「駅前留学」や「低料金」を前面に押し出した戦略で一躍有名になった
NOVAだが、不景気や競合激化が影響して売上が低迷した。
もともと、駅前の立地を押さえるには高額家賃が必要であり、
しかも低料金のため、利益率は低いビジネスモデルであった。
そこに不景気や競合激化が襲ってきたため、何らかの対策が必要になって
きたわけだが、猿橋元社長は、なんと【講師を削減する】という
信じ難い選択をした。
これが何を意味するのか？
１）講師削減
↓
２）授業数が減り、生徒に不満
↓
３）クレーム殺到
↓
４）中途解約の急増
↓
５）国民生活センターに「中途解約したが返金されない」と相談が急増
↓
６）経済産業省の立ち入り検査
という、絵に描いたような負のスパイラルを生んだ。
当時テレビで噂になった「猿橋社長の豪華なオフィスが倒産の原因では？」
という見解に対し、講師が「講師と生徒への虐待が原因だ」と述べた事は
記憶に新しい。
事業再生の専門家を雇っていたならば、
このような惨事には至らなかっただろう。
なぜなら、通常「生徒と講師」の保護から手を打つはずだからだ。
一つ手順を間違えると一気に奈落の底に突き落とされてしまう。