事業用の銀行口座が複数ある場合、会計ソフトに【補助科目】を設定することについて、お伝えします。
（会計ソフトの金融サービスのデータ自動取得機能を利用していない方に向けてのお伝えです）
補助科目の設定は、既存の【普通預金】に紐付ける取引銀行ごとに設定します。
例えば、普通預金のゆうちょ銀行とPayPay銀行がある場合。
⚫︎普通預金の補助科目として【ゆうちょ銀行】
⚫︎普通預金の補助科目として【PayPay銀行】
メリット
銀行ごとに、取引や残高が明確になる。
入力ミスをしても、銀行ごとに確認作業が容易にできる。
デメリット
会計ソフトの入力の際、ひと手間増えること。
補助科目の入力ミスのリスクが増えること。
会計ソフト入力にあたり、メリット、デメリットがありますが、取引件数が多い場合は補助科目を設定しないと管理できません。
参考になりましたら幸いです。