつあります。
ここでは、住宅選びの視点から以下一言申し上げます。
従来、住宅を選ぶ際は「通勤条件」の良し悪しが最優先されてきました。しかし、在宅勤務が普及するようになると、会社との距離が遠くなっても仕事に支障がなくなり、半面、住宅が「生活優先」で選択され、多少駅から遠くなっても、健康、自然、趣味等に重点をおいた視点で選択され、価格も安くなることになっていくと思われる。
企業側から見ても、都心の一等地にオフィスを構えることのニーズが低下し、地方に拠点を増やし、家賃等の経費を減らし、雇用を継続する方向になろうといわれ始めている。
これらのことは、都心への一極集中を減らし、通勤事情の改善、地方の活性化にもつながり、同時に地価等の不動産価格の平準化にもなる。
オフィスを一か所にまとめて顔を突き合わせて働くことは、それなりに無形のメリットがあることは否定できないが、高コスト・非効率である。
個人は、豊かな生活で感性を磨き、企業はそこから生まれる創造性を個人から求めることになろう。
以上のことは、デジタル化の一層の進展・普及が前提だが、まさにコロナはあらゆる面で日本・世界に多大の変革を要請していることになる。
ところで、日本電産の永守会長の4/21の日経記事「コロナ後はテレワークをどんどん取り入れる劇的な変化が起きる。東京都内の会社に勤める人が、山梨県に仕事部屋のある広い家を建てるようなケースが増えるだろう。企業は通勤手当をなくす代わりに給与を上げるほか、サテライトオフィスを作るなど抜本的に環境を改善すべきだ」が気になりました。
S.S